地方環境研究所等との共同研究
国立環境研究所では、地域の状況を熟知している全国の地方環境研究所と、地域に密着した環境問題に関するさまざまな共同研究を進めています。
「地方公共団体環境研究機関との共同研究募集要項」に基づく応募があったものについて、所内研究者との調整を行った後、実施しています。
●I型実施共同研究
地環研等と国環研の研究者の協議により、共同研究計画を定め、それに従って各々の研究所において研究を実施するもの。
●II型実施共同研究
全国環境研協議会からの提言を受けて、国環研と複数の地環研等の研究者が参加して共同研究を実施するもの。
【全国環境研協議会 事務局】 (2024年4月現在)
富山県環境科学センター 水質課
〒939-0363 富山県射水市中太閤山17-1
TEL:0766-56-2879/FAX:0766-56-1416
E-mail:ml-zenkanken@pref.toyama.lg.jp
【全国環境研協議会 企画部会】(2024年4月現在)
公益財団法人東京都環境公社 東京都環境科学研究所 研究調整課
〒136-0075 東京都江東区新砂1-7-5
TEL:03-3699-1333/FAX:03-3699-1345
E-mail:kenkyuchousei-k@tokyokankyo.jp
研究課題
研究成果
- 光化学オキシダントおよびPM2.5汚染の地域的・気象的要因の解明(令和元年度~令和3年度)[3.4MB]
- PM2.5の環境基準超過をもたらす地域的/広域的汚染機構の解明 (平成28年度~平成30年度)[3.9MB]
- 海域における水質管理に係わる栄養塩・底層溶存酸素状況把握に関する研究(平成29(2017)~令和元(2019)年度)[16.3MB]
- 沿岸海域環境の物質循環現状把握と変遷解析に関する研究(平成26~28年度)[14.5MB]
- 沿岸海域環境の診断と地球温暖化の影響評価のためのモニタリング手法の提唱(平成23~25年度)[18.3MB]
- 地球温暖化がもたらす日本沿岸域の水質変化とその適応策に関する研究(平成20~22年度)[9.0MB]
募集要項
関連新着情報
- 2015年4月2日国立環境研究所研究報告「PM2.5と光化学オキシダントの実態解明と発生源寄与評価に関する研究」を掲載しました
- 2013年7月3日平成25年度地方環境研究所等との共同研究応募課題一覧を掲載しました
- 2013年7月1日平成26年度地方公共団体環境研究機関等との共同研究課題募集要項を掲載しました
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関連研究者
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