表彰
| 受賞者氏名 | ： | 石垣智基、遠藤和人、山田正人 |
| 受賞年月日 | ： | 2011年９月５日 |
| 賞 の 名 称 | ： | 第13回環境技術学会論文賞 （環境技術学会） |
受 賞 対 象 |
： | 微生物の基質利用性・系統分類に基づく最終処分場の安定度評価 （J.Environ.Conserv.Eng., 39(6), 355-364, 2010） |
受賞者からひとこと：
著者を代表しまして、関係各位に厚くお礼申し上げます。特に、本研究の遂行にあたっては、地方環境研究所の皆様をはじめ、多くの現場関係者の方々から、試料採取や解析においてご助言を頂いたり、長時間の議論をともに重ねてきました。改めてご協力していただいた関係者に感謝いたします。廃棄物最終処分場の廃棄物の安定化は、長い時間を要し、あまりにも複雑で、安定化が達成されたという判断には、より多様な視点に基づく評価方法が必要とされています。今回の論文では、有機物の分解に伴い16S rRNA遺伝子数とその多様性が減少したことを踏まえ、微生物モニタリングによる最終処分場の新たな安定化指標の提案を試みました。この成果は複雑な現象のほんの一面に過ぎず、最終処分場内の微生物群集に関する知見のいっそうの集積ならびに、多面的な微生物モニタリングが期待されていると感じています。今回の受賞をはげみにして、微力ながらこの分野に貢献できるよう努力していきたいと考えておりますので、今後ともご指導ご鞭撻のほどをよろしくお願いいたします。
| 受賞者氏名 | ： | 河原純子 |
| 受賞年月日 | ： | 2011年９月15日 |
| 賞 の 名 称 | ： | 社団法人大気環境学会 平成23年度論文賞学術部門 （社団法人大気環境学会） |
受 賞 対 象 |
： | 三次元加速度計を用いた幼児の肺換気量の推定 （J.Jpn.Soc.Atmos.Environ., 45(5), 235-245, 2010） |
受賞者からひとこと：
肺換気量は大気中の汚染物質への曝露量の推定に必要な生理学的ファクターです。本研究は、三次元加速度計を用いた幼児の分時換気量推定法について検討を行いました。５〜６歳児の９つの活動時の身体加速度と分時換気量を測定し、身体加速度による分時換気量の推定式を導出しました。三次元の加速度データの利用により、既存法に比べ、より少ない誤差で分時換気量を推定することが可能となりました。このたびは、このような賞を頂き大変光栄です。本研究が小児の環境保健研究に少しでも役に立てばと思います。
| 受賞者氏名 | ： | 石垣智基、山田正人 |
| 受賞年月日 | ： | 2011年11月３日 |
| 賞 の 名 称 | ： | Award for Excelent Poster Presentation （Korea Society of Waste Management） |
受 賞 対 象 |
： | Nitrous oxide emission from waste landfills in Japan （2011 Spring conference of the Korea Society of Waste Management,Abstracts, 105-106, 2011） |
受賞者からひとこと：
廃棄物埋立地からの亜酸化窒素の排出挙動は、温室効果ガス排出量削減にかかるクリーン開発メカニズム（CDM）や適切な緩和行動（NAMA）の効果検証も含めて注目を集めている分野であり、多くの方が関心を持って聞いていただけたことと思います。今回の受賞に感謝するとともに、日韓両国の廃棄物関連学会の協力関係になおいっそう貢献をしていきたいと存じます。
| 受賞者氏名 | ： | 珠坪一晃 |
| 受賞年月日 | ： | 2011年11月９日 |
| 賞 の 名 称 | ： | 精糖技術研究会賞 （精糖技術研究会） |
受 賞 対 象 |
： | グラニュール汚泥床法による低濃度精製糖廃水の高効率処理 （第108回精製糖技術研究会、同講演要旨集、16-20、2010） |
受賞者からひとこと：
本研究は、所内特別研究（省エネルギー型水・炭素循環処理システムの開発）、NEDO産業技術研究助成事業、および三井製糖株式会社・長岡技術科学大学との共同研究において実施した、グラニュール汚泥床法による低濃度精製糖廃水の高効率処理技術の開発に関するものです。食品加工産業から排出される有機性廃水処理に関わるエネルギー消費は莫大であり、その削減は急務です。本研究では、今までメタン発酵処理の範ちゅうでは無かった比較的低有機物濃度の精製糖廃水の効率的なメタン発酵処理法（グラニュール汚泥床法）を開発することに成功しました。ここで開発した手法は、実規模廃水処理装置の運転管理にもフィードバックされており、今後、アジア地域への展開についても、環境都市システム研究プログラム等において検討を進めていきます。