2016年10月6日
「地球環境100年モニタリング ~波照間と落石岬での大気質監視~」国立環境研究所「環境儀」第62号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付)
平成28年10月6日(木)
国立研究開発法人国立環境研究所
編集委員会委員長 :三枝 信子
〃 担当WGリーダー :横畠 徳太
〃 事務局(環境情報部情報企画室)
室長:阿部 裕明
担当:川尻 麻美
国立研究開発法人国立環境研究所
編集委員会委員長 :三枝 信子
〃 担当WGリーダー :横畠 徳太
〃 事務局(環境情報部情報企画室)
室長:阿部 裕明
担当:川尻 麻美
国立環境研究所では、研究所の研究成果や環境科学の基礎をわかりやすく伝える研究情報誌「環境儀」を年4回発行しています。今般、第62号として、「地球環境100年モニタリング~波照間と落石岬での大気質監視~」を刊行します。
大気中の二酸化炭素の濃度は、産業革命以前は約280ppm程度でしたが、ここ300年の間に化石燃料の使用や森林の破壊などによって、ついに年平均で400ppmに達しました。二酸化炭素だけでなく、メタンや亜酸化窒素、フロン類、オゾンなどの温室効果ガスの濃度も上昇しています。今世紀末には温室効果ガスの排出量をほぼゼロにしなければ、地球の平均温度は産業革命以前より2℃以上高くなると言われています。
このような地球の温暖化を監視するため、大気中の温室効果ガス濃度を世界各地で観測する必要があります。地球環境研究センターでは、1995年から日本の南端(沖縄県波照間島)や北東端(北海道落石岬)で長期観測をしています。本号では、この温室効果ガスの長期モニタリングについて、最新の研究成果を交えながら紹介します。
大気中の二酸化炭素の濃度は、産業革命以前は約280ppm程度でしたが、ここ300年の間に化石燃料の使用や森林の破壊などによって、ついに年平均で400ppmに達しました。二酸化炭素だけでなく、メタンや亜酸化窒素、フロン類、オゾンなどの温室効果ガスの濃度も上昇しています。今世紀末には温室効果ガスの排出量をほぼゼロにしなければ、地球の平均温度は産業革命以前より2℃以上高くなると言われています。
このような地球の温暖化を監視するため、大気中の温室効果ガス濃度を世界各地で観測する必要があります。地球環境研究センターでは、1995年から日本の南端(沖縄県波照間島)や北東端(北海道落石岬)で長期観測をしています。本号では、この温室効果ガスの長期モニタリングについて、最新の研究成果を交えながら紹介します。
1 本号の内容
Interview 研究者に聞く「100年続けることをめざす」
二酸化炭素などの温室効果ガスは、地球大気の熱の出入りに関する重要な働きをしています。近年は人間の活動によって、大量の温室効果ガスが大気中に放出され、地球の気温を上昇させていると考えられています。このまま、温室効果ガスが増え続ければ、地球温暖化はどんどん進むと懸念されています。ここでは、地球環境モニタリングステーションにおける大気中の温室効果ガス濃度増加の長期観測や濃度変動の要因を探る研究について紹介します。
<研究担当者>
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向井 人史(むかい ひとし)
地球環境研究センター センター長
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笹川 基樹(ささかわ もとき)
地球環境研究センター 大気・海洋モニタリング推進室 主任研究員
Summary「温室効果ガスの長期的変動をモニタリングする事業」
地球環境としての大気組成が変化し、温室効果ガスの濃度が長年の人為的活動によって変化しています。このことを地球大気に起こった重要な事実として科学的に記録し、その原因を突き止めなければなりません。波照間と落石岬の地球環境モニタリングステーションのこれまでの運営の歴史と、そこでの20年以上に渡るデータからのさまざまな解析状況を紹介します。
研究をめぐって「温室効果ガス観測の現状」
1957-58年の国際地球観測年を契機として、ハワイや南極での二酸化炭素観測が始まり、その後、各国で観測が行われています。近年では、船舶、航空機、衛星などによる観測も始まっています。その現状を紹介します。
2 閲覧・入手についての問い合わせ先
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「環境儀」掲載URL
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環境情報部情報企画室出版普及係
TEL: 029-850-2343、E-mail: pub@nies.go.jp
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~次世代につなげるために~」
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2021年7月20日「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第18回会合(WGIA18)」
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人工衛星観測データを評価する新手法を開発(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、文部科学記者会、科学記者会同時配布) -
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その地域間不公平性の評価-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、京都大学記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、草津市政記者クラブ、大阪科学・大学記者クラブ同時配布) -
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2021年5月6日2019~2020年のオーストラリアの森林火災は
過去20年で同国において
最も多くの火災起源の二酸化炭素を放出した(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配布) - 2021年4月19日2019年度(令和元年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(環境省記者クラブ、環境記者会、筑波研究学園都市記者会同時発表)
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2021年1月29日過去30年間のメタンの大気中濃度と放出量の変化
:化石燃料採掘と畜産業による人間活動が増加の原因に
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2021年1月22日気候変動下で増加する洪水に、
ダムでの洪水調節が及ぼす影響を世界で初めて推定(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会、大学記者会(東京大学)、文部科学記者会、科学記者会同時配布) - 2021年1月20日第6回NIES国際フォーラム/6th International Forum on Sustainable Future in Asiaの開催について【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、環境記者会同時配付)
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2020年5月15日民間旅客機が捉えた都市域からのCO2排出
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2017年11月21日
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東京スカイツリー(R)で大気中二酸化炭素(CO2)などの
温室効果ガス観測をはじめました(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、経済産業記者会、経済産業省ペンクラブ、中小企業庁ペンクラブ、資源記者クラブ、文部科学記者会、科学記者会、東京大学記者会同時配付) -
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2017年2月2日「地球温暖化研究プログラム」
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(お知らせ)
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国立環境研究所「環境儀」第63号の刊行について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年12月6日2015年度(平成27年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同日発表)
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2016年12月1日インド・デリー周辺の冬小麦が都市排出を上回る二酸化炭素を吸収
~民間航空機観測(CONTRAIL)から明らかになった新たな炭素吸収~(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ、気象庁記者クラブ同時配付) -
2016年10月24日長期的な温暖化が土壌有機炭素分解による二酸化炭素排出量を増加させることを実験的に検証-6年間におよぶ温暖化操作実験による研究成果-
【お知らせ】
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) -
2016年7月7日「『適応』で拓く新時代! ~気候変動による影響に備える~」国立環境研究所「環境儀」第61号の刊行について(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付) - 2016年5月24日今世紀中に起こりうる気候変化由来の冷暖房需要の変化に起因する経済影響を解明(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
- 2016年4月15日2014年度(平成26年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同日発表)
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2016年2月15日高山帯モニタリングに係る長野県と
国立環境研究所との基本協定締結式のお知らせ【開催終了】
(筑波研究学園都市記者会配付) - 2016年2月12日第1回NIES国際フォーラム『アジアにおける持続可能な未来:熱望を行動に換えて』 (1st NIES International Forum “Sustainable Future in Asia: Converting Aspirations to Actions”) の開催報告について(お知らせ) (環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配付)
- 2016年2月1日大気化学輸送モデルを用いた新たな手法により地域別のメタン放出量を推定~熱帯域、東アジアの放出量に従来推定と異なる結果~(筑波研究学園都市記者会,文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政 記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社同時配布)
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2016年1月11日2090年代の世界平均気温変化予測の不確実性を、
2050年までに大幅に低減できることを解明(お知らせ)
(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布) -
2015年12月8日バイオCCSなどの二酸化炭素除去技術にはまだ多くの制約があることが国際共同研究により判明
-国際合意の2℃目標達成には、今すぐ積極的な排出削減が不可欠-(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布) - 2015年11月26日2014年度(平成26年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配布)
-
2015年7月17日地上・衛星観測データが示す大気中二酸化炭素
の行方~異なる2つの最新手法を相互的に評価~(文部科学記者会、科学記者会、神奈川県政記者クラブ、横須賀市政記者クラブ、青森県政記者会、むつ市政記者会、高知県政記者クラブ、沖縄県政記者クラブ、名護市駐在3社、筑波研究学園都市記者会同時配付) - 2015年7月1日北海道根室市におけるエコスクール・地球環境モニタリングステーション—落石岬見学会の報告
- 2015年4月14日2013年度(平成25年度)の温室効果ガス排出量(確報値)について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時発表)
- 2015年4月6日東日本大震災に伴うフロン等の大量排出(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付)
- 2014年12月4日2013年度(平成25年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会同時配布)
- 2014年4月15日2012年度(平成24年度)の温室効果ガス排出量(確定値)について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時発表)
- 2013年11月19日2012年度(平成24年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会)
- 2013年10月15日CGERリポート「日本国温室効果ガスインベントリ報告書 2013年4月」を掲載
- 2013年10月15日CGERリポート「National Greenhouse Gas Inventory Report of JAPAN April, 2013」を掲載
- 2013年8月27日オンラインマガジン環環の8月号が公開されました
- 2013年6月27日北海道根室市落石小学校と沖縄県竹富町波照間小中学校のインターネットビデオ通話による交流会の開催について(日本の南北にある温室効果ガス観測地点の地元小学校の交流の実現)【終了しました】(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ同時配付 )
- 2013年5月20日「アジア地域における温室効果ガスとエアロゾルによる排出インベントリ・モデリング・気候影響に関する国際ワークショップ」開催のお知らせ【終了しました】
- 2013年2月20日オンラインマガジン環環の2月号が公開されました
- 2012年12月5日2011年度(平成23年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時発表)
- 2012年9月28日地球環境モニタリングステーション波照間20周年記念イベントの開催について(お知らせ)【終了しました】
- 2012年7月25日環境を守ることの大切さを学ぶ 平成24年度エコスクール報告 in 地球環境モニタリングステーション—落石岬
- 2012年4月13日2010年度(平成22年度)の温室効果ガス排出量(確定値)について(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時配付)
- 2011年12月13日2010年度(平成22年度)の温室効果ガス排出量(速報値)について(お知らせ)(環境省記者クラブ、筑波研究学園都市記者会 配付)
- 2011年11月29日CGERリポート「National Greenhouse Gas Inventory Report of JAPAN April, 2011」を発行
- 2011年11月29日CGERリポート「日本国温室効果ガスインベントリ報告書2011年4月」を発行
- 2011年7月1日平成23年度エコスクール・地球環境モニタリングステーション落石岬見学会の報告
- 2011年4月26日2009年度(平成21年度)の温室効果ガス排出量(確定値)について(お知らせ)(筑波研究学園都市記者会、環境省記者クラブ 同時配付)
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【研究ノート】 - 2013年6月28日低炭素社会の実現に向けた実践的な研究を目指して【シリーズ重点研究プログラム:『地球温暖化研究プログラム』から】
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- 2011年10月31日第2期中期計画(2006〜2010年度)のアジア環境研究の成果および国際共同研究の概要Summary
- 2011年6月30日国内外の地球環境政策立案に資する研究展開を【地球環境研究センターの紹介】
- 2005年7月6日温暖化の原因物質を観測する二酸化炭素
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2017年2月2日地球温暖化研究プログラム(重点研究プログラム)
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2015年10月29日MRI画像解析と同位体解析による栄養塩や温室効果ガスの底泥からのフラックス予測(分野横断型提案研究)
平成24~26年度国立環境研究所研究プロジェクト報告 SR-110-2015 - 2013年6月14日国立環境研究所 公開シンポジウム2013「国境のない地球環境~移動する大気・生物・水・資源~」国立環境研究所研究報告 R-209-2013
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2011年12月28日地球温暖化研究プログラム(終了報告)
平成18〜22年度国立環境研究所特別研究報告 SR-96-2011 -
2008年12月26日地球温暖化研究プログラム(中間報告)
平成18〜19年度国立環境研究所特別研究報告 SR-82-2008 -
2003年9月30日大気汚染・温暖化関連物質監視のためのフーリエ変換赤外分光計測技術の開発に関する研究(革新的環境監視計測技術先導研究)
平成12〜14年度国立環境研究所特別研究報告 SR-52-2003 - 2002年6月19日国立環境研究所公開シンポジウム 2002 環境 温故知新−地球環境の履歴から将来を考える−国立環境研究所研究報告 R-174-2002