- 予算区分
- AH 地環研
- 研究課題コード
- 1617AH002
- 開始/終了年度
- 2016~2017年
- キーワード(日本語)
- 粒子状物質,有機成分,規制効果
- キーワード(英語)
- PM,organic component,regulation effect
研究概要
日本では、大気汚染改善のために、大気汚染防止法、ダイオキシン類対策特別措置法、自動車排ガス規制法などの法律を立案、順次改正をしつつ施行してきた。これらにより、SPMやPM2.5の質量濃度は減少してきた。しかし、特に炭素成分について、発生源比率の過去から現在に至るまでの変化や、規制効果による変化等についての知見は少ない。近年では、炭素成分では生物起源の寄与が比較的大きいという報告があり、注目されているところであるが、過去数十年についてその変動と規制効果による変化の報告はない。特に、ダイオキシン類対策特別措置法では、家庭や学校でのごみを小規模ボイラーや、野焼きにより処理することを禁止したため、生物起源の寄与が大きく変化したことが予想される。
そこで本研究では、レボグルコサンなどの植物燃焼を示す有機成分を測定し、その濃度推移により、東京や名古屋における過去10年以上の植物燃焼の推移と、法規制との関わりを調査する。
研究の性格
- 主たるもの:モニタリング・研究基盤整備
- 従たるもの:行政支援調査・研究
全体計画
過去35年間にわたり東京都内で捕集したTSP試料について、測定したPAHs、ダイオキシン類、変異原性及び無機元素などのデータの整理を行う。この試料について、レボグルコサンなどの有機成分の分析を行う。測定については、定量感度や残存試料量をも考慮し、数ヶ月単位の試料を混合することを検討する。
また過去35年間に実施された大気関連規制を時系列的に整理し、平成28年度の測定結果を基にその効果を間接的に検証する。更に、過去10年間、名古屋で捕集したPM2.5試料について、レボグルコサンなどの有機成分の分析を行う。測定については、一ヶ月単位の試料をまとめて行う。統計的手法により発生源解析を行い、発生源の変遷について解析する計画である。
今年度の研究概要
過去35年分の、東京で捕集した上記TSP試料について、レボグルコサンなどの有機成分の分析を行う。測定については、定量感度や残存試料量をも考慮し、数ヶ月単位の試料を混合することを検討する。また過去10年間、名古屋で捕集したPM2.5試料について、レボグルコサンなどの有機成分の分析を行う。測定については、一ヶ月単位の試料をまとめて行う。得られたデータを用いて発生源の変遷について解析する。
外部との連携
名古屋市環境科学調査センター
課題代表者
中島 大介
- 環境リスク・健康領域
- 副領域長
- 博士(薬学)
- 薬学,化学
担当者
-
柳下 真由子