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国立環境研究所年報 平成20年度 A-34-2009 (平成21年6月発行)

 本書には,国立環境研究所の第2期中期計画3年目にあたる平成20年度の活動状況がとりまとめられています。組織の概要説明に引き続き,4つの重点研究プログラムの概要と中核プロジェクト並びに関連研究,各ユニットの基盤的調査研究,各センター並びにラボラトリの知的研究基盤整備について,それぞれの目的並びに平成20年度の活動内容と成果が取りまとめられています。さらに,環境情報の収集,提供業務活動の概要,研究施設・設備の状況,研究成果の一覧,その他研究所の活動の全体像を知る上で役に立つ様々な資料が掲載されています。

 

(編集委員会委員長 柴田康行)

環境報告書2009 E-4-2009 (平成21年7月発行)

 2005年4月に施行された「環境情報の提供の促進等による特定事業者等の環境に配慮した事業活動の促進に関する法律」は,独立行政法人等の特定事業者が,その事業活動における環境への負荷の低減,その他の環境の保全に関する活動,環境への負荷を生じさせ,または生じさせる原因となる活動の状況について,事業年度ごとに環境報告書を作成し,公表することを義務付けています。

 本報告書は,2008年度における国立環境研究所及びその職員が取り組んだ環境負荷低減等の活動状況を取りまとめたものです。“環境コミュニケーション”の重要な手段の一つである環境報告書をより多くの方に読んでいただけるよう,本報告書は環境負荷低減等の活動状況の説明だけでなく,環境問題を研究している研究者によるコラムなど,読み物として楽しんでいただけるような構成になっています。是非ご一読いただき,忌憚のないご意見をお寄せ下さるようお願いいたします。

 

(「環境報告書2009」 編集事務局 山根正慎)

環境儀No.33 「越境大気汚染の日本への影響
 -光化学オキシダント増加の謎-」 (平成21年7月発行)

 我が国のオキシダント濃度はこの20年間に約1%/年(0.25ppb/年)の割合で増加しています。一方,その原因物質である窒素酸化物と非メタン炭化水素の濃度は,環境対策により経年的に減少しています。原因物質が減っているのに,なぜ光化学オキシダントは増加しているのか?その要因の一つとして,大気汚染物質の排出量が急増している東アジア域からの越境汚染が考えられます。

 環境儀No.33では大気汚染シミュレーションモデルを用いて,2007年5月に九州地方で観測された高濃度オキシダントは越境汚染であることを示し,越境汚染が起こりやすい気象パターンについての解説を行っています。更に,東アジア域での原因物質排出量の将来シナリオにより,1980年から2020年の東アジア域の地表面近くのオゾン濃度のシミュレーション結果を示しています。また,国立環境研究所では全国の地方環境研究機関と共同研究体制を設けて光化学オキシダントに関する研究を進めていますが,その体制についても紹介しています。

 

(環境儀No.33ワーキンググループリーダー 内山政弘)