報道発表（2026年度）

　エコチル調査（※1）甲信ユニットセンター（信州大学）の野見山教授らの研究チームは、エコチル調査のデータを用い、妊娠中（前期）の母親17,686人の血中PFAS（※2）濃度と子どもの3歳および4歳時点の機能性便秘（構造的な異常がないにも関わらず排便が困難になる状態）の有無との関連を解析しました。
　その結果、母体血中PFOA濃度と4歳時点の機能性便秘の有無との間に正の関連が見られましたが、その他のPFASと4歳時点の機能性便秘の有無との間に関連は見られませんでした。また、対象としたすべてのPFASと3歳時点の機能性便秘の有無との間に関連は見られませんでした。
　母体血中PFOA濃度と4歳時点の機能性便秘の有無との間に正の関連が認められましたが、本研究はPFOAが機能性便秘の原因になるかどうかを直接調べたものではありません。また、PFOAが機能性便秘の原因になると考えられる十分な説明もできていません。本研究で見られた関連については慎重に解釈する必要があり、今後の研究が必要です。また、本研究における限界点として、機能性便秘の有無が保護者の自己申告であることから評価が主観的な点、対象者の腸内細菌叢に関するデータが得られていないため関連性について検討できていない点、観察研究であり交絡因子の影響を否定できない点などが挙げられます。これらの点にも注意が必要です。
　本研究をまとめた論文は、令和8（2026）年5月21日付で、『Environmental Health and Preventive Medicine』に掲載されました。

　※記載内容は、すべて著者の見解であり、環境省及び国立環境研究所の見解は含まれません。
　※本研究に関する補足説明資料を作成しました。以下のURLも併せて確認ください
(https://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/medicine/chair/pmph/pfas_fc.pdf)。

　国立研究開発法人国立環境研究所、国立大学法人東京大学、国立大学法人広島大学、国立研究開発法人海洋研究開発機構、気象庁気象研究所および国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構は、「日本GHGセンター」を合同で設立することに合意しました。必要な手続が完了次第、運営を開始します。
　本センターの設立により、これまで大学、研究機関、政府機関等国内に分散していた温室効果ガス（Greenhouse Gases：GHG）に関する観測データや、それらに基づく解析・評価結果等の科学的知見を結び付け、ワンストップで案内・発信する、国内初のオールジャパンの情報ハブが創設されます。

国立研究開発法人国立環境研究所（理事長：大島義人、以下「国環研」という。）は、内閣府SIP第3期「スマート防災ネットワークの構築」における研究開発の成果の一つとして、企業が気候変動の影響を踏まえ、適応の必要性を理解し、その対策の検討を支援するため、「企業のための気候変動適応e-learning」（以下「e-learning」という。）を開発しました。

愛媛大学先端研究院沿岸環境科学研究センターの仲山　慶講師らの研究グループは、国立環境研究所、産業技術総合研究所、日本獣医生命科学大学、鹿児島大学との共同研究により、タイヤから生じる微粒子を魚が取り込み続けると貧血が起こることを明らかにしました。

国立環境研究所、ストックホルム大学など８機関の研究者計１２名は共同で、PFAS（per- and polyfluoroalkyl substances; ペルフルオロアルキル化合物及びポリフルオロアルキル化合物）の生物蓄積の研究を、脂肪組織に蓄積する可能性のある中性PFASへと広げる必要性を提言しました。

　国立研究開発法人協議会（以下、国研協）は、2026年 6月 1 日に開催した総会において、会長・副会長の任期満了に伴う改選を行い、新会長に宝野和博 物質・材料研究機構理事長を選任しました。
　宝野新会長は、副会長に小安重夫　量子科学技術研究開発機構理事長、千葉一裕 農業・食品産業技術総合研究機構理事長、石村和彦　産業技術総合研究所理事長、を指名しました。

　国研協は、2016年に国内すべての国立研究開発法人31機関が結集し発足しました。その後の統合等により、2026年9月現在26機関が所属しています。国立研究開発法人間で研究開発や人材の交流・育成、法人運営面で密接に連携協力することにより、それぞれの研究開発能力・研究推進能力の一層の向上を図り、わが国における科学技術水準の向上とイノベーションの創出へのさらなる貢献を果たすための活動を行っています。
　今回選任された宝野新会長の下、より緊密な連携を図り、国研協の活動を推進して参ります。

国立環境研究所エコチル調査コアセンターのジンワイティ特別研究員、関山牧子室長らの研究チームは、エコチル調査の詳細調査参加者4,143人のデータを用いて、1歳6か月時点の室内空気汚染（ホルムアルデヒド、アセトアルデヒドおよび二酸化窒素（NO₂）へのばく露（※1））と2歳時点の子どもの血圧レベルの関連を解析しました。

国立研究開発法人国立環境研究所（以下「国立環境研究所」という。）は、2026年9月17日（木）から21日（月・祝）まで幕張メッセで開催される「東京ゲームショウ2026」に初出展します。
今回の出展では、国立環境研究所が長年蓄積してきた環境・社会・経済のシミュレーション技術の知見を中心に、環境に関する科学的知見をゲームへ展開するプロジェクト「Project: Leaves」を初公開します。本プロジェクトは、一般の人がゲーム内で意思決定を行い、自らの選択によって未来の生活がどのように変化するのかを、楽しみながら体験できるゲームを目指すものです。
ブースでは、構想中の世界観を伝えるPV、キービジュアル、キャラクターデザインを展示するほか、今後の企画・開発に活かす簡単なアンケートと、公式SNS登録者を対象とした会場限定の抽選企画を実施します。なお、ゲーム本体は構想段階であり、会場での試遊はありません。

つくば市と国立研究開発法人国立環境研究所は、令和8年8月6日に創設した 「つくばスーパーサイエンスシティファンド」に関する連携協定を結ぶため、以下 のとおり締結式を行います。

　エコチル調査コアセンター（国立環境研究所）龍田希主任研究員らの研究チームは、2011年から開始された全国約10万組の親子を対象とするエコチル調査について、その調査の概要、追跡状況や質問票の回収率を報告しました。調査開始から15年が経過した現在も、高い追跡率を維持し、多くの参加者が調査を継続していることがわかりました。また、6歳時点の質問票回収率は78.2%であり、世界の大規模出生コホート調査の中でも高い水準の回収率を示しました。これらの結果は、本調査から得られる知見が、子どもの健康と環境要因の関係を明らかにするための信頼性の高い科学的知見として活用できることを示しています。
　本調査の当初の調査期間は子どもが13歳まででしたが、13歳以降も継続されることが決定しており、思春期・青年期を迎える参加者本人の理解と継続的な協力を得ながら、高い追跡率を維持していくことが今後の重要な課題となります。
　本研究の成果は、令和8年8月18日付で世界的な疫学研究を扱う、査読付きの医学学術誌で、国際疫学学会の公式ジャーナルである『International Journal of Epidemiology』に掲載されました。
※本研究の内容は、すべて著者の意見であり、環境省及び国立環境研究所の見解ではありません。

国立研究開発法人国立環境研究所（以下「国環研」）は、2026年10月25日（日）に、施設公開イベント「国立環境研究所一般公開2026」を開催します。

農村地域の人口減少は、日本を含む世界各地で進行しています。他国より一足先に人口減少が進む日本では、管理を続けられず、耕作が放棄された農地が増えています。

福島県の中央に位置する猪苗代湖は、その美しい水と標高の高さから「天鏡湖」とも呼ばれ、福島県のシンボルとして親しまれてきました。2025年7月にはコハクチョウの飛来地としてラムサール条約^※1に登録され、保全と活用の機運が高まっています。

2026年8月3日から6日まで、ブルネイ・ダルサラーム国首相府との共催により、「アジアにおける温室効果ガスインベントリ整備に関するワークショップ第23回会合（WGIA23）」を、同国のバンダル・スリ・ブガワンにおいて開催しました。

１．環境省及び国立研究開発法人国立環境研究所は、令和8年12月5日（土）、 6 日（日）に、東京大学本郷キャンパスにて、第2回エコチル調査全国フォーラムを開催します。
２．本フォーラムは、どなたでも無料でご参加いただけます。各種イベントへの参加者を広く募集いたします。

※エコチル調査：子どもの健康と環境に関する全国調査

環境省沖縄奄美自然環境事務所、一般財団法人沖縄美ら島財団及び国立研究開発法人 国立環境研究所は「沖縄県内における高病原性鳥インフルエンザの検査に関する連携協定書」を令和８年７月１日に締結いたしました。

国立環境研究所資源循環領域、東京海洋大学および長崎大学の研究チーム（以下、「当研究チーム」）は共同で、日本周辺の沿岸域・沖合域から採取したマイクロプラスチック（以下「MP」という。）注釈1と、海洋に流出したプラスチックごみ（レジ袋、ロープ、漁網などの比較的大きなプラスチック片）に含まれる添加剤由来の化学物質を分析しました。

国立環境研究所 気候変動適応センターの増冨祐司らの研究チームは、植物の光合成と蒸散（水分の放出）を同時に計算する世界標準のモデルについて、30年以上未解決だった数学的な問題を解決しました。

北ユーラシアには世界の森林の約20％が存在し、大気中の二酸化炭素を吸収することで気候変動の緩和に重要な役割を果たしています。しかし、この地域では地球平均を上回る速度で温暖化が進み、森林火災や土地利用の変化も生じています。このような要素が炭素吸収源に及ぼす影響には、大きな不確実性が残されています。

国立環境研究所の研究チームは、温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」（GOSAT）による観測データを用いて、大気中の二酸化炭素（CO₂）の放出・吸収量を推定しました。

立研究開発法人国立環境研究所、大阪大学大学院薬学研究科および早稲田大学の共同研究チームは、ナノプラスチックが新生仔マウスの脳内にどのように分布するのかを脳組織を切断することなく、三次元的に可視化する手法を開発しました。

国立環境研究所　生物多様性領域の鍋島圭研究員と大沼学副領域長（以下「当研究チーム」という。）は、2021–2022年および2022–2023年の冬季に全国12地域で採取された渡り鳥の糞便2,400検体について、由来鳥種と薬剤耐性遺伝子（以下「ARG」という。）を網羅的に解析しました。

　認定特定非営利活動法人 アースウォッチ・ジャパン［本部：東京都文京区（東京大学キャンパス内）、理事長：松田 裕之（横浜国立大学大学院 名誉教授）、以下 アースウォッチ・ジャパン］は、2026年2月に国立環境研究所気候変動適応センターが応用生態工学28巻2号に発表した『乾燥化した耕作放棄水田の一時的冠水時における動物の行動観察—市民参加型調査の事例』『Observing animal behavior after temporal inundation in a dried abandoned paddy field: a case study of observation with citizens.』に対して、多数の調査員が欠かせない市民参加型研究において市民ボランティア18名を派遣し、同調査に協力したことを発表します。調査の概要は以下のとおりです。

国立環境研究所エコチル調査コアセンターの蒋宏偉主任研究員、ジンワイティ特別研究員、関山牧子室長らの研究チームは、エコチル調査の東京圏在住の10,846人のデータを用いて、4歳時点の居住地周辺の緑地量とアレルギー疾患の関連を解析しました。

　国立環境研究所, ノースカロライナ自然科学博物館, マックス・プランク動物行動学研究所, ノースカロライナ州立大学, 国際自然保護連合からなる国際研究チームは、日本とヨーロッパの農村部の人口減少が進む地域における、大型野生動物（シカ、イノシシ、クマ、オオカミなど）の分布拡大・個体数増加について、関連する研究や報告をもとに現状と課題を体系的に整理しました。そして、人口減少に伴う野生動物と人間とのあつれきの増大が両地域にとどまらない世界的な課題になりうることを指摘し、持続的な野生動物と人間の共存に向けて各国がそれに備えることを促しました。本研究は、応用生態学分野の国際誌 『Journal of Applied Ecology』 に掲載されました。

現在、海棲哺乳類の多くは、絶滅危惧種に指定され、化学物質による汚染の影響などが危惧されています。しかし、観測データの不足から、絶滅リスクの評価ができない状況が続いてきました。松山大学 槻木玲美教授、愛媛大学 加三千宣教授・国末達也教授、愛媛大学元大学院生 中根快氏、京都大学 土居秀幸教授、麻布大学 落合真理講師、国立環境研究所 磯部友彦主幹研究員らからなる研究チームは、絶滅危惧種スナメリ(図1)の個体数の長期復元を目的に、本種に特異的なプライマー・プローブ^※4を開発し、瀬戸内海、別府湾の堆積物に残る環境DNAをリアルタイムPCR法^※5によって検出・解析しました

資源循環領域は、韓国国立環境研究院と共同で、日本および韓国における廃棄物に関する統計情報を集約し、比較可能な形式で整理した「日韓廃棄物管理統計資料集」をオンラインで公開しました。

国立研究開発法人国立環境研究所、独立行政法人環境再生保全機構、および一般社団法人エコーネットコンソーシアムを含む発起人９機関は、「熱中症対策産官学連携コンソーシアム（以下、当コンソーシアム）」を６月５日に設立し、同日に記者発表会を開催いたしました。

国立環境研究所エコチル調査コアセンターの西浜柚季子共同研究員（筑波大学特任助教）らは、エコチル調査の87,041組の親子のデータを用いて、子どもの1歳から4歳までのぜん鳴^※1およびぜん息^※2を推移パターンによって類型化し、母親の妊娠中の血中鉛濃度と子どものぜん鳴およびぜん息パターンとの関連について解析しました。

国立研究開発法人国立環境研究所（理事長：大島義人、以下「国環研」という。）と、株式会社ちゅうぎんフィナンシャルグループ（取締役社長：加藤貞則、以下「ちゅうぎんFG」という。）は、両機関の強みを活かし、環境資本（自然資本）等の持続可能な利用に関する調査及び研究を通じ、地域の持続可能な発展（地域循環共生圏の構築）に貢献することを目指し、包括連携協定を締結いたしました。

東アジアの黄砂（砂じん嵐）は主に春に発生し、冬の飛来は非常に稀でした。しかし、2022年12月には日本で10年ぶりとなる「冬の黄砂」が観測されました。これまで、冬の大規模な黄砂がどのような要因で引き起こされるのか、詳細なメカニズムは未解明でした。
九州大学応用力学研究所（原 由香里助教）と国立環境研究所地球システム領域（神 慶孝主任研究員）の研究グループは、ダスト予測モデルや各種観測データおよび大気再解析データを統合した解析を行いました。その結果、2022年12月の黄砂は、発生源であるゴビ砂漠の積雪が少なかったことと、温帯低気圧に伴う強風が引き起こしたことを明らかにしました。

大阪大谷大学の内井喜美子准教授および脇村圭助教、ならびに国立環境研究所 松崎慎一郎室長、長野県諏訪湖環境研究センター 北野聡部長、筑波大学 津田吉晃准教授、水産研究・教育機構 坪井潤一主任研究員、愛媛大学 畑啓生教授、松山大学 槻木玲美教授、北海道大学 荒木仁志教授らからなる研究チームは、日本に定着したブラックバス3種の遺伝的なタイプ（ハプロタイプ※１）を網羅的に検出する分析手法を開発し、東北地方から中国・四国地方にわたる31都府県の湖沼・河川で、水に含まれる生物由来のDNAを検出・解析する環境DNA調査※2を実施しました。

国立環境研究所資源循環領域の山本悠久特別研究員らの研究チームは、自宅等に設置された太陽光パネルの排出時における、各世帯がリユースやリサイクルを自ら選択する意向の強さや、その要因についてウェブアンケートを用いて調査・分析しました。その結果、リユースやリサイクルを行う意向が強い世帯は全体の40%に満たず、リユースやリサイクルを実施する可能性が高い世帯になると、全体の2-12%にとどまる可能性が明らかになりました。

国立環境研究所は、環境に関するさまざまな研究成果を広く社会にお伝えするため、1998年6月から毎年「公開シンポジウム」を開催しています。 今年は7月20日（月・祝）、昨年度と同様に対面形式で開催し、研究現場の“生の声”を直接お届けします（参加無料・事前登録制）。

国立環境研究所の研究チームは、野生山菜であるコシアブラの新芽において、放射性セシウム濃度が高くなる原因を明らかにしました。本研究ではまず、コシアブラの若木が浅い土壌層に根を張り、この層に多く蓄積している放射性セシウムを養分とともに吸収しやすいことを示しました。

北海道大学大学院農学研究院の加藤知道教授と同大学北方生物圏フィールド科学センター中路達郎教授、東京大学大学院農学生命科学研究科、国立環境研究所生物多様性領域の林　真智特別研究員らの研究グループは、北海道大学北方生物圏フィールド科学センター苫小牧研究林の天然広葉樹が優占する森林約2,516 haを対象に、2004年の台風かく乱後の森林バイオマス回復を、多時期の航空機レーザ測量^＊1及びUAV（無人航空機）レーザ測量と現地調査を統合して18年間（2004–2022年）追跡し、その時空間動態を高解像度（2m）で定量化しました。

国立環境研究所 気候変動適応センターでは、気候変動による影響への適応策（以下、適応策）の取組を支援するため、「影響の要因⇒現在の状況と将来予測⇒適応策」の関係性を示し、さらに適応策を体系的に整理した32項目のインフォグラフィックを2021年8月に公開しました。その後、新規項目の追加等も行ってきました。

　ハチジョウノコギリクワガタは、日本に生息するノコギリクワガタ属で唯一飛べないクワガタです。その飛翔能力消失の要因を近縁種との比較から検証しました。その結果、飛翔筋の萎縮が直接的な要因であり、地上歩行への依存が高まったことで、飛翔への進化的選択圧が弱まった可能性を見いだしました。

長崎大学大学院熱帯医学・グローバルヘルス研究科のマダニヤズ・リナ准教授を中心に、東京大学、国立環境研究所、自治医科大学、北海道大学、韓国および台湾の連携機関との共同研究チームは、川崎病と屋外の環境との関連に関する世界の疫学研究をスコーピングレビュー（既存研究を幅広く整理して全体像や研究課題を示すレビュー）により整理しました。

放射性炭素同位体分析を用いた新たな培養実験の手法を提案し、水圏堆積物中で分解される有機炭素の起源特定に成功しました。

国立環境研究所エコチル調査コアセンターのスワンナリン・ニーラヌッチ特別研究員、中山祥嗣次長らは、「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」の対象者のうち80,669組の母子のデータを用いて、生まれてくる子どもの体重（出生体重）に影響をおよぼさない妊婦の血中カドミウム濃度を検討しました。

高知大学・日本大学・東京大学大気海洋研究所・国立環境研究所の合同研究チームは、津波が干潟生物に与えた長期的な影響について調べた結果、貝類・甲殻類・多毛類などの底生生物は、津波により甚大な被害を受け、津波前の状態にまで回復するのに10年近くの歳月を要したことが分かりました。

国立環境研究所気候変動適応センターは、私たち一人ひとりが気候変動にそなえ、快適に暮らせるよう、2025年６月に「＃適応しよう」キャンペーンを開始しました。