化学物質データベース 更新履歴

2021年

7月

曝露関連情報 > 農薬出荷量

次の農薬原体の2018農薬年度の出荷量が誤っていたため修正した。
この修正に伴う、全国出荷量の変更は次の通り。なお、修正前 → 修正後(単位:tまたはkL)として示した。

  • メパニピリム(1.46487998217344 → 6.26487998217344)
  • ジメトモルフ(3.63369964599609 → 6.27969964027405)
  • 塩基性塩化銅(181.331299748421 → 185.041299748421)
  • ホセチル(71.0190002441406 → 71.6790002441406)
  • フェリムゾン(62.3300000953674 → 76.0400000953674)
  • オキソリニック酸(43.68 → 44.535)
  • イミベンコナゾール(0.123499999940395 → 1.05049999982119)
  • フルジオキソニル(9.17379981994629 → 17.9137998199463)
  • フラメトピル(28.473500316143 → 29.8640003752708)
  • フサライド(85.1024999663234 → 98.8124999663234)
  • ピロキロン(103.376998901367 → 113.617999267578)
  • チオファネートメチル(342.846099280119 → 344.566099280119)
  • トルクロホスメチル(81.0690001523495 → 83.9190001523495)
  • フルトラニル(54.2999990183115 → 71.0999990183115)
  • プロベナゾール(729.327803945541 → 733.535804185867)
  • マンゼブ(2073.89349914551 → 2082.83849914551)

曝露関連情報 > 環境中濃度測定値 > 要調査項目モニタリング(環境省)

要調査項目モニタリング 平成23年度~平成30年度(2011~2016年度)測定データを追加

法規制等情報 > 環境基準 > 環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)

環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)対象物質リストを更新・・・平成26年3月31日改訂版

化学物質詳細情報 > 外部サイト内個別物質ページへのリンク

「ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム」サイト内個別物質ページへのリンク情報を更新した。

2月

曝露関連情報 > 農薬出荷量

次の原体が含まれる農薬の一部で、農薬と原体の紐付が異なっていたため修正を行った。
この修正に伴い、次の原体の2016~2018農薬年度の出荷量が修正された。

  • マンデストロビン (CAS RN® 173662-97-0)
  • フェノキサスルホン (CAS RN® 639826-16-7)
  • シアントラニリプロール (CAS RN® 736994-63-1)
  • アメトクトラジン (CAS RN® 865318-97-4)
  • ピロキサスルホン (CAS RN® 447399-55-5)
  • (E,Z)-4,6-ヘキサデカジエナール (CAS RN® 158734-45-3)
  • (E,Z)-4,6-ヘキサデカジエニル=アセタート (CAS RN® 158734-49-7)
  • ピフルブミド (CAS RN® 926914-55-8)
  • トルプロカルブ (CAS RN® 911499-62-2)
  • フルフェナセット (CAS RN® 142459-58-3)
  • ポリグリセリン脂肪酸エステル
  • フルピラジフロン
  • イタコン酸 (CAS RN® 97-65-4)

2020年

10月

関連 > 関連化学物質

関連化学物質情報の記載方法を見直し「関連性」、「分野・種類」および「関係」を追加した。それに伴い、一部の物質に対して関連物質情報を整理した。
既存の関連物質情報のうち、今回整理を実施しなかった情報については、新規追加した項目を空欄にしたまま掲載を継続している。

法規制等情報 > 法規制 > 化審法(規制等)【H21改正後】 > 化審法第一種特定化学物質

対象化学物質リストの更新・・・「 化審法データベース(J-CHECK) - 製品評価技術基盤機構」:2020/10/27時点

法規制等情報 > 法規制 > 化審法(規制等)【H21改正後】 > 化審法第二種特定化学物質

対象化学物質リストの更新・・・「 化審法データベース(J-CHECK) - 製品評価技術基盤機構」:2020/10/27時点

法規制等情報 > 法規制 > 化審法(規制等)【H21改正後】 > 化審法監視化学物質

対象化学物質リストの更新・・・「 化審法データベース(J-CHECK) - 製品評価技術基盤機構」:2020/10/27時点

一般情報 > 外部サイト内個別物質ページへのリンク

「外部サイト内個別物質ページへのリンク」情報の「ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム」サイト内個別物質ページへのリンクの修正を行った。

曝露関連情報 > 環境中濃度測定値

2018年度までの化学物質環境調査結果(濃度測定値)更新・・・令和元年度版化学物質環境実態調査-化学物質と環境-(環境省環境保険部環境安全課)より

曝露関連情報 > PRTR排出・移動量

PRTR届出・届出外排出量データ追加・・・平成30年度排出分(排出把握期間=平成30年4月1日~平成31年3月31日)(令和2年3月19日版、経済産業省公表)より
①届出の全国=集計結果(集計表)-届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果-1.排出・移動先別の集計-表1-3 全国・業種別 より
②届出の個別事業所データ=個別事業所データ-本紙 と 別紙 より
③届出外=届出外排出量の推計値の対象化学物質別集計結果-3.算出事項(対象業種・非対象業種・家庭・移動体)別の集計-表3-1.全国、表 3-2.都道府県別より

リスク評価・有害性情報 > 基準値等 > 水道法

基準値等を更新・・・厚生労働省公表データ:令和2年4月1日(2020/7/20時点)

  • 水質基準項目:基準値(51項目)
  • 水質管理目標設定項目:目標値(27項目)
  • 農薬類(水質管理目標設定項目15)の対象農薬:目標値
  • 要検討項目:目標値(45項目)

法規制等情報 > 法規制 > 水道法

対象物質リストを更新・・・厚生労働省公表データ:令和2年4月1日(2020/7/20時点)

  • 水質基準項目(51項目)
  • 水質管理目標設定項目(27項目)
  • 農薬類(水質管理目標設定項目15)の対象農薬
  • 要検討項目と目標値(45項目)

環境分析法情報 > 環境分析法

食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法(厚生労働省公表データ)を追加

基準値等 > 食品衛生法 > ポジティブリスト規制対象物質

食品衛生法(ポジティブリスト)規制対象物質の基準値を更新・・・厚生労働省公表データ:令和2年7月8日時点

法規制等情報 > 法規制 > 食品衛生法

食品衛生法(ポジティブリスト)規制対象物質リストを更新・・・厚生労働省公表データ:令和2年7月8日時点

  • 食品において「不検出」とされる農薬等の成分である物質
  • 埋食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質

環境分析法情報 > 環境分析法

農薬等の環境残留実態調査分析法を追加

環境分析法情報 > 環境分析法

埋設農薬調査関連マニュアルの分析法を追加

  • 埋設農薬調査・掘削等暫定マニュアル
  • 埋設農薬調査・掘削等暫定マニュアル改定版
  • 埋設農薬調査・掘削等マニュアル

環境分析法情報 > 環境分析法

有害大気汚染物質マニュアル(平成31年3月改訂)の分析法を追加

環境分析法情報 > 環境分析法

化学物質分析法開発調査報告書(平成30年度版)の分析法を追加

リスク評価・有害性情報 > MOE_環境リスク初期評価

環境リスク初期評価情報追加・・・ 化学物質の環境リスク評価 第18巻(環境省環境保健部環境リスク評価室)より

3月

法規制等情報 > 法規制 > 農薬取締法 > 登録農薬有効成分

登録農薬有効成分追加・・・登録有効成分一覧(独立行政法人農林水産消費安全技術センター)2019年12月31日時点 より

曝露関連情報 > 用途 > 農薬

農薬用途追加・・・農薬要覧2019(一般社団法人日本植物防疫協会)より

曝露関連情報 > 農薬出荷量

2018年の農薬出荷量追加・・・農薬要覧2019(一般社団法人日本植物防疫協会)より

曝露関連情報 > 環境中濃度測定値

平成27年度~平成30年度の「公共用水域の水質測定(環境省)」を追加

  • 平成30年度公共用水域水質測定結果(令和元年12月)
  • 平成29年度公共用水域水質測定結果(平成30年12月)
  • 平成28年度公共用水域水質測定結果(平成29年12月)
  • 平成27年度公共用水域水質測定結果(平成28年12月)

農薬出荷量の検索 <都道府県×年度>機能の追加

化学物質検索に「農薬出荷量」検索メニューを追加した。農薬出荷量(原体換算値)を都道府県と年度から検索することが可能となった。

2019年

11月

《環境分析法詳細情報》分析法情報 > 化学物質分析法開発調査報告書における適用可否

適用可否情報の「化学物質分析法開発調査報告書(平成27年度)」データに不備があったため修正した。
この修正に伴い、ダウンロードファイル「分析法の適用可否情報」を差し替えた。

一般情報 > 外部サイト内個別物質ページへのリンク

「外部サイト内個別物質ページへのリンク」情報に「ChemTHEATRE 化学物質環境モニタリング情報」サイト内個別物質ページへのリンクを追加した。

曝露関連情報 > 環境中濃度測定値

2017年度までの化学物質環境調査結果(濃度測定値)更新・・・平成30年度版化学物質環境実態調査-化学物質と環境-(環境省環境保険部環境安全課)より

リスク評価・有害性情報 > MOE_環境リスク初期評価

環境リスク初期評価情報追加・・・ 化学物質の環境リスク評価 第17巻(環境省環境保健部環境リスク評価室)より

生態影響試験情報 > 環境省

環境省が実施した生態影響試験物質を追加・・・平成31年3月版 生態影響試験結果一覧(環境省)より

曝露関連情報 > PRTR排出・移動量

PRTR届出・届出外排出量データ追加・・・平成29年度排出分(排出把握期間=平成29年4月1日~平成30年3月31日)(平成31年3月5日版、経済産業省公表)より
①届出の全国=集計結果(集計表)-届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果-1.排出・移動先別の集計-表1-3 全国・業種別 より
②届出の個別事業所データ=個別事業所データ-本紙 と 別紙 より
③届出外=届出外排出量の推計値の対象化学物質別集計結果-3.算出事項(対象業種・非対象業種・家庭・移動体)別の集計-表3-1.全国、表 3-2.都道府県別より

曝露関連情報 > PRTR排出・移動量

PRTR届出・届出外排出量データのうち修正版の反映ができていなかった平成22年度(2010)~平成28年度(2016)データを次のとおり更新

  • 平成22年度排出量:平成22年度版 → 平成29年3月修正版
  • 平成23年度排出量:平成26年3月修正版 → 平成30年3月修正版
  • 平成24年度排出量:平成24年度版 → 平成31年3月修正版
  • 平成25年度排出量:平成25年度版 → 平成31年3月修正版
  • 平成26年度排出量:平成26年度版 → 平成31年3月修正版
  • 平成27年度排出量:平成27年度版 → 平成31年3月修正版
  • 平成28年度排出量:平成28年度版(平成30年3月2日公表)→ 平成31年3月修正版

4月

化学物質詳細情報 > 外部サイト内個別物質ページへのリンク

「化学物質詳細情報」ページに「外部サイト内個別物質ページへのリンク」情報を追加掲載。「ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム」サイト内個別物質ページへのリンクを追加した。

環境分析法詳細情報 > 化学物質分析法開発調査報告書における適用可否

「環境分析法詳細情報」ページに「化学物質分析法開発調査報告書における適用可否」情報を追加掲載

環境分析法情報 > 環境分析法

化学物質分析法開発調査報告書(平成29年度版)の分析法を追加

法規制等情報 > 法規制 > 農薬取締法 > 登録農薬有効成分

登録農薬有効成分追加・・・登録有効成分一覧(独立行政法人農林水産消費安全技術センター)2019年2月4日時点 より

曝露関連情報 > 用途 > 農薬

農薬用途追加・・・農薬要覧2018(一般社団法人日本植物防疫協会)より

曝露関連情報 > 農薬出荷量

2017年の農薬出荷量追加・・・農薬要覧2018(一般社団法人日本植物防疫協会)より

1月

化学物質データベース Webkis-Plus リニューアル

以前公開していた化学物質データベースWebKis-Plus(以降、旧WebKis-Plusという)と環境測定法データベースEnvMehod(以降、旧EnvMethodという)を統合して、新しいWebkis-Plusとしてリニューアルした。

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