新着情報

環境省沖縄奄美自然環境事務所、一般財団法人沖縄美ら島財団及び国立研究開発法人 国立環境研究所は「沖縄県内における高病原性鳥インフルエンザの検査に関する連携協定書」を令和８年７月１日に締結いたしました。

国立環境研究所資源循環領域、東京海洋大学および長崎大学の研究チーム（以下、「当研究チーム」）は共同で、日本周辺の沿岸域・沖合域から採取したマイクロプラスチック（以下「MP」という。）注釈1と、海洋に流出したプラスチックごみ（レジ袋、ロープ、漁網などの比較的大きなプラスチック片）に含まれる添加剤由来の化学物質を分析しました。

国立環境研究所 気候変動適応センターの増冨祐司らの研究チームは、植物の光合成と蒸散（水分の放出）を同時に計算する世界標準のモデルについて、30年以上未解決だった数学的な問題を解決しました。

北ユーラシアには世界の森林の約20％が存在し、大気中の二酸化炭素を吸収することで気候変動の緩和に重要な役割を果たしています。しかし、この地域では地球平均を上回る速度で温暖化が進み、森林火災や土地利用の変化も生じています。このような要素が炭素吸収源に及ぼす影響には、大きな不確実性が残されています。

国立環境研究所の研究チームは、温室効果ガス観測技術衛星「いぶき」（GOSAT）による観測データを用いて、大気中の二酸化炭素（CO₂）の放出・吸収量を推定しました。