新刊紹介

　本年報は、第4期中長期計画（平成28～32年度）の初年度にあたる平成28年度の活動状況をとりまとめたものです。（1）5つの課題解決型研究プログラムを設定し、個別分野を超えて統合的に取り組み、（2）福島支部を新たに設置して災害環境研究プログラムを推進、（3）環境研究の基盤となる9つの研究分野における基礎研究から課題解決型の研究まで幅広い研究の展開、（4）長期的な取り組みが必要な研究基盤の整備、（5）社会実装に関する研究事業を実施、これらの研究課題の目的、活動内容、研究成果を報告しています。また、環境情報の収集・提供業務活動の概要、研究施設・設備の状況、研究成果の発表状況、その他研究所の活動の全体像を知る上で役に立つ様々な資料が掲載されています。

　私たちは身の回りの環境の変化に応じてさまざまな化学物質に曝（さら）されており、健康などへの悪影響が懸念されています。公害問題がクローズアップされた1960年代には、限られた地域で特定の化学物質に高濃度で曝露（ばくろ）された人々の健康被害が問題になりました。しかし、現代では低濃度で多様な化学物質に曝されている多くの人々の健康状態に関心が向けられています。特に胎生期にある種の化学物質に曝されると、その後の成長や発達に影響を与えると考えられており、そのメカニズムを明らかにするにはヒト組織由来の胚性幹（ES）細胞や人工多能性幹（iPS）細胞を用いることが有望視されています。

　本号では、国立環境研究所で2009年より実施しているヒトES細胞による研究を中心に、ヒト組織由来の細胞を用いた化学物質の影響評価について紹介します。