地球温暖化
長く均衡を保ってきた地表の熱収支が、大気中の温室ガス（二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素、フロン類など）の増加により自然の状態からずれた結果として地球の温暖化が起こります。地球の温暖化が急激に進行すると、海水面の上昇だけでなく、生態系や食料生産にも大きな影響が現れると懸念されています。
しかし、その影響等の詳細は未だよくわかっておらず、さらに解明する必要があります。また、地球温暖化を防止する対策の実施には、私たちのライフスタイルそのものを見直すことが求められています。地球の温暖化現象について、 < 観測する > < しくみを調べる > < 影響を予測する > < 対策を考える > < その他 > の視点で記事を集めました。
観測する
- 新しい環境動態トレーサーの開発と計測 （2011年度 30巻3号）
- 定点カメラによる森林フェノロジー観測 （2010年度 29巻3号）
- 全地球規模での炭素循環研究−温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」(GOSAT)の役割− （2009年度 28巻5号）
- 地球温暖化に伴う森林土壌有機炭素の変動を探る （2009年度 28巻1号）
- データ空白域での温室効果ガス観測 −中核プロジェクト１「温室効果ガスの長期的変動のメカニズムとその地域特性の解明」から− （2009年度 28巻1号）
- 人工衛星から大気中の温室効果ガスの量を測るには？ （2007年度 26巻1号）
- 衛星利用による二酸化炭素等の観測と全球炭素収支分布の推定 （2007年度 26巻1号）
- 地球温暖化観測推進事務局の開設 （2006年度 25巻5号）
- 温室効果ガスの収支を数百km規模で推定することは可能か？ （2003年度 22巻1号）
- シベリア上空における温室効果気体の観測 （1999年度 18巻6号）
- 人工衛星データから私たちの地球を見守る （1999年度 18巻4号）
- 航空機による大気中の二酸化炭素の安定同位体比の定期観測 （1998年度 17巻5号）
- 飛行機から見たメタンの発生源としての西シベリア低地 （1996年度 15巻5号）
しくみを調べる
- 大気汚染と気候変化の新たな関係 ： 地球温暖化のもうひとつの原因（2012年度 31巻5号）
- エアロゾルの化学組成とその気候変動への影響（2012年度 31巻5号）
- 森林による二酸化炭素吸収量の時間・空間変動の解明 （2010年度 29巻3号）
- 人工衛星のデータから世界各地域での二酸化炭素の吸収・排出量をどのように推定するか？−インバースモデル解析について− （2009年度 28巻5号）
- 地球温暖化の原因を探る ―“最適指紋法”による気候変化シグナルの検出と要因評価― （2007年度 26巻5号）
- 気候変動問題はどのように理解されているか （2006年度 25巻4号）
- 放射性炭素で海水大循環を調べる （2001年度 20巻4号）
- 地球温暖化研究プロジェクトのめざすもの （2001年度 20巻1号）
- 様々なエアロゾルによる直接および間接的な気候影響を考慮した全球大気海洋結合モデルによる将来の気候変化見通し実験 （2000年度 19巻6号）
- 気候変化研究のための陸面過程モデルの開発 （1999年度 18巻3号）
- エルニーニョ （1997年度 16巻6号）
- 大気中の物質輸送に関する孤立性の研究 （1997年度 16巻5号）
- 北太平洋のCO2吸収放出の解明 （1997年度 16巻5号）
- 地球温暖化と植物との係わり （1995年度 14巻6号）
- 海産円石藻による物質循環と凝結核形成 （1994年度 13巻3号）
- 論文紹介（大気の大循環モデルとエネルギー収支について） （1994年度 13巻2号）
影響を予測する
- 分野横断型研究の土台作り−シナリオ研究最前線− （2012年度 31巻6号）
- 温室効果ガス等の濃度変動特性の解明とその将来予測に関する研究 （2011年度 30巻3号）
- 環境問題と将来シナリオ （2008年度 27巻3号）
- 近未来の地球温暖化の確率的予測にむけて （2007年度 26巻5号）
- 温室効果ガスの長期的濃度変動メカニズムとその地域特性 （2006年度 25巻3号）
- 温暖化対策税をめぐる議論−試算結果への批判に答える （2005年度 24巻1号）
- 我が国の二酸化炭素排出量の削減可能性とその経済影響 （2004年度 23巻1号）
- 地球温暖化の影響を予測する （2002年度 21巻1号）
- 気温と死亡との関係 （1997年度 16巻3号）
- 土地利用変化モデルの開発 （1997年度 16巻1号）
- 中国雲南省におけるマラリアの疫学調査 （1994年度 13巻4号）
対策を考える
- 気候変動枠組条約第18回締約国会議（COP18）・京都議定書第8回締約国会合（CMP8） （2012年度 31巻6号）
- 短寿命気候汚染物質： （Short-Lived Climate Pollutants: SLCPs）（2012年度 31巻5号）
- 地球規模の気候変動問題をリスク管理の視点で考える（2012年度 31巻2号）
- 気候変動枠組条約第16回締約国会議・京都議定書第6回締約国会合（COP16/CMP6）カンクン（メキシコ）での活動報告 （2010年度 29巻6号）
- 低炭素社会の実現に向けて （2008年度 27巻3号）
- 気候変動枠組条約第13回締約国会議（COP13）・京都議定書第３回締約国会合（CMP3）参加報告（2007年度 26巻6号）
- インドネシア・バリからの報告−COP13・MOP3 （2007年度 26巻5号）
- 気候変動枠組条約第11回締約国会議（COP11）及び京都議定書第1回締約国会合（COP/MOP1）への参画（11/28-12/9 於：モントリオール）（2005年度 24巻6号）
- 地球温暖化問題に関する国際交渉（2004年度 23巻2号）
- COP（コップ）とは？ （2002年度 21巻1号）
- 森林による炭素吸収量のモニタリング・認証手法に関する研究 （2001年度 20巻2号）
- 地球温暖化研究プロジェクトのめざすもの （2001年度 20巻1号）
- 排出権取引制度（Ｅmission Ｔrading） （1998年度 17巻4号）
- IPCC:気候変動に関する政府間パネル （1997年度 16巻1号）
- 地球温暖化対策の経済への影響−炭素税の導入とその税収の使途が経済に及ぼす影響− （1996年度 15巻4号）
- 「アジア太平洋地域における温暖化対策の研究」 （1994年度 13巻1号）
その他
- 「第22回全国環境研究所交流シンポジウム」報告 （2007年度 26巻1号）
- 南極レポート（第１回：「プロローグ」） （2007年度 26巻1号）
- 発生源インベントリーの開発−大気汚染物質はどこでどのくらい発生しているか− （2007年度 26巻1号）
- 地球温暖化研究プログラム−脱温暖化社会実現に向けて− （2006年度 25巻2号）
- 地球温暖化研究棟 （2001年度 20巻4号）
- 第12回全国環境・公害研究所交流シンポジウム （1997年度 16巻1号）