化学物質詳細情報

マンネブ

chem_id:YOT00446

CAS RN®:12427-38-2

化学物質名（和名）:マンネブ

化学物質名（英名）:MANEB

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
マンネブ 環境分析法（農薬） 他
Maneb KIS-NET 他
{[エチレンビス(カルバモジチオアト)](2-)}マンガン 化審法 既存点検 分解性蓄積性
N,N'-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガン PRTR 対象物質選定基準
N,N'-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガン(別名マンネブ) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
manganese ethylenebis(dithiocarbamate) 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
manganese N,N'-ethylenebis(dithiocarbamate); maneb 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
マネブ 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 薄い黄緑色の薬剤，黄または白色粉末 KIS-NET
その他特徴 マンガンを含むのでマンガン欠乏症に有効。分解して融点を示さない。 KIS-NET
溶解度記述 水に微溶 KIS-NET
加水分解性 水を接触すると火炎に包まれる。 KIS-NET
酸アルカリ分解性 酸類と接触すると毒性、刺激性または引火性の煙霧を放出 KIS-NET
熱分解性 熱に不安定 KIS-NET
水安定性　　　 不安定 KIS-NET
酸塩基安定性　 不安定 KIS-NET
熱安定性　　　 不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検

用途

用途
殺菌剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 193 マンネブ LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 268 マンネブ LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 179 Ｎ，Ｎ’－エチレンビス（ジチオカルバミン酸）マンガン（別名マンネブ） LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ［Ｎ，Ｎ’－エチレンビス（ジチオカルバマト）－κ（２）Ｓ，Ｓ’］マンガン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 49 Ｎ・Ｎ′―エチレンビス（ジチオカルバミン酸）マンガン（別名マンネブ） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 61 Ｎ・Ｎ―エチレンビス（ジチオカルバミン酸）マンガン（別名マンネブ） LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 マンネブ LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
内分泌かく乱作用 SPEED98 53 マンネブ LINK

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 0 0 0 0 1336 505 556000 556505 kg/年
2002 全国 0 0 0 0 0 11407 345 537500 537845 kg/年
2003 全国 0 0 0 0 0 13721 455 532175 532630 kg/年
2004 全国 0 0 0 0 0 2194 540050 540050 kg/年
2005 全国 0 0 0 0 0 1948 453725 453725 kg/年
2006 全国 0 0 0 0 0 1637 347125 347125 kg/年
2007 全国 0 0 0 0 0 1814 416775 416775 kg/年
2008 全国 0 0 0 0 0 2393 385825 385825 kg/年
2009 全国 0 0 0 0 0 2788 376050 376050 kg/年
2010 全国 0 0 0 0 0 1720 363950 363950 kg/年
2011 全国 0 0 0 0 0 2301 330450 330450 kg/年
2012 全国 0 0 0 0 0 717 343125 343125 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 0 617 308400 308400 kg/年
2014 全国 0 0 0 0 0 1336 298525 298525 kg/年
2015 全国 0 0 0 0 0 1648 295950 295950 kg/年
2016 全国 0 0 0 0 0 2094 273200 273200 kg/年
2017 全国 0 0 0 0 0 1500 245650 245650 kg/年
2018 全国 0 0 0 0 0 1588 244600 244600 kg/年
2019 全国 0 0 0 0 0 2760 218375 218375 kg/年
2020 全国 0 0 0 0 0 4462 215150 215150 kg/年
2021 全国 0 0 0 0 0 2305 178300 178300 kg/年
2022 全国 0 0 0 0 0 2272 0 191550 0 0 191550 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 121.87 tまたはkL
1963 全国 225.825 tまたはkL
1964 全国 459.3 tまたはkL
1965 全国 238.95 tまたはkL
1966 全国 494.625 tまたはkL
1967 全国 567.28 tまたはkL
1969 全国 1314.95 tまたはkL
1970 全国 1394.5870312499999 tまたはkL
1971 全国 834.5 tまたはkL
1972 全国 1194.2705780029296 tまたはkL
1973 全国 1471.9049325561523 tまたはkL
1974 全国 1514.88625 tまたはkL
1975 全国 1651.9455889892577 tまたはkL
1976 全国 1466.605 tまたはkL
1977 全国 1664.8249999999998 tまたはkL
1978 全国 1852.425 tまたはkL
1979 全国 1736.075 tまたはkL
1980 全国 1723.8 tまたはkL
1981 全国 1643.375 tまたはkL
1982 全国 1728.85 tまたはkL
1983 全国 2016.8 tまたはkL
1984 全国 1939.1499999999999 tまたはkL
1985 全国 1958.4499999999998 tまたはkL
1986 全国 1980.425 tまたはkL
1987 全国 1843.75 tまたはkL
1988 全国 1497.9000097656249 tまたはkL
1989 全国 1390.575 tまたはkL
1990 全国 1234.25 tまたはkL
1991 全国 1310.7749999999999 tまたはkL
1992 全国 1238.8000000000002 tまたはkL
1993 全国 1243.075 tまたはkL
1994 全国 1146.9499999999998 tまたはkL
1995 全国 913.8000000000001 tまたはkL
1996 全国 798.975 tまたはkL
1997 全国 830.25 tまたはkL
1998 全国 766.125 tまたはkL
1999 全国 732.325 tまたはkL
2000 全国 664.375 tまたはkL
2001 全国 556.5250000000001 tまたはkL
2002 全国 537.425 tまたはkL
2003 全国 532.75 tまたはkL
2004 全国 539.5250000000001 tまたはkL
2005 全国 453.77500000000003 tまたはkL
2006 全国 347.3 tまたはkL
2007 全国 416.975 tまたはkL
2008 全国 385.94999877929683 tまたはkL
2009 全国 376.27500000000003 tまたはkL
2010 全国 364 tまたはkL
2011 全国 330.65000000000003 tまたはkL
2012 全国 343.20000000000005 tまたはkL
2013 全国 325.27500000000003 tまたはkL
2014 全国 298.5 tまたはkL
2015 全国 296.175 tまたはkL
2016 全国 284.525 tまたはkL
2017 全国 255.45000000000002 tまたはkL
2018 全国 266.75 tまたはkL
2019 全国 256.40000000000003 tまたはkL
2020 全国 265.84999755859377 tまたはkL
2021 全国 262.299501953125 tまたはkL
2022 全国 272.751125 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2009 化審法監視物質告示 333 333

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経口 TDL0 94 週 62.98 62.98 g/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 12, Suppl. 7/ 1987 - LINK
1988 EPA IRIS Maneb ( last_significant_revision : 1988/09/07) - LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:0173 MANEB (Date of Peer Review: November 2003) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-＊
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1987 24 854 化学物質分析法開発調査報告書（昭和61年度） ▲ジネブ;マンネブの分析法 水、底質
2000 37 1097 化学物質分析法開発調査報告書（平成11年度） ◯マネブ+ジネブ+マンゼブの分析法 水
2000 89 12075 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(水質) 水
2000 89 12085 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(底質) 底質
2000 89 12094 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(水生生物) 生物
2000 89 12103 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(土壌) 土壌
2003 81 125 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件　第１号イの環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (118)ジネブ及びマンネブの試験法 農作物
2006 110 11381 化学物質分析法開発調査報告書（平成17年度）【修正追記版】 ◯N,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物(別名:マンコゼブ;マンゼブ);N,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガン(別名:マンネブ;マネブ);ビス(N,N’-ジメチルジチオカルバミン酸)N,N’-エチレンビス(チオカルバモイルチオ亜鉛)(別名:ポリカーバメート);ビス(N,N’-ジメチルジチオカルバミン酸)亜鉛(別名:ジラム)の分析法 水
2006 110 11382 化学物質分析法開発調査報告書（平成17年度）【修正追記版】 ◯N,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガン(別名:マンネブ;マネブ)及びビス(N,N’-ジメチルジチオカルバミン酸)N,N’-エチレンビス(チオカルバモイルチオ亜鉛)(別名:ポリカーバメート)の分析法 生物

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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