最近の話題
(1) 2003年にヨ−ロッパで発生した熱波の影響については、最近WHOが以下のドキュメントをまとめて報告しています。(WHO の Heat-waves へ)
(2) フランスなど欧州各国では、2003年夏の記録的な熱波来襲で、判明しているだけでヨーロッパ全体で2万人(約3万との情報もある)を超える超過死亡があったとされてます。医療や社会福祉で世界最高水準を誇る西欧諸国も熱波による健康被害には脆弱であることが明らかになり、長期的な対策の必要性が急浮上しています。欧州感染症週報(Eurosurveillance)の2004年3月11日号で英国ロンドンの衛生熱帯医学校のSari Kovats氏らが各国の公式発表をもとに報告。
関連出版物
●WHOは気候変動の健康影響に関連して、最近一連の関連するドキュメントを出版しています。それらは、本調査研究にも直接関係しているものである。出版物の最新リストについては、こちらを参照してください。
●最新のトピックの1つは、2003年ヨーロッパでの熱波の影響評価と警報システムの必要性に関するいくつかの報告と思われます。上記リストの中にある、WHOの最新のドキュメントは「熱波−リスクと反応」と題するものです。
●我が国では、環境省の「ヒ−トアイランド大綱」が最近発表されました。この中で健康影響評価の重要性が指摘されています。
●最近、米国の健康影響関係研究者であるHainesとPatzが、米国医学雑誌に「気候変動と健康」と題する論文を寄稿しています。参考までに、以下にその和訳を掲げます。(Haines, A and Patz, J. Helath  Effects of  Climate Change, JAMA, Jan 7, 2004- Vol.291 (No.1),  99-103.)
気候変動と健康:Health Effects of Climate Change
Andy Haines and Jonathan A Patz (和訳:兜 真徳)
  人類は現在地球環境に対して前例のない変化を与え続けている。経済開発は化石燃料の利用によって推進されてきたが、それらの燃焼に伴う温室効果ガス、とくに二酸化炭素やメタン、の集積によって世界の気候が影響されることになった(BOX参照)。気温が測定開始された1850年代以来、世界は0.6℃上昇しているが、そのほとんどは最近の30年での上昇分である。IPCC(気候変動に関する政府間パネル)は、次の100年で気温は1.8〜5.8℃上昇し、海面は9〜88cm上昇すると予測している。なお、この温暖化は、赤道周辺より極地で大きくなるらしい。二酸化炭素が大気圏にとどまる期間は100年とされており、したがって、我々が現時点で対策をすることが次世代の将来に影響を与えることになる。
  IPCCは、現在すでに世界の各地で、「地域の気候変動、とくに気温上昇、がすでに地域の物理的、生物学的システムに影響している」ことを示す証拠が得られているとしている。河川の氷がこれまでより早く融けだすことや、植物や動物の生息域がより高地へと移動していることなどはその例とされている。また、地球システムの大規模で不可逆的な変化が発生している可能性も示唆している。例えば、温水を北大西洋へ運搬する海の循環が遅くなっていることや、グリ−ンランドや南極西部の氷床が大規模に解け始めている可能性があること、また、二酸化炭素のサイクルの正のフィードバック(例えば、極地ツンドラの融解によるメタンの放出)による温暖化の加速などがある。こうした出来事が発生する確率は非常に低いが、気候変動の速度や期間によって影響される可能性が高いと思われる。
熱ストレス(Thermal stress)
  気候変動によって主として熱波発生が増加すると予想されている。例えば、英国における1976年の熱波は310年に1回という極めてまれな現象であったが、2050年には5〜6年に1回の発生頻度となると予想されている。都市では「ヒ−トアイランド効果」によって周辺地域より都心部でより高温となるであろう。その主たる原因として、コンクリートや黒アスファルトなど熱を貯留する材料が大量に利用されていることがあげられる。  1995年の1週間におよぶシカゴで発生した熱波では、700名が高温のために死亡したとされている。それらの過剰死亡の多くは、心血管疾患、脳血管疾患および呼吸器疾患と関連しており、また大半は高齢者で、かつ既往疾患を有する者であった。それら死亡の一部は、熱波がなくても近い将来に亡くなっていたであろうと予想される高感受性の人達であるが、潜在的に死亡を回避できた人達も決して少なくないことも指摘されている。最近の欧州の熱波では数千人の死亡が発生しているが、それらは熱波への対応に失敗した別の例と言えるであろう。
  米国では、涼しい気象条件の地域の方が、温暖な地域より、暑熱による死亡をより多く経験している傾向がある。これは、人が異なる環境温度に対してある程度生物学的に順応していることによると考えられる。こうした気候順応は、生理学的、行動学的あるいは技術的な一連のメカニズムを通して達成されていると考えられるが、それらのプロセスだけで、予想される気候変動の悪影響を減少させるために役立つかどうかについてはなお不明な点が多いのが現状である。したがって、寒冷による死亡の減少に対して、暑熱による死亡率がどの程度増加してくるかは、地域によって大きく異なってくると予想される。
洪水と旱魃 (Floods and droughts)
  途上国の人々は洪水に対してとくに脆弱性が高い傾向がある。洪水の起きる平野や沿岸地域などの高リスク地域に居住している人口が多く、医療公衆衛生のインフラが弱く、また、経済損失が大きいからである。途上国における洪水の健康影響インパクトには、身体障害、栄養不足の悪化、あるいは下痢性疾患の増加などがある。また、人口の過密居住によって呼吸器疾患の発生が増加する傾向もある。家庭環境や経済の損失によって、不安や抑うつなどの精神疾患も増加する。自殺が増加するとの報告もあり、小児の行動疾患が増加することも知られている。海面が上昇してくると、とくに沿岸地域に対してさらなるリスクとなるであろう。
  旱魃もまた途上国において大きな健康インパクトをもたらす。旱魃は、食糧生産に悪影響を与え、また、調理用の水の利用に影響して衛生状態を悪化させることがある。また、旱魃によって、蚊の生息域が変化し、マラリアの流行が発生する可能性もある。
エルニ−ニョと健康 (El Nino and health)
  エルニ−ニョ現象はおそらく何百年も前から発生したと思われる。その名前は、海水の温度上昇がペルーとエクアドルの沿岸沖、とくにクリスマス島周辺、で観察されることに由来している(つまり、エルニ−ニョは乳児のキリストの意)。大規模な海水の温度上昇は2〜7年の間隔で不規則に発生し、12〜18ヶ月続く。エルニ−ニョが終わると、ラニ−ニャと呼ばれる寒冷期が訪れる。エルニ−ニョ現象の時期には、決まって、ラテンアメリカの西海岸における大量の降雨や洪水が見られると同時に、世界の離れた地域において気候変動がもたらされている。これは赤道の熱対流の循環が変化することによって、気象パターンが影響されるからである。例えば、エルニ−ニョ現象が発生している期間には、東南アジア、インドネシアおよびアフリカ南部では旱魃が発生する一方、洪水は米国の南西部、アルゼンチンおよびケニアで発生している。
  これまでエルニ−ニョ現象によって一定程度の健康インパクトが1回以上観察された出来事について、「時系列分析(time-series analyses)」を適用した研究が多数ある。それらの研究によって最も繰り返し示唆されている健康インパクトは、ラテンアメリカや南アジアにおけるマラリアの流行である。この影響は、短期間の非典型的な気象条件による影響であることが示唆されている(即ち、乾燥地域の降雨量、より高湿度地域での旱魃など)その他、科学的知見の質には違いがあるが、たとえばデング熱、ハンタウィルス感染症、コレラ、マレ−・バレ−脳炎なお多くの疾患の発生がエルニ−ニョの影響を受けることが示唆されている。
  エルニ−ニョ現象と自然災害による被害人口との間には関連性が見られている。とくに旱魃による被害は地球規模に及んでいる。エルニ−ニョ現象が気候変動によって影響されるかどうかについてはよく分かっていないが、IPCCはエルニ−ニョ現象に関連した旱魃や洪水がより悪化することを示唆している(BOX参照)。
大気汚染 (Air pollution)
  ある種の大気汚染による健康インパクトは夏季あるいは高温期間に大きくなる傾向のあることが知られているが、これは世界全体に共通する現象ではない。オゾンのレベルは高温の日に上昇する傾向があり、また、いくつかの研究ではオゾンが観察される過剰死亡の原因となっていることが示唆されている。
  気候変動は森林火災のリスクを上昇させ、いくつかの地域(例えばマレ−シアやブラジル)では、呼吸器疾患による病院での受診に対するリスクの上昇と関連していることが観察されている。フロリダの1998年の自然火災では、喘息、気管支炎および胸部痛によって救急診療の受診数が増加している。
アレルゲン (Allergens)
  暖冬化すると雑草花粉症の季節が早期化することになり、また、カンバの木(Birch)の花粉濃度も増加すると予想される。また、室内汚染研究や野外研究によって、二酸化炭素濃度が上昇することによって、生物学的アレルゲン(ブタクサ、ragweed)の時期と放出量を増加することが示されている。気候変動はしたがってアレルギ−性鼻炎(rhinitis)を増加させ、症状の強度あるいは継続期間、あるいは両者を増強する可能性がある。
感染性疾患 (Infectious diseases)
  気温、湿度、降雨あるいは海面上昇のいずれも感染症の発生に影響することが予想される。蚊、ダニ, ノミはいずれもわずかな気温や湿度の変化に対して感受性が高い。ただし、媒介動物性感染症は、その他の数多くの要因によって影響を受ける。最近、多くの再興感染症が見られるが、それらに気候変動が影響しているかどうかは明らかではない。人や動物の移動、公衆衛生インフラの崩壊、土地利用の変化、薬物耐性等のその他の要因が寄与しているものと思われる。
  動物媒介性、げっ歯類媒介性―感染症の伝播に対して気候変動がどのようなインパクトを与えるか、とくにマラリアとデング熱を中心に調べられている。マラリアは現在101カ国で流行しており、世界人口の40%がマラリア流行地域に居住している。マラリアによる年間死亡は100〜200万人、その大半は小児である。アフリカでは、この疾患の分布は、南側の流行限界を除き、気候によって大きく制約されている。世界の多くの地域では、マラリアの伝播は、公衆衛生によって、気候によって制限されている分布域内に限定されている。
  気候変動によってマラリア流行がどのように変化するか示すいくつかのモデルが提案されている。例えば、その1つは、既存の伝播ダイナミックスとマラリアに関する現在の疫学から導出される統計的アプローチを基本とする生物学的モデルである。こうした生物学的モデルと、一定の気候変動シナリオを用いたある研究によれば、流行域の人口は2080年には、世界総人口は80億に対し、2億6千万〜3億2千万に達すると予測されている。これはマラリア危険人口数が2〜4%増加することを示している。
  こうした統計的・経験的モデルでは、実際にマラリア流行地域の人口の割合が2080年においても現在と変化しないことを仮定している。また、現在の流行地域において発生する可能性のあるマラリア流行の季節性の変化は考慮されていない。ただし、最新の気候変動のシナリオを用いたモデル研究によれば、アフリカの分布は2100年には、経度的ではなく緯度的に5〜7%拡大増加することが予想されている。全体としてマラリアのリスクに曝露される「人・月(person-months)」は、主として流行継続期間が延長するために16〜28%増加するとされている。この最も最新の研究では、寄生虫サ−ベイランスによって時間空間分布が確認されており、十分な解析が行われた上での知見と言える。
  気候変動は、公衆衛生インフラが崩壊した地域において、再興する可能性がある(とくに、中央アジア、旧ソ連の南部地域)。マラリアが現在のところ地域的に駆除されているものの、媒介することのできる蚊が生存している地域では、理論的には、リスクは小さいものの、気候変動によって流行が増加する可能性がありえる。ただし、このテ−マは大きなトピックであるが、なお多くの矛盾が含まれていることから、今後新たな研究を進める中で理解を深めて行く必要がある。
デング熱およびその他のアルボ・ウィルス (Arboviruses)
  ヤブ蚊(Aedes aegypt)の中でデング熱ウィルスが再生する割合は、実験室実験では、温度が高くなると直接的に増加することが知られている。したがって、気温の変化がデング熱発生に及ぼす影響を予測するための生物学的モデルが開発されている。このモデルによれば、予測されている温暖化による温暖な地域での増加は、感受性の高い集団にウィルスが侵入したと仮定しても、流行を引き起こす可能性は比較的小さいことが予想されている。  セントルイス・ウィルスや西ナイルウィルスなど、ある種のアルボ・ウィルスによる(蚊が媒介する)脳炎は気候要因によって影響されることが示唆されている。両者とも、乾燥した状態との関連を有しており、とくに西ナイルウィルスの米国における流行を見ると、1999年の夏、最も暑い日を記録したニュ−ヨ−クで7月に発生している。この流行は、中東アジアや東ヨーロッパでも旱魃の後に発生している傾向がある。
リ−シュマニア症 (Leishmaniasis)
  リ−シュマニア症は、ヨ−ロッパやアフリカにおいてHIV感染と複合感染を起こしていることが知られている。なお、気候変動に対する感受性は媒介動物間で大きな違いがある。例えば、イタリアの研究では、気候変動は、ある種の媒介動物の分布を拡大させるが、その他の媒介動物では縮小する傾向が示唆されている。この研究によれば、気候変動はラテンアメリカと東南アジアの一部において、媒介動物の地理的分布が拡大する可能性がある。
ダニ(節足動物)媒介性疾患 (Tick-born diseases)
  気候変動によって、多くのダニ媒介性疾患、とくにライム (Lyme) 病、ロッキー山脈紅斑熱(Rocky mountain spotted fever), ダニ媒介性脳炎など、にどのようなインパクトがあるかについては多くの関心が寄せられてきた。気温と湿度は、ダニ媒介性疾患の重要な規定要因となっている。スウェ−デンでは、地方性の媒介性ダニの分布が北側の境界が拡大しており、患者の増加は暖冬化の影響ではないかとされている。ヨ−ロッパにおけるダニ媒介性脳炎発生の統計モデルによれば、疾患の発生点は北側およびより高度地域に移動していることを示唆している。しかし、米国東部では、急速に増加する鹿に加えて、土地利用の変化がライム病のリスクを高めているのではないかと思われる。
げっ歯類媒介性疾患 (Rodent-born diseases)
  1993年米国南西部でハンタウィルス肺疾患が発生したが、それにはエルニ−ニョ現象による豪雨によってげっ歯類が繁殖して伝染経路が変化したことと関連すると考えられている。異常な洪水やハリケ−ンはレプトスピラ症(leptospirosis)の発生流行の原因となっている。ニクァラガでは、1995年の洪水の後、その流行が起きている。洪水の水の中を歩くことによって同疾患のリスクが5倍となるとの症例対照研究の結果もある。
飲料水に関連する疾患 (Water related diseases)
  世界全体では安全な飲料水が得られない人口は10億人に達している。気候変動が水ストレス(water stress)に与えるインパクトの予想は、気候変動シナリオによって大きく異なっている。増大する水ストレスは、南部と西部アフリカ、および中近東の諸国で発生する可能性が高い。しかし、たとえ、水不足のために、混合利用(飲料、風呂および灌漑用に同じ水を利用している)を背景として、より汚染された水を利用することになるとしても、これらをそれら汚染した水の寄与危険として直接関連付けることは困難である。世界の一部では冬季期間に洪水が増加した後、乾燥した夏季期間となるため、飲料水に関連した疾患の負担を二重に負うことになる。一方、大量の降雨によってクリプトスポリジウム症(cryptosporidiosis)が発生することが、米国の例で示されている。
  海面温度の上昇によってコレラの発生に関連する藻類の異常発生(algae bloom)が促進されることが知られています。20世紀前半(1893−1940)のバングラデシュのコレラ発生はエルニ−ニョ現象とは相関がなかったのですが、20世紀後半(1980−2001)になると、その関連性は強くなり、エルニ−ニョ現象が強くなると異常発生も多くなる傾向と一致しているとされている。
低栄養 (malnutrition)
  国連の食料農業機構によれば、途上国の7億9千万が栄養不足状態にある。気候変動が食糧生産に及ぼす影響に関する研究によって、穀類の収穫量は、高中緯度の地域では増加するが、それ以下の緯度の地域では減少することが予測されている。とくに、アフリカでは旱魃が進行するために、栄養に対する悪影響は大きくなることが懸念される。
気候変動の対策
  気候変動に対する対策(mitigation)とは、地球温暖化ガスの排出抑制に関する政策を意味している(即ち、エネルギ−効率化の促進や太陽や風エネルギ−など再生可能エネルギ−の利用など)。この政策は、25%以上の地球温暖化ガスを排出している米国にも適用されるべきと思われる。温暖化ガス排出に対する対策に関する討論はこの論文のスコ−プ外であるが、医学専門家は、温暖化ガスの抑制をすることが、大気汚染が抑制されることによる短期のベネフィットが得られることも認識すべきである。ただし、その場合に得られるベネフィットの大きさは、新たに採用されるエネルギ−源によっても異なる(例えば、燃料の石炭から天然ガスに転換する場合)。
結論
  医師は現在発生している気候変化がどのように健康影響として現れるかについて熟知している必要がある。また、長期間に亘る気候変動が、気候に高い感受性を示す健康問題に影響することを認識することも必要と思われる。熱波の早期警報システムは、インパクトを減少させ、とくに社会的に孤立している高齢者を監視し、空調機の利用や水分の補給あるいは衣類の適正化などを通して、救済することに役立つ。また、原因の分からない症状を示す患者の診断に当たって、気候変動が数多くの感染症の分布や新興感染症の発生に影響することを考慮することも必要となる。医師はまた、地域社会に対して、気候変動による潜在的な健康影響、現在の公衆衛生インフラの改善あるいは化石燃料への依存を減少させるための政策などについて教育することもできる。
  気候変動は、人類の健康に対する一連の挑戦であるが、関連性の多くは複雑であり、一連の社会、行動あるいは環境要因が、問題となる健康問題に影響しうる。地球温暖化は広範囲なインパクトを与える可能性があることから、地球温暖化ガスの排出を抑制するための予防的な対策が求められている。そうした対策には、エネルギ−効率のよい、また再生可能なエネルギ−技術も含まれる。
(BOX) 21世紀中に予測されている異常気象の変化とその蓋然性*
単純な異常
すべての陸地において最大気温の上昇、暑熱日および熱波の増加†(非常にありうる‡)
最低気温の上昇、寒冷日、凍結日あるいは寒波の増加†(非常にありうる‡)
多量の降雨の増加(多くの地域において、非常にありうる‡)
複雑な異常
地位緯度の大陸内部における夏の乾燥の増大と旱魃のリスク増大(ありうる‡)
熱帯サイクロンの最大風速、平均および最大降雨量の増加(ある地域ではありうる‡)§
多くの異なる地域おけるエルニ−ニョに伴う旱魃や洪水の悪化(ありうる‡)
アジアの夏季モンスーンにおける降雨量の変動の増大(ありうる‡)
中緯度の豪雨の増大(現在のところモデル間で一致していない)†
*Houghtonらの許可を得て引用。1蓋然性(likelihood)、IPCCの第3次評価報告の中で第1作業部会によって用いられた信頼性の推定のことである。
†IPCCの第1作業部会の技術レポ−トによる情報である。
‡政策決定者へのまとめとして。(非常にありうる)は90〜99%のチャンス、(ありうる)は66〜89%のチャンスを意味する。
§熱帯サイクロンの地域分布は変化しうるであろうが、このことは未だ確定していない。