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2024.4.10
メディア
Shujuan XIA特別研究員らの論文「Unlocking potential of forage fish to reduce global burden of disease」の研究成果が、イギリスの一般紙「The Guardian」で取り上げられました
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2024.4.10
報道発表
【プレスリリース】イワシ・サバ類等の摂取量の増加で非感染性疾患による死者数減少の可能性
2024.3.27
メディア
朝日新聞の連載「学びを語る」に金森有子主幹研究員を紹介する記事が掲載されました(外部・有料サイトにリンクします)
2024.3.19
報道発表
【プレスリリース】気候変動と生物多様性にまたがる知見の整理—IPCC報告書の解説資料·動画公開と関連イベント開催—
2024.3.4
メディア
ディスカッションペーパー「ペットが家庭のエネルギー消費に与える影響の分析」の内容が毎日新聞で紹介されました
2023.12.7
メディア
尾上成一特別研究員と松橋啓介室長らによる気候市民会議つくば に関するブログ記事が、The Participatory and Deliberative Democracy Specialist Group of the Political Studies Association が運営するウェブサイト Agora: A space for ideas and debate に掲載されました
気候市民会議つくば2023では「2050年のゼロカーボンで住みよいつくば市」に必要な取り組みや施策について、事前に市民の方々に意見やアイディアを募りました。記事では、このように集めた意見・アイディアを気候市民会議つくば2023で活用する意義を3つの観点—市民自治、包括性、意見の多様性—から論じています。
2023.11.10
メディア
一ノ瀬俊明主幹研究員が10/16、23、30にラジオつくばの科学系ラジオ番組「サイエンス・エクスプレス」に出演しました
2023.8.25
報道発表
【プレスリリース】物質フロー指標の改善と温室効果ガス排出削減が両立しないサプライチェーンの要因を特定
2023.8.2
報道発表
【プレスリリース】気候変動の総費用 —生物多様性や人間健康などの非市場価値と2℃目標—
2023.7.14
メディア
藤井実室長の寄稿が、自動車リサイクル促進センターのARCIPレポートに掲載されました。
2023.7.14
報道発表
【プレスリリース】気候変動対策が引き起こす新たな問題:貧困増加の可能性
2023.7.14
報道発表
【プレスリリース】世界CO2ゼロ排出を達成する新たなシナリオ —直接空気回収・水素を用いた合成燃料(e-fuel)の活用—
2023.6.30
メディア
金森有子主任研究員の「気候市民会議」に関する記事が朝日新聞に掲載されました(外部・有料サイトにリンクします)
2023.5.22
報道発表
社会経済・技術の変革による脱炭素化費用の低減(ネイチャー・パブリッシング・グループの国際学術雑誌「Climate Action」にて発表された論文のご紹介です)
2023.3.22
メディア
国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)の統合報告書公表を受けて、増井利彦領域長と久保田泉主幹研究員へのインタビュー記事が日本経済新聞に掲載されました (2023.3.21) (外部・有料サイトにリンクします)
2023.3.8
メディア
増井利彦領域長のインタビュー記事『「2050年カーボンニュートラル」なんて本当に実現可能なの?』がニチレイグループ広報誌「OriOri」2023早春号に掲載されました(本記事は 発行元の許可を得て掲載しています)
(3.6MB)
2023.2.6
メディア
久保田泉主幹研究員のコメントが東京新聞に掲載されました (2023.1.28) (外部サイトにリンクします)
2022.12.16
報道発表
気候変動による経済影響評価の不確実性を低減することに成功
2022.12.15
メディア
金森有子主任研究員の記事が 朝日新聞夕刊に掲載されました (2022.12.14) (外部サイト・有料記事にリンクします)
記事タイトル:(にじいろの議)逃げ道なき気候変動問題 個人が個別の対策を
2022.12.15
報道発表
パリ協定の目標を達成する際に重要となる温室効果ガス排出源(地域・セクターなど)を特定
2022.12.12
メディア
亀山康子上席主席研究員の解説が英字新聞「ジャパンタイムズ」に掲載されました(ジャパンタイムズサイトにリンクします)
2022.10.24
メディア
データベース「筑波研究学園都市の景観変化」に関する記事が朝日新聞に掲載されました(2022.10.23)(外部サイト・有料記事にリンクします)
記事タイトル:つくば市の変遷、40年にわたり定点撮影 街づくりを考える資料に
2022.8.23
報道発表
中国のカーボンニュートラル実現に向けた運輸部門の脱炭素化への道筋の策定
2022.7.26
メディア
一ノ瀬主幹研究員のコラム「暑熱リスクと色彩選択」に関する記事が、yahoo! シンガポール版に掲載されました
2022.6.29
メディア
一ノ瀬俊明主幹研究員の研究内容がウェザーニュースで取り上げられました
2022.5.9
メディア
データベース「筑波研究学園都市の景観変化」に関する記事が茨城新聞に掲載されました(2022.5.6)(外部サイト・有料記事にリンクします)
記事タイトル:国環研の研究員 学園都市の景観記録 1980年以降 茨城・つくば
2022.5.9
メディア
増井領域長が日本経済新聞の取材を受けました (2022.4.27)(外部サイト・有料記事にリンクします)
記事タイトル:気候変動巡るIPCC報告書、CO2削減加速へ現実解示す
2022.5.9
メディア
増井領域長と久保田主幹研究員が、WWFジャパン開催のIPCC 第6次評価報告書セミナー(2022.4.18 開催)において講演を行いました (外部サイトにリンクします)
サステナブル・ビジネス・マガジン オルタナのHPに掲載されました
記事タイトル:「今できることで1.5℃達成」IPCC6次報告書セミナー
2022.5.9
メディア
高橋副領域長が オンラインシンポジウム「京都でいま、何が起きているのか!?-京都における気候変動影響とその対応に向けて-」(2022.2.28開催)において行った基調講演の動画が公開されました (外部サイトにリンクします)
講演タイトル:気候変動影響と適応に関する科学的知見
2022.4.20
メディア
IPCC報告書に関する増井領域長のコメントが 読売新聞(2022.4.17)に掲載されました(外部サイト・有料記事にリンクします)
2022.4.8
メディア
増井領域長が NHKニュースでIPCC報告書に関する解説を行いました (外部サイトにリンクします)
2022.4.8
メディア
IPCC報告書に関する増井領域長と久保田主幹研究員のインタビュー記事が 日本経済新聞に掲載されました(外部サイト・有料記事にリンクします)
2022.4.7
報道発表
夏季五輪マラソンへの気候変動による暑熱の影響と複数の適応策がもたらす効果を明らかにしました
夏季オリンピックのマラソン選手が気候変動下で曝される暑熱環境や、それに対する対策(適応策)について検討を行いました。本論文には、社会領域から、藤井実室長と高倉潤也主任研究員が関わっています。
2022.4.1
メディア
高橋副領域長が、Podcast「エメラルド プラクティシズ」において、IPCC第6次評価報告書 WG2の解説を行いました (外部サイトにリンクします)
気候変動適応の実施において現場で直面する課題ー適応ギャップ、適応の限界、悪適応ーなどを紹介し、SDGsとの関わりについても解説します
2022.3.1
メディア
『世界全域の2050年脱炭素シナリオの飢餓リスクの要因分解』の論文について、Carbon Briefに記事が掲載されました
2022.3.1
報道発表
世界全域の2050年脱炭素シナリオの飢餓リスクの要因分解 —森林が貯蔵する炭素に対する価格付けが食料安全保障のリスクになりうる—
京都大学、国際農林水産業研究センター、立命館大学、国立環境研究所による国際共同研究チームは、農業・土地利用分野で実施されうる気候変動対策による、国際農業市場及び食料安全保障への影響を分析し、Nature FoodのArticleとして掲載されました
2022.2.8
報道発表
報告書『将来のために、今できることは何か? 金融界とアカデミアの対話から』を発行しました
2022.1.28
メディア
亀山領域長の記事が、Nature Human Behaviour 誌 5周年記念号の特集『The future of human behavior research』に掲載されました (https://rdcu.be/cFPVQ)
記事タイトル:Environmental studies (climate change) リンク先のP.20をご覧ください
2021.10.6
メディア
山口臨太郎主任研究員の解説が朝日新聞GLOBEに掲載されました
2021.8.10
報道発表
(報道発表)将来の不確実性を考慮に入れた飢餓リスクとその対応策の算定
2021.8.10
メディア
一ノ瀬俊明主幹研究員の研究内容がウェザーニュースで取り上げられました
2021.7.30
報道発表
(報道発表)北海道⼤雪⼭の永久凍⼟を維持する環境が将来⼤幅に減少する
この研究は、⽂部科学省「統合的気候モデル⾼度化研究プログラム」(JPMXD0717935457)、「ArCS II 北極域研究加速プロジェクト」(JPMXD1420318865)、および国⽴環境研究所「気候変動適応研究プログラム」「脱炭素・持続社会研究プログラム」の⽀援を受けて⾏われました。「脱炭素・持続社会研究プログラム」には、社会システム領域の多くの研究者が関わっています。
2021.6.15
メディア
亀山康子領域長の解説が東京新聞に掲載されました
2021.6.11
メディア
ニュースサイト「East Asia Forum」に、亀山康子領域長の記事が掲載されました
2021.6.11
報道発表
孫は祖父母が遭遇しないような暑い日と大雨を何度経験するのか?-極端な気象現象の変化に関する世代間不公平性とその地域間不公平性の評価-
2021.4.9
報道発表
日本の環境NPO/NGOの活動と課題についてのアンケート調査結果(お知らせ)
2020.11.10
メディア
亀山康子センター長へのインタビュー一問一答記事「『200兆円』温暖化対策は実現できるのか?バイデン氏に立ちはだかる「ねじれ議会」の壁<アメリカ大統領選>」が東京新聞ウェブサイトに掲載されました
2020.11.2
メディア
亀山康子センター長の解説が英ニュース週刊誌「エコノミスト」に掲載されました
2020.10.2
メディア
亀山康子センター長が、プレスリリース「気候安全保障とはなにか〜まだ知らない気候変動のリスクに気づく〜」を公開しました
2020.6.25
メディア
一ノ瀬俊明主任研究員がテレビ朝日「スーパーJチャンネル」に出演しました。
6月22日のニュースで、真夏に黒いマスクを着用することに関する疑問に答えました。
社会HP・その他の新着情報
2020.6.22
メディア
一ノ瀬俊明主任研究員のコメントがスポーツ報知に掲載されました。
マスクの色の違いが健康に与える影響について解説しています。
2020.1.17
報道発表
(プレスリリース)「図解でわかる!環境問題」を作成しました。
当研究所の田崎室長(資源循環・廃棄物研究センター)、亀山副センター長(社会環境システム研究センター)、山口主任研究員(社会環境システム研究センター)が、ビジネス図解研究所と協同して「図解でわかる!環境問題」として、環境問題を図解してわかりやすく説明するツールを作成しました。
2019.9.26
報道発表
複数分野にわたる世界全体での地球温暖化による経済的被害を推計−温室効果ガス排出削減と社会状況の改善は被害軽減に有効−
国立研究開発法人国立環境研究所、国立大学法人茨城大学、国立大学法人京都大学、芝浦工業大学、国立大学法人筑波大学、国立大学法人東京大学、国立研究開発法人農研機構、立命館大学などの研究グループは、パリ協定で定めた2℃目標を含む複数の異なる温室効果ガス排出の将来見通し、並びに異なる人口やGDPといった社会経済の将来状況の仮定の下での大規模なシミュレーションを実施し、地球温暖化によって生じる経済的な被害額の推計を行い、成果を論文として公表しました。
最も悲観的な将来の仮定の下では、21世紀末における地球温暖化による被害額は世界全体のGDPの3.9〜8.6%に相当すると推計された一方、パリ協定の2℃目標を達成し、かつ、地域間の経済的な格差等が改善された場合には被害額は世界全体のGDPの0.4〜1.2%に抑えられるという推計結果が得られました。また、特に開発途上国においては社会経済状況の改善が被害額(対GDP比)を小さく抑える効果があることも分かりました。これらの結果は、温室効果ガスの排出削減等の地球温暖化対策の取り方や社会経済状況の変化といった、我々人類が選択しうる要因が将来の地球温暖化によって生じる被害の大きさに対して、大きな影響力を持つことを示唆しています。
この研究成果は、気候変動分野における学術誌Nature Climate Changeに9月25日付(現地時間)で掲載されます。
2019.5.14
報道発表
気候安定化による飢餓リスク増加抑制のための費用を算定
2019.3.1
メディア
内閣府が制作の動画「Side by Side: Environmental Conservation in Fiji」に亀山副センター長が出演しました。
内閣府が作成している動画シリーズのうちの一つとして制作された「Side by Side: Environmental Conservation in Fiji」に、亀山副センター長が出演しました。
気候変動の影響として、島しょ国が直面している海面上昇や沿岸の浸食の問題に、日本がどのように協力しているか、その事例を解説しています。
2018.7.31
報道発表
(報道発表)温室効果ガス排出削減策が食料安全保障に及ぼす影響の評価
2017.9.15
報道発表
(報道発表)温暖化の進行で世界の穀物収量の伸びは鈍化する
−新たな将来予測の結果、世界の増加する食料需要を満たすためには、気候変動に適応した穀物生産技術がますます重要に−
2017.6.13
報道発表
(報道発表)地球温暖化によって追加的に必要となる労働者の熱中症予防の経済的コストを推計(お知らせ)
2017.3.9
報道発表
(報道発表)福島県三島町との環境創生型まちづくり研究に関した説明会開催について(お知らせ)
2017.2.23
報道発表
(報道発表)気候変動研究で分野横断的に用いられる社会経済シナリオ(SSP; Shared Socioeconomic Pathways)の公表(お知らせ)
2017.2.14
報道発表
(報道発表)シンポジウム「社会転換に向けてのテクノロジーアセスメントの理論と手法の開発にむけて」を開催します
2017.2.9
報道発表
「環境都市システム研究プログラム」の国立環境研究所研究プロジェクト報告が刊行されました。
2016.12.21
メディア
亀山副センター長がNHKラジオ第一「夕方ホットトーク」に出演します。
放送日 2017年1月4日(水)
ラジオ第一 午前17時30分〜17時45分
2016.11.8
メディア
亀山副センター長がNHK「視点・論点」で「パリ協定発効後の世界」について解説します。
放送日11月10日(木)
2016.6.14
報道発表
『21世紀における気候変化由来の冷暖房需要とその経済的影響を解明』について報道発表しました。
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