温暖化で高山生態系の逃げ場がなくなる恐れ
—気候変動速度(VoCC)の指標を用いて
　全国各地の気候変動の影響を初めて推計—

   長野県環境保全研究所、森林研究・整備機構 森林総合研究所、国立環境研究所、農業・食品産業技術総合研究機構の研究グループは、「気候変動の速度（velocity of climate change, VoCC）」という指標を使って、全国各地の気候変動の影響を初めて推計しました。この成果は、環境情報科学 学術研究論文集33巻に掲載されるとともに、11月27日（水曜日）に日大会館（東京都千代田区九段南4丁目8-24）で開催される2019年度環境情報科学研究発表大会で発表されます。

   温暖化影響が顕在化する中で、科学的な知見に基づいて、社会が対策を講じる必要があります。生態系や農業の分野では、特定の生物種や農作物に特化した予測モデルが開発されてきました。しかし、特化したモデルでは、多様なニーズに応えるのは難しいという問題があり、汎用性の高い影響予測指標が必要とされていました。
   そこで、本研究では気候変動の速度（VoCC）（※１）という汎用性の高い指標を、日本全国を対象に計算しました。これは、温暖化の下で、野生動植物の生息（生育）や、農作物の栽培に適したある気候条件（気温や降水）がどのくらいの速度で移動するのかを示したものです。
   例えば、温暖化して徐々に生息環境が暑くなってきたときに、以前と同じ気温を求めて生物が移動する状況を考えます。地形に応じて、水平移動と垂直移動が考えられますが、元の場所が山腹なら、斜面を登ることで気温が下がるので、移動距離は短くてすみます（図１の①）。平野部では、ずっと北上するか、山腹斜面を見つけるまで長い距離を移動する必要があります（図１の②）。元の場所が山や島のてっぺんの場合は、温暖化してしまうと別の山や島まで移動する必要があり、移動距離は特に長くなります（図１の③）。元の場所が高山帯などの特に寒い場所なら、最悪の場合、温暖化した後の移動先は見つかりません（図１の④）。もしも温暖化による適地の移動が速すぎて野生動植物が付いていけなかったり、移動先がなかったりすると、生物が絶滅する危険性が高まります。

   本研究は単純な仮定に基づいた一事例に過ぎないので、結果の解釈には注意も必要ですが、気候変動の速度（VoCC）はわかりやすい指標です。気候変動適応策の検討において、「気候変動の速度（VoCC）が生物の移動分散速度よりも速いか遅いか」「国内に移動先があるかないか」「自分の自治体が将来どのような地域と似た気候条件になるか」といった情報は有用です。生態系分野では、例えば高山帯の野生動植物の生息域外保全の研究や、その実施是非についての社会的な議論を始める必要があるでしょう。農林業分野では、自分の地域に、どこの気候条件がやってくるか、という情報があれば、品種・作物の転換や標高の高い場所への圃場の移動などの適応策やその実施時期の検討の参考になると考えられます。
   本研究の成果は、A-PLAT（環境省の気候変動適応情報プラットフォーム：http://www.adaptation-platform.nies.go.jp/）などを通じて、日本全国の都道府県や市区町村ごとに利用して頂けるように準備を進めます。

※１　気候変動の速度（velocity of climate change: VoCC）
   Loarieら (2009、 Nature 462: 1052-U111)が考案し、多くのバージョンが提案されています。基本的には、気候が空間的に変化した際に，その距離を，変化に掛かった時間で割った速度です（例えば、年平均気温15℃の場所が、100年間で100 km北上すれば1km/年）。気候変動の速度（VoCC）が遅い場所は、気候条件がより安定的で、温暖化から生物が避難する場所になる可能性もあります。
※２　本研究では、6種の気候モデルと3種の代表濃度経路シナリオ（RCP2.6、RCP4.5、RCP8.5）、どれくらいの違いまで同じ気温と見なすかについて3つの幅（0.25℃刻み、0.5℃刻み、1℃刻み）を総当たりで組み合わせた計54通りを考慮しました。本プレスリリースでは、1℃刻みの結果について説明しました。

題目：自治体の地域気候変動適応に向けたVelocity of Climate Change (VoCC)の解析

長野県環境保全研究所、国立研究開発法人 森林研究・整備機構 森林総合研究所、国立研究開発法人 国立環境研究所、国立研究開発法人 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）

論文全体に関すること：
      長野県環境保全研究所 自然環境部 研究員　髙野 宏平
生態系分野の気候変動適応に関すること：
      森林研究・整備機構　森林総合研究所
      関西支所　森林生態研究グループ　主任研究員　中尾 勝洋
農業分野の気候変動適応及び気候モデルに関すること：
      農研機構　農業環境変動研究センター　上級研究員　石郷岡 康史
プロジェクト全体に関すること：
      森林研究・整備機構　森林総合研究所
      国際連携・気候変動研究拠点　気候変動研究室長　松井 哲哉

広報担当者:
   長野県環境保全研究所　自然環境部
      Tel: 026-239-1031　E-mail: kanken-shizen@pref.nagano.lg.jp
   森林研究・整備機構　森林総合研究所　広報普及科広報係
      Tel: 029-829-8372　E-mail: kouho@ffpri.affrc.go.jp
   国立環境研究所　企画部広報室
      Tel: 029-850-2308　E-mail: kouhou0@nies.go.jp
   農研機構　農業環境変動研究センター　研究推進部
      Tel: 029-838-8191　E-mail: niaes_kouhou@ml.affrc.go.jp