研究成果を知りたい

　エコチル調査（※1）甲信ユニットセンター（信州大学）の野見山教授らの研究チームは、エコチル調査のデータを用い、妊娠中（前期）の母親17,686人の血中PFAS（※2）濃度と子どもの3歳および4歳時点の機能性便秘（構造的な異常がないにも関わらず排便が困難になる状態）の有無との関連を解析しました。
　その結果、母体血中PFOA濃度と4歳時点の機能性便秘の有無との間に正の関連が見られましたが、その他のPFASと4歳時点の機能性便秘の有無との間に関連は見られませんでした。また、対象としたすべてのPFASと3歳時点の機能性便秘の有無との間に関連は見られませんでした。
　母体血中PFOA濃度と4歳時点の機能性便秘の有無との間に正の関連が認められましたが、本研究はPFOAが機能性便秘の原因になるかどうかを直接調べたものではありません。また、PFOAが機能性便秘の原因になると考えられる十分な説明もできていません。本研究で見られた関連については慎重に解釈する必要があり、今後の研究が必要です。また、本研究における限界点として、機能性便秘の有無が保護者の自己申告であることから評価が主観的な点、対象者の腸内細菌叢に関するデータが得られていないため関連性について検討できていない点、観察研究であり交絡因子の影響を否定できない点などが挙げられます。これらの点にも注意が必要です。
　本研究をまとめた論文は、令和8（2026）年5月21日付で、『Environmental Health and Preventive Medicine』に掲載されました。

　※記載内容は、すべて著者の見解であり、環境省及び国立環境研究所の見解は含まれません。
　※本研究に関する補足説明資料を作成しました。以下のURLも併せて確認ください
(https://www.shinshu-u.ac.jp/faculty/medicine/chair/pmph/pfas_fc.pdf)。

国立研究開発法人国立環境研究所（理事長：大島義人、以下「国環研」という。）は、内閣府SIP第3期「スマート防災ネットワークの構築」における研究開発の成果の一つとして、企業が気候変動の影響を踏まえ、適応の必要性を理解し、その対策の検討を支援するため、「企業のための気候変動適応e-learning」（以下「e-learning」という。）を開発しました。