化学物質詳細情報

メラミン
chem_id:YOT00464
CAS RN®:108-78-1
化学物質名(和名):メラミン
化学物質名(英名):MELAMINE
分子式:C3H6N6
示性式:
SMILES:n(c(nc(n1)N)N)c1N
RTECS:OS0700000

構造式108-78-1

化学物質名(別名)

物質名称 出典
2,4,6-トリアミノ-1,3,5-トリアジン(メラミン) 化審法 既存点検 分解性蓄積性
メラミン 環境分析法(水質) 他
メラミン(2,4,6-トリアミノ-1,3,5-トリアジン) 環境基本法 要調査項目
melamine 環境分析法(水質) 他
Melamine (NB: Overall evaluation downgraded from 2B to 3with supporting evidence fromother relevant data) 国際がん研究機関(IARC:International Agency for Research on Cancer)
4-aminophenol 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
熱安定性    不安定 KIS-NET
外観 単斜晶系の無色か白色の柱状晶 KIS-NET
その他特徴 注意深く加熱すると昇華し、強く加熱すれば分解する。 KIS-NET
分子量 126.12 126.15 KIS-NET
比重 1.57 1.57 KIS-NET
比重測定温度 14 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 4.34 4.34 KIS-NET
水溶性 3240 14050 KIS-NET
水溶性測定温度 20 50 deg C KIS-NET
溶解度記述 微溶,熱湯に可溶 KIS-NET
蒸気圧 50 760 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 315 425 deg C KIS-NET
融点 250 354 deg C KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、有毒なNOx,CN ̄ガスを発生 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
接着剤
合成樹脂
樹脂用添加剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 283 メラミン (2,4,5-トリアミノ-1,3,5-トリアジン) LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 203 メラミン(2,4,6-トリアミノ-1,3,5-トリアジン) LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ メラミン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 2,4,6-トリアミノ-1,3,5-トリアジン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 7 10 21 30 0.1 1.6 (0.1) μg/L
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 10 2 30 0.088 0.13 (0.07) μg/g-dry
1987 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 3 45 13 144 0.06 0.55 (0.05) μg/g-wet
1987 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 33 50 89 150 0.1 7.6 (0.1) μg/L
1987 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 18 40 36 117 0.01 0.32 (0.01) μg/g-dry
1988 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 1 2 5 12 0.09 0.23 (0.05) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 5 49 12 148 0.020 0.075 (0.02) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 23 51 43 150 0.11 6.4 (0.11) μg/L
1994 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 7 13 12 39 2.0 55 (2) ng/m3
1994 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 12 54 29 160 0.015 0.40 (0.015) μg/g-dry
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 46 50 <0.02 0.71 0.17 0.11 検出下限値 0.02 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 17 17 0.035 0.25 0.11 0.09 検出下限値 0.02 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 4 4 0.08 10.33 2.7 0.44 検出下限値 0.02 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 5 7 <0.02 0.2 0.069 0.041 検出下限値 0.02 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 15 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 検出下限値 0.1 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 1 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 検出下限値 0.1 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 4 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 検出下限値 0.1 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 5-1024 メラミン 10000.00 100000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 73/ 1999 - LINK
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0519-0 -
2006 IPCS ICSC ICSC:1154 MELAMINE (Date of Peer Review: October 2006) - LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2011 環境省 化学物質の環境リスク評価 9巻 生態リスク NO14 C LINK
2011 環境省 化学物質の環境リスク評価 9巻 健康リスク NO14 B2 LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 446 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ▲o-アミノフェノール;m-アミノフェノール;p-アミノフェノール;メラミン;クロロメチルアニリンの分析法
1980 12 568 化学物質分析法開発調査報告書(昭和55年度) ▲メラミンの分析法
1986 23 829 化学物質分析法開発調査報告書(昭和60年度) ◯メラミンの分析法 水、底質
1988 25 883 化学物質分析法開発調査報告書(昭和62年度) ◯メラミンの分析法 生物
1994 31 988 化学物質分析法開発調査報告書(平成5年度) ◯メラミンの分析法 水、生物、底質
1994 31 1005 化学物質分析法開発調査報告書(平成5年度) ◯メラミンの分析法 大気
2003 115 11606 要調査項目等調査マニュアル(平成15年度版) メラミンの分析法 水、底質
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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