2021年4月1日
海域環境研究室
NEWS
- 2022年12月8日東日本大震災の津波で変化した沿岸生態系が回復-震災後10年にわたる延べ500人余の市民ボランティアとの調査で判明-
-
2022年12月8日ニュースで研究成果が紹介されました
東日本大震災の津波で激変した干潟の生態系 約7年で回復 10年間の調査で判明(ニュース元にリンク) - 2022年8月3日株式会社商船三井技術部技術研究所と「燃料用重油・潤滑油類の主要炭化水素の事前網羅的分析とデータベース化」に係る共同研究を開始しました
- 2022年3月12日NHKスペシャルで震災後の干潟調査の結果が紹介されました
- 2021年11月12日震災後に続けてきた干潟調査の結果がNHKの番組(東北地方で放映)で紹介されました
研究テーマ
海域環境研究室では、日本近海・沿岸・干潟環境を対象として、陸域汚濁負荷などの人為汚染、東日本大震災で生じた津波や福島第一原子力発電所事故などが海洋生態系や物質循環に及ぼす影響の評価・解明に関する研究を行っています。
東京湾は、水質総量削減規制などの水質改善努力にも関わらず、現在も赤潮や貧酸素水塊が発生しています。これまでに明らかにしてきた貧酸素水塊の形成メカニズムに関する知見をベースとして、東京湾水質改善のための底質改善要素技術の開発と評価に現在取り組んでいます。
東シナ海は、中国河川経由の汚濁負荷が近年著しく増加した海域であり、海洋循環に伴う日本近海への影響が懸念されています。水産総合研究センターとの共同航海調査による実態解明、大型施設海水マイクロコズムを用いた現場植物プランクトンの培養実験、中国陸域負荷の評価、海域の生態系・物質循環のモデル開発・シミュレーションを通じて、東シナ海環境の評価・予測に取り組んでいます。
東日本大震災に伴う津波は、臨海部備蓄油の海域への流出や干潟環境の大規模な変化(仙台市蒲生干潟)など、沿岸環境に大きな影響を及ぼしました。これらの環境影響評価や環境回復過程の研究に取り組んでいます。また福島第一原子力発電所事故により海洋環境に放出された放射性物質の動態シミュレーションモデルの開発や底生生態系への移行の評価・予測に関する研究にも取り組んでいます。
メンバー
-
室長
-
上級主幹研究員
-
主幹研究員
-
主幹研究員
-
主任研究員(琵琶湖分室兼務)
-
特別研究員
-
特別研究員