化学物質詳細情報

メソミル

chem_id:YOT00448

CAS RN®:16752-77-5

化学物質名(和名):メソミル

化学物質名(英名):METHOMYL

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名(別名)

物質名称 出典
S―メチル―N―(メチルカルバモイルオキシ)チオアセチミデート(別名メソミル) PRTR 対象物質選定基準
S-メチル-N-(メチルカルバモイルオキシ)チオアセトイミダート(別名:メソミル) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
S-メチル-N-(メチルカルバモイルオキシ)チオアセトイミダート(別名メソミル) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後)
S-メチル-N-[(メチルカルバモイル)-オキシ]-チオアセトイミデート 毒物及び劇物取締法(毒劇法)
メソミル 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査) 他
Methomyl 環境分析法(その他) 他
S-methyl-N-(methylcarbamoyloxy)thioacetimidate;methomyl 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後)
S-メチルN-(メチルカルバモイルオキシ)チオアセチミデート 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
S-メチルN-[(メチルカルバモイル)オキシ]チオ酢酸イミド 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白色結晶,無色結晶 KIS-NET
臭気 わずかに硫黄臭 KIS-NET
分子量 162.23 162.23 KIS-NET
溶解度記述 微溶 KIS-NET
蒸気圧(25℃) 5e-05 5e-05 hPa KIS-NET
オクタノール/水分配係数 0.6 0.6 KIS-NET
融点 78 79 deg C KIS-NET
燃焼性 ガスは引火性あり。 KIS-NET
酸アルカリ分解性 アルカリ性下で分解 KIS-NET
酸塩基安定性  酸に安定でアルカリに不安定 KIS-NET

用途

用途
殺虫剤

注釈

(注) 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質(原体)が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。(例:殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない)

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 270 メソミル LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 443 S―メチル―N―(メチルカルバモイルオキシ)チオアセトイミダート(別名メソミル) LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 メソミル LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質 第370号第1Aの6又は7又は9 チオジカルブ及びメソミル LINK
毒劇法 劇物_指定令 第2条第100号の9 S-メチル-N-[(メチルカルバモイル)-オキシ]-チオアセトイミデート LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=112 メソミル LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
内分泌かく乱作用 SPEED98 28 メソミル LINK

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 0 0 0 0 0 1554 90059 90059 kg/年
2011 全国 0 0 0 0 0 1858 95175 95175 kg/年
2012 全国 0 0 0 0 0 1655 86473 86473 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 0 1742 102485 102485 kg/年
2014 全国 0 0 0 0 0 1331 81796 81796 kg/年
2015 全国 0 0 0 0 0 155 64201 64201 kg/年
2016 全国 0 0 0 0 0 1712 19569 19569 kg/年
2017 全国 0 0 0 0 0 1710 96259 96259 kg/年
2018 全国 0 0 0 0 0 1304 51523 51523 kg/年
2019 全国 0 0 0 0 0 873 46888 46888 kg/年
2020 全国 0 0 0 0 0 915 45313 45313 kg/年
2021 全国 0 0 0 0 0 882 40339 40339 kg/年
2022 全国 0 0 0 0 0 735 0 38294 0 0 38294 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 11 0 33 (0.005) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 11 0 33 (0.1) μg/L
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 11 0 33 (0.01) μg/g-dry
2004 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 77 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 定量下限値 0.3 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 5 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 定量下限値 0.3 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 20 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 定量下限値 0.3 μg/L
2008 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 16 20 116 180 0.00040 0.036 (0.00038) μg/L
2008 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 7 33 16 99 0.0030 0.0064 (0.0030) μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 5 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 定量下限値 0.3 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1970 全国 54.225 tまたはkL
1971 全国 141.48 tまたはkL
1972 全国 151.965009765625 tまたはkL
1973 全国 184.23 tまたはkL
1974 全国 267.075 tまたはkL
1975 全国 267.93001953125 tまたはkL
1976 全国 283.06801948547366 tまたはkL
1977 全国 272.6385195922852 tまたはkL
1978 全国 407.5245001220703 tまたはkL
1979 全国 461.58750000000003 tまたはkL
1980 全国 499.2795001220703 tまたはkL
1981 全国 448.5240002441406 tまたはkL
1982 全国 466.0324998474121 tまたはkL
1983 全国 461.16899978637696 tまたはkL
1984 全国 445.7284997558594 tまたはkL
1985 全国 450.6280001831055 tまたはkL
1986 全国 472.4950003051758 tまたはkL
1987 全国 454.32499999999993 tまたはkL
1988 全国 468.61399993896487 tまたはkL
1989 全国 417.9165002441406 tまたはkL
1990 全国 414.4710000610351 tまたはkL
1991 全国 382.4635000610351 tまたはkL
1992 全国 375.7159997558594 tまたはkL
1993 全国 339.935 tまたはkL
1994 全国 303.51549987792964 tまたはkL
1995 全国 344.49649993896486 tまたはkL
1996 全国 317.5504806518555 tまたはkL
1997 全国 288.50998046875003 tまたはkL
1998 全国 249.32899978637693 tまたはkL
1999 全国 261.2764999389649 tまたはkL
2000 全国 240.10751953125 tまたはkL
2001 全国 203.0294999694824 tまたはkL
2002 全国 268.05499999999995 tまたはkL
2003 全国 69.49200012207031 tまたはkL
2004 全国 132.84449020385742 tまたはkL
2005 全国 2.241499938964844 tまたはkL
2006 全国 116.61100002288819 tまたはkL
2007 全国 96.595 tまたはkL
2008 全国 109.72299995422362 tまたはkL
2009 全国 103.21249992370605 tまたはkL
2010 全国 90.10450004577636 tまたはkL
2011 全国 95.26700004577637 tまたはkL
2012 全国 86.98200004577637 tまたはkL
2013 全国 102.59950000762939 tまたはkL
2014 全国 81.82299995422363 tまたはkL
2015 全国 64.17550003051758 tまたはkL
2016 全国 19.788998775482177 tまたはkL
2017 全国 98.52949996948243 tまたはkL
2018 全国 53.396499996185305 tまたはkL
2019 全国 45.79600002288818 tまたはkL
2020 全国 50.6980000114441 tまたはkL
2021 全国 40.59785902023316 tまたはkL
2022 全国 38.32899 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 EPA IRIS Methomyl ( last_significant_revision : 1987/01/31) - LINK
1996 IPCS EHC Methomyl (EHC 178, 1996) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2005 IPCS ICSC ICSC:0177 METHOMYL (Date of Peer Review: October 2005) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法(ポジティブリスト制度規制対象物質) チオジカルブ及びメソミル 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団)」を参照してください LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 メソミル 目標値 0.03mg/L 農薬類の目標値=検出値と目標値の比の和として、1以下 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 2.50 mg/m3 ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10764 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8318: N-Methylcarbamates - HPLC
1992 29 955 化学物質分析法開発調査報告書(平成3年度) ◯S-メチル-N-[(メチルカルバモイル)オキシ]チオアセトイミデート;メチル-N’,N’-ジメチル-N-(メチルカルバモイル)オキシ-1-チオオキサムイミデードの分析法 水、生物、底質
1998 2 364 外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル メソミルの分析法 水、生物、底質
2000 89 12076 農薬等の環境残留実態調査分析法 メソミル分析法(水質)
2000 89 12086 農薬等の環境残留実態調査分析法 メソミル分析法(底質) 底質
2000 89 12095 農薬等の環境残留実態調査分析法 メソミル分析法(水生生物) 生物
2000 89 12104 農薬等の環境残留実態調査分析法 メソミル分析法(土壌) 土壌
2003 81 326 農薬取締法第3条第1項第4号から第7号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件 第1号イの環境大臣の定める基準(平成15年4月10日現在) ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (47)メソミル試験法 農作物
2004 105 11308 化学物質分析法開発調査報告書(平成15年度)【修正追記版】 ◯農薬(LC/MS)
2008 112 11531 化学物質分析法開発調査報告書(平成19年度)【修正追記版】 ◯S-メチル-N-[(メチルカルバモイル)オキシ]チオ酢酸イミド(別名:メソミル)の分析法 水、底質
2019 153 12291 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 チオジカルブ及びメソミル試験法(農産物) 食品

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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