指標データで理解する持続可能な社会に向けた日本の状況

　噴水型社会は、経済的な豊かさをまず実現し、その豊かさを他の分野に還元して、他の豊かさも実現していこうという社会です。経済成長という噴水がいわゆるトリクルダウン（注１）を起こして、社会全体に豊かさが行きわたるイメージです。戦後の日本はこの道筋を歩んできたと言えるでしょう。

　他方、シャワー型社会は、経済的な豊かさだけでなく、環境や社会、個人の生活についても同時に好ましい状態を達成させようとします。噴水型社会が経済的な成長を最速に達成しようとするのに対して、シャワー型社会は、環境や社会をおろそかにするくらいならば、経済的な成長を抑えることを許容する社会です。持続可能な発展を求める人々の多くの意見は、シャワー型社会のような発展観を多かれ少なかれ含んでいるため、噴水型社会と対照的な社会像であるシャワー型社会が提示されました。

　それでは、このような２つの発展の仕方から見て、日本は持続可能な社会に向かって適切に発展しているのでしょうか。それはどうやったら「客観的かつ正確に」把握できるのでしょうか。
　
　持続可能性連環指標は、持続可能な社会に向かって適切に発展しているかどうかを客観的に把握するため、国立環境研究所社会システム領域が開発・提案している指標体系です。2つの社会像の発展状況を把握するため、「環境」「経済」「社会」「個人」という４つの分野が設定されています。また、短期的な目標達成のために長期的に守るべきもの（資本）をおろそかにしていないかを把握するために、４つの分野ごとに、望ましい「達成状態」とそのために必要となる「資本」を設定しています。さらに、達成状態と資本の間の関係性にも着目して、「効率性あるいは公平性」も把握するようにしています。すなわち、４つの分野ごとに３つの着眼点で社会の状況把握を行う指標体系です。

　これまでにも多くの持続可能な発展指標が提案されてきましたが、このような社会を構成する要素間の相互関連性を把握しようとした指標体系はほとんどなく、課題の1つとなっていました（Tasaki et al. 2010）。サステナビリティというと、今はSDGs（持続可能な開発目標）が有名ですが、SDGsの指標は多くの指標を並べた従来的なダッシュボード型指標体系であり、物事の関係性は捉えていません。そのため、社会が発展していくという物事の連鎖を大きく捉えるという評価には向かない指標になっています。

　持続可能性連環指標体系においては，特定の指標だけが機能して良い状態になっていても全体が良くなければ、発展状況がうまくいっているとは判断しません。ただし、持続可能性連環指標体系の結果を示した４×３の指標マトリックスは、人間ドックの詳細な結果のようなもので、一般の方々にはすぐに理解しにくいものです。

　そこで本記事では、今年度(2021年度)に持続可能性連環指標のデータを更新したことを機に、日本の現状を理解するための解説を行います。

　それでは、最新の持続可能性連環指標の結果を用いて、噴水型社会の観点から過去の2つのトレンドをみてみましょう。5%以上の変化があるかないかで３色を判定した結果を図１に示します。

　まず過去5年間を過去20年間と比べてみると、全体が黄色に変化していることが分かります。とりわけ、噴水型社会の原動力である経済の達成状態（①「実質GDP」）が黄色となってしまいました。過去20年間でみると、②「自然資本」と「レッドリスト指数」ならびに③「GDP当たり政府債務残高」が赤信号になっており、これによって、自然資本や生物種の存続をおろそかにし政府の支出に頼りすぎであることが分かります。これらの悪い状況はこの5年間では悪化に歯止めがかかったものの、緑色の改善には至っていないので、多くは注意すべき状態です。また、新型コロナウイルスの感染拡大を防止するための公共支出が増えていることや東京オリンピックが赤字になってしまったことなどを考えると、現時点のデータには反映されていませんが、政府債務残高の状態が再び赤信号になってしまってもおかしくはない状況でしょう。

　他方、④「民間総資産額」は堅実に増えている状況です。③と④からは、政府が赤字で、民間が黒字というアンバランスな状況で経済がまわっていることが理解できます。

　さらに⑤「相対的貧困率」は過去20年間でみると黄信号状態が続いています。ただし、過去30年間でみると赤信号であり、緩やかに悪化してきたので注意が必要です。また、過去30年間の①GDPは緑信号であったことから、過去30年間における経済成長の果実は個人の経済格差を縮める結果にはならず、むしろ格差を拡大してしまっています。格差は、人々の対立を生み、社会に亀裂や分断をもたらすので、十分に注意して対処する必要があります。また、このことは噴水型社会のトリクルダウンが得られない場合もあることを示すものであり、この社会像の基本スタンスに疑問が呈されてもいます。

　次にシャワー型社会の観点から、3つのトレンドをみてみましょう（図2）。

　赤色の指標の数は、過去20年間で3つだったものが過去5年間では1つに減っています。悪くなった状態のまま黄色で現状維持しているので、注意が必要です。他方、緑色と黄色の指標の数を確認すると、過去20年間は緑色が6つ、黄色が3つであったものが、過去5年間は緑色が3つ、黄色が8つと変化し、黄色が増えています。つまり、虹色シャワー社会の観点からみると、日本が徐々に停滞・斜陽化していることになります。

　指標マトリックスの上段で緑色の改善状況にある①「再生可能エネルギー利用率」と②「管理職における女性の割合」ですが、実は望ましい水準（注3）になかったものが改善しているだけであり、望ましい水準に到達するにはまだまだ改善が必要で、大きな課題を残しています。

　中段の③「完全失業率」は、過去20年間緑色でしたが、これは、約30年前にバブルがはじけて以降、1990年代に失業率が悪化したものがこの約20年間で回復してきたことに由来するものです。実際、相対貧困率は赤から黄色に改善したものの緑色にはなっておらず、まだまだ改善が求められることが分かります。また、④「投票率」は赤色が続いており、政治に期待できないという不信感あるいは無関心が広がっていることが示唆されています。

　シャワー型社会は多様な目標達成のための資本を維持・充実させていくことをとりわけ重要視するのですが、下段の⑤「資本の指標」は過去５年間で黄色に変化しており、維持させることに苦労していて、社会における多様な資本を充実させることには至っていません。

　噴水型社会の観点から日本の状況を見ると、豊かさの源泉である経済発展を実現するための道筋は見えず、経済格差は拡大しており、経済発展をどう実現していくか、経済発展によって得られる豊かさの果実をどのように人々に分配するかの両方を改めて考えなおさなければならない状況にあります。他方、シャワー型社会の観点から日本の状況を見ると、全体的に悪いままで、どこを牽引力として全体の改善につなげていくかという戦略や手段が見えてこないという課題があることが分かります。また、長期的に守るべきものという観点から設定した「資本」の指標については、特に環境面の資本である自然資本の存続をおろそかにしてしまっています。（注4）

　どちらの社会像から見ても、持続可能な社会に向けた日本の全体の状況は芳しくなく、発展の仕方の発想を変えたり、新たなアプローチで取り組んでみたりするなど、いま一度、日本のサステナビリティというものを見直す必要があるでしょう。

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