ユーザー別ナビ |
  • 一般の方
  • 研究関係者の方
  • 環境問題に関心のある方

国公研ニュース編集後記を読む

論評

長崎大学医学部教授 斎藤 寛

 “環境政策の基礎となるべき研究資料を提出するためには種々の関連分野の密接な共同作業が必要(ニュース 1-2,'82)”,“組織を常に若々しく保つ最良の方法は構成員の流動性を高めること(同 3-1,'84)”といったコメントから,最近は“所内で意見を聞いたところ,全体的なスタイルの変更を積極的に望む声は少なかった。それで大幅な模様替えはしないで(同 8-1,'89)”と変っており,国公研はいろいろな面で,もはや変革を望んでいないのかなと拝見していました。

 このたび,国立環境研究所へと名称を変更し,研究活動もプロジェクト中心にすると伺いました。大賛成です。そこから育つ人材は日本はもちろん世界から引っ張りだこになると確信します。環境科学でかなりの年月をかけて大型プロジェクトに取り組むことができる所は他にないのですから。またそのために国公研はあったし,これからも国立環境研究所はそのために存在すると信じます。

(さいとう ひろし,元環境保健部人間生態研究室長)