関連情報
国立環境研究所ニュース40巻6号
特集 数理モデル的手法を用いた化学物質の環境動態把握
健康や生態系への影響が懸念される化学物質すべての評価を目指して: 当研究者の前身である国立公害研究所が設立された1974年当時、深刻であった重金属や大気汚染化学物質、農薬、洗剤などに伴う汚染によるヒト健康や生態系への影響は、公害問題は地域的な問題で地球規模では考えられていませんでした。その後、各種の環境基準や排出規制、有害な化学物質の製造・使用の制限によって、近年は大きく改善されてきました。
多媒体環境動態予測モデルG-CIEMS
⽇本全⼟を対象に化学物質の環境挙動を計算する
詳細な空間分解能を持つ多媒体環境動態モデルです。⽇本全⼟の地理 データを格納しており、化学物質の環境への排出量と物性値の⼊⼒ データを作成することで、多媒体(⼤気、表流⽔(河川や湖沼)、表流⽔の底質、⼟壌、海域、海域の底質)での化学物質の濃度などを予測します。