化学物質詳細情報

マンゼブ

chem_id:YOT00445

CAS RN®:8018-01-7

化学物質名(和名):マンゼブ

化学物質名(英名):MANZEB

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名(別名)

物質名称 出典
N,N'-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN,N'-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
N,N'-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN,N'-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物(別名マンコゼブ又はマンゼブ) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正以前) 他
マラチオン(別名:マラソン) 環境分析法(水質)
マンゼブ 環境分析法(農薬) 他
マンゼブ(マンコゼブ) 環境ホルモン戦略計画SPEED'98
complex compounds of manganese N,N'-ethylenebis(dithiocarbamate) and zinc N,N'-ethylenebis(dithiocarbamate); mancozeb 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正以前) 他
MANCOZEB ICSC(International Chemical Safety Cards)
Mancozeb(Manzeb) 環境ホルモン戦略計画SPEED'98
manzeb KIS-NET 他
マンコゼブ 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 水和剤は類白色水和性粉末。粉剤は類黄白色粉末、黄色粉末。 KIS-NET
その他特徴 分解して融点を示さない。 KIS-NET
溶解度記述 水にほとんど不溶 KIS-NET
加水分解性 水に安定 KIS-NET
水安定性    安定 KIS-NET

用途

用途
殺菌剤

注釈

(注) 複数の情報源からの取得した用途情報を掲載しています。必ずしも最新の情報とは限らないため、ご注意ください。また、農薬については、当該用途の農薬製剤に含まれている(いた)ことを示しているため、本物質が当該用途の機能を有しているとは限りません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 267 マンゼブ LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 192 マンゼブ LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法(PRTR)【H20年以前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(H20年以前) 50 N・N′―エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN・N′―エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物(別名マンコゼブ又はマンゼブ) LINK
化管法(PRTR)【H20年-R3年】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(H20年-R3年) 62 N・N―エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN・N―エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物(別名マンコゼブ又はマンゼブ) LINK
化管法(PRTR)【R3年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(R3年改正後) 政令番号:1-082、管理番号:62 N,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物 LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 マンゼブ LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
内分泌かく乱作用 SPEED98 52 マンゼブ(マンコゼブ) LINK

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 11 0 0 0 0 455 1745 2191866 2193622 kg/年
2002 全国 6 0 0 0 0 301 247 2863739 2863992 kg/年
2003 全国 2 0 0 0 2 314 1195 2893866 2895063 kg/年
2004 全国 2 0 0 0 1 324 2408500 2408502 kg/年
2005 全国 1 0 0 0 2 414 2273531 2273532 kg/年
2006 全国 2 0 0 0 1 598 2264397 2264399 kg/年
2007 全国 1 0 0 0 1 2861 1646 2305506 2307153 kg/年
2008 全国 1 0 0 0 1 5907 1 2287810 2287811 kg/年
2009 全国 1 0 0 0 1 954 1 2236690 2236691 kg/年
2010 全国 1 0 0 0 1 495 1 2117331 2117332 kg/年
2011 全国 0 0 0 0 1 961 1 2082329 2082330 kg/年
2012 全国 1 0 0 0 1 600 1 2072130 2072131 kg/年
2013 全国 1 0 0 0 1 528 0 2091848 2091849 kg/年
2014 全国 1 0 0 0 1 651 0 2266598 2266599 kg/年
2015 全国 1 0 0 0 1 781 0 2259997 2259998 kg/年
2016 全国 1 0 0 0 0 1001 2278075 2278075 kg/年
2017 全国 1 0 0 0 0 986 2196054 2196055 kg/年
2018 全国 1 0 0 0 1 879 2164004 2164005 kg/年
2019 全国 1 0 0 0 0 846 2126048 2126049 kg/年
2020 全国 1 0 0 0 0 1052 2119668 2119669 kg/年
2021 全国 1 0 0 0 1 1608 1732121 1732122 kg/年
2022 全国 1 0 0 0 1 2578 1 2096492 0 0 2096494 kg/年
2023 全国 1 0 0 0 2 2722 1 2074900 2074901 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1970 全国 116.25 tまたはkL
1972 全国 685.64 tまたはkL
1973 全国 1379.7 tまたはkL
1974 全国 1068.7710009765626 tまたはkL
1975 全国 1753.120244140625 tまたはkL
1976 全国 1251.5525 tまたはkL
1977 全国 2090.9730029296875 tまたはkL
1978 全国 1834.17 tまたはkL
1979 全国 2140.5 tまたはkL
1980 全国 2146.941005859375 tまたはkL
1981 全国 1992.702001953125 tまたはkL
1982 全国 2309.367001953125 tまたはkL
1983 全国 2331.057001953125 tまたはkL
1984 全国 2488.46 tまたはkL
1985 全国 2384.7360058593745 tまたはkL
1986 全国 2487.745000610351 tまたはkL
1987 全国 2521.374001464844 tまたはkL
1988 全国 2544.8500027465816 tまたはkL
1989 全国 2613.0290112304688 tまたはkL
1990 全国 2682.1340026855473 tまたはkL
1991 全国 2838.839998779296 tまたはkL
1992 全国 3051.8759985351558 tまたはkL
1993 全国 2975.642000732422 tまたはkL
1994 全国 3065.2540002441406 tまたはkL
1995 全国 3137.148000488282 tまたはkL
1996 全国 3259.676000976562 tまたはkL
1997 全国 4143.107000122071 tまたはkL
1998 全国 3029.549498596192 tまたはkL
1999 全国 3226.2764996337896 tまたはkL
2000 全国 3342.15 tまたはkL
2001 全国 2330.0739996337893 tまたはkL
2002 全国 2860.950000915527 tまたはkL
2003 全国 2893.5845002746582 tまたはkL
2004 全国 2408.298995285035 tまたはkL
2005 全国 2272.892005004882 tまたはkL
2006 全国 2264.5085003662107 tまたはkL
2007 全国 2304.340995483399 tまたはkL
2008 全国 2287.5314996337893 tまたはkL
2009 全国 2248.8764996337886 tまたはkL
2010 全国 2067.1 tまたはkL
2011 全国 2032.7854949951175 tまたはkL
2012 全国 2019.101499633789 tまたはkL
2013 全国 2047.2280010986324 tまたはkL
2014 全国 2151.45800239563 tまたはkL
2015 全国 2139.5525006103517 tまたはkL
2016 全国 2170.524002075196 tまたはkL
2017 全国 2095.682997741699 tまたはkL
2018 全国 2082.8384991455073 tまたはkL
2019 全国 2060.615004272461 tまたはkL
2020 全国 2040.332998056412 tまたはkL
2021 全国 1699.0847869873048 tまたはkL
2022 全国 2046.3760254999997 tまたはkL
2023 全国 1994.7588946533199 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2003 IPCS ICSC ICSC:0754 MANCOZEB (Date of Peer Review: November 2003) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準(H20改正前)

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-*
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
2000 37 1097 化学物質分析法開発調査報告書(平成11年度) ◯マネブ+ジネブ+マンゼブの分析法
2000 89 12075 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(水質)
2000 89 12085 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(底質) 底質
2000 89 12094 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(水生生物) 生物
2000 89 12103 農薬等の環境残留実態調査分析法 ジチオカルバマート系化合物分析法(土壌) 土壌
2003 81 323 農薬取締法第3条第1項第4号から第7号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件 第1号イの環境大臣の定める基準(平成15年4月10日現在) ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (63)マンコゼブ、ポリカーバメート及びプロピネブの試験法 農作物
2006 110 11381 化学物質分析法開発調査報告書(平成17年度)【修正追記版】 ◯N,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物(別名:マンコゼブ;マンゼブ);N,N’-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガン(別名:マンネブ;マネブ);ビス(N,N’-ジメチルジチオカルバミン酸)N,N’-エチレンビス(チオカルバモイルチオ亜鉛)(別名:ポリカーバメート);ビス(N,N’-ジメチルジチオカルバミン酸)亜鉛(別名:ジラム)の分析法
2006 110 11383 化学物質分析法開発調査報告書(平成17年度)【修正追記版】 ◯ビス(N,N-ジメチルジチオカルバミン酸)亜鉛(別名:ジラム);N,N-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)マンガンとN,N-エチレンビス(ジチオカルバミン酸)亜鉛の錯化合物(別名:マンコゼブ;マンゼブ)の分析法 生物
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

ページトップへ