東太平洋の赤道付近の広い領域において海面水温が数年ごとに昇温と冷却を繰り返すことに特徴づけられる自然現象です。エルニーニョ現象に伴い地球規模の大気循環が変化するため、熱帯地域だけでなく日本を含む世界各国の天候の異常をもたらすことがあります。連動した大気の変動を含めてエルニーニョ・南方振動とも呼ばれ、太平洋の貿易風と海水温・海流の変動を伴って発達します。東部熱帯太平洋の海面水温が平常時よりも暖かい状態が続くことをエルニーニョ状態、冷たい状態が続くことをラニーニャ状態と呼びます。

海面水温の変動は、エルニーニョ状態の方がラニーニャ状態よりも最盛期において強くなるという非対称的な特徴が観測されています。

濃度分別や分級処理、熱処理等などにより除去土壌の量を減らすこと。ならびに、熱処理や洗浄濃縮などによって廃棄物の量を減らすこと。

空間中のγ（ガンマ）線量を測定したもので、１時間当たりのマイクロシーベルト（放射線量を表す単位）で表示します。

植物も動物も、ほとんどの生物は季節性を持っており、それぞれの生物が気温や日照時間などの気象条件の季節的な変化を感知することで生じています。この生物の季節的な応答のことを生物季節といいます。英語ではPhenology(フェノロジー)といいます。

森林限界とは、樹木が生育できず、森林が形成されない限界線を意味します。緯度や標高が高く、極端に気温の低い環境条件で生じます。

分級処理技術とは土壌を粒径によって分離する技術のことを意味します。分離の基準となる粒径を分級点といいます。

焼却灰や溶融飛灰、スラグなどから有害物質がどの程度溶け出してくるのかを測るための指標が溶出率です。溶出率を調べるために行う試験を溶出試験といいますが、試験を通して溶出率を把握することで、焼却灰や溶融飛灰などを最終処分場へ受け入れていいのか、スラグなどをリサイクルしていいのか等、環境安全性や危険性の程度を予め確認することが可能となります。なお、廃棄物焼却灰、溶融スラグなどの循環資材、土壌といった分野ごとに、法令や日本工業規格（JIS）で溶出試験が定められています。

除染作業に伴って発生した除染廃棄物は、焼却処理されると焼却残さ（主灰と飛灰）になりますが、この焼却残さを1,300℃以上の高温で加熱処理すると、灰はマグマのような液状（溶融物）になります。この溶融物を水で急冷させると生じるガラス状の固体がスラグになります。

除染廃棄物などの焼却残さ（主灰と飛灰）を溶融処理して、さらに減容した際に排出される飛灰。 溶融処理は、焼却残さを約1/9の量に減容することが可能です。 溶融処理施設（灰溶融施設）では、飛灰の他に溶融スラグも排出されます。

放射能の単位にはBq（ベクレル）を用います。1Bqは１秒間に１回崩壊を起こす放射性物質の量を表しますが、Bqが単独で使われることは少なく、食品や土壌といった物質中の放射性物質の基準などの場合、単位質量あたりの放射能としてBq/kgという単位を用います。除去土壌等の減容化について、減容するほどに濃縮された安定化体が発生しますが、Bq/kgを用いることで少し分かりやすくなります。例えば1,000 Bq/kgの焼却灰　5kgを処理することで10,000 Bq/kgの　0.5 kgの安定化体が発生したとします。この場合、放射能濃度（Bq/kg）が高くなっていますが物量としては減っていますので、Bqで評価すれば、これらは同じ放射能を持つことになります。

IPCC（Intergovernmental Panel on Climate Change：気候変動に関する政府間パネル）は、 1988年に世界気象機関（WMO）と国連環境計画（UNEP）により設立された組織で、現在の参加国は195か国、事務局はスイス・ジュネーブにあります。各国の政府から推薦された科学者が参加し、地球温暖化に関する科学的・技術的・社会経済的な評価を行い、報告書にまとめています。