人口減少に伴う大型野生動物の回復
—日本、ヨーロッパ、そして世界へ—

ヨーロッパでは、耕作放棄による森林回復や家畜との競合減少が、アカシカ、イノシシ、スペインアイベックスなどの草食獣の回復を促し、さらに草食獣を餌資源とするオオカミやオオヤマネコなどの肉食獣の回復にもつながっています。また、農村人口の減少は狩猟者の減少や交通量の低下とも関連し、死亡率の低下を通じて大型野生動物の回復を後押ししています (図1(a)(c))。
日本でも、2000年代以降の急速な農村人口減少と農地放棄が、ニホンジカ、イノシシ、ツキノワグマ、カモシカ、ニホンザルなどの分布拡大を促しています (図1(b)(d))。特に日本では、積雪量の減少など気候変動も回復を加速させています。また、狩猟者数の減少により捕獲圧が弱まり、個体群増加に拍車がかかっています。

大型野生動物の回復は、生態系にとって望ましい側面がある一方で、農村地域に深刻な人間と野生動物のあつれきを引き起こします。

図2は、大型野生動物の回復がもたらすあつれきと問題の解決にあたって重要な研究の問い、また共存に向けた管理や機会を整理した概念図です。野生動物の回復はあつれきにつながるものの、それを予防的に緩和・回避する戦略が存在すると考えられます。具体的なあつれきの緩和策として、以下のような管理方法が考えられます。

大型野生動物の増加は人間との間にあつれきを生む恐れがある一方、肉食獣による過剰な草食獣の抑制とそれに伴う森林再生や炭素固定の促進、農業被害をもたらすネズミの抑制、腐肉食者による動物死体の除去などの効果が報告されています。また、狩猟機会の増加やエコツーリズムの機会をもたらすと考えられます。チェコでは、狩猟ツーリズムが持続的な森林管理の戦略に組み込まれています。
日本においては、駆除個体の食料資源としての利活用の取り組みが行われています。イタリアやフィンランドではクマ観察のエコツーリズムが拡大し、経済的な利益をもたらしています。日本においては、奈良公園のシカが年間数百万人の観光客を引き付けています。一方で、野生動物観察のツーリズムが大型野生動物の行動を変える可能性（人馴れや重要な生息地の忌避）に注意を払う必要があります。

大型野生動物の回復は、分布拡大や個体数の増加がなぜ起きるのかについて理解する機会にもなります。こうした理解は、大型野生動物の個体数をより適切に管理するうえで重要です。そのためには、過去と現在の分布域を正確に推定することが欠かせません。また、時系列での比較のために、各国は標準化された長期観測により、野生動物の分布や個体数の変化を明らかにする必要があります。日本においては環境省による分布調査が継続的に実施されており、そのデータを活用した研究成果とあわせて世界的にも特筆すべき取り組みであると考えられます。さらに、カメラトラップを用いて標準化された手法による国際野生動物調査プロジェクト「Snapshot Global」が世界各地で展開されており、日本においても本論文発表者が事務局メンバーを務める日本版「Snapshot Japan」が2023年から実施されています(Fukasawa et al. 2025)。これから人口減少を迎える国々においても、早急なモニタリング網の整備が望まれるでしょう。

大型野生動物の回復は、それらの生態的な機能やサービスについても理解する機会になります。ヨーロッパでは、草食獣による適度な踏み付けや採食圧が草原生態系の維持と回復に有益であることや、肉食獣による捕食がもたらす機能が示されていますが、どのような地理的・環境条件でそれが成り立つかはさらなる研究が必要です。人間との共存を維持しながら大型野生動物がもたらす利益をどのようにして高めることができるか理解することは今後の重要な課題です。

複雑な社会-生態システムにおいては、様々な要因が大型野生動物の回復に影響を与えます。気候変動と人口減少の相乗効果や、国の経済における生産と消費の不均衡、移民政策がもたらす人口動態の変化や移民の野生動物に対する態度の違い、野生動物に対する管理や政策の地域差、ステークホルダーによる価値づけの違いなどがその例です。国境を越えて影響が広がる問題については、国際的な政策の枠組みを構築することが重要です。例えば、EUではオオカミの保護目標を「厳格な保護」から「保護」に格下げしました。その変更は社会や研究界における議論を巻き起こしていますが、保全状態を損なわない範囲での駆除が許容されるなど管理の選択肢が増えることになりました。

多くの国で農村の人口減少が進んでいます。アジアでは中国・インドネシア・タイなど、アメリカ大陸では米国・ブラジル・アルゼンチンなどで農村部の人口減少が進行しており、大型野生動物の分布拡大が一部地域で報告され始めています。今後、各国は大型野生動物と人間のあつれきが農村地域社会の負担となることを認識し、都市から農村への人的・資金的支援を一層強化することが望ましいと考えられます。ヨーロッパと日本の事例より、回復する大型野生動物との共存にあたっては、①個体数変化の把握のための観測基盤構築、②大型野生動物の回復を自然の実験とみなし、回復や管理が生態と社会の両面にもたらすものへの理解を進めること、③柵など非致死的な対策の推進、④捕獲の強化と現代化、⑤大型野生動物から得られる利益の享受と共有、が重要であると考えられました。
一方、世界を見渡せば、未だなお多くの大型野生動物が減少および絶滅のリスクにさらされています。60-70年後には世界の総人口が減少に転じると予想されており、絶滅につながる人為的インパクトが緩和される可能性があります。それまでの期間の絶滅を食い止めることが種の保全上の優先事項であると考えられました。