化学物質詳細情報

ホルムアルデヒド
chem_id:YOT00441
CAS RN®:50-00-0
化学物質名(和名):ホルムアルデヒド
化学物質名(英名):FORMALDEHYDE
分子式:CH2O
示性式:HCHO
SMILES:O=C
RTECS:LP8925000

構造式50-00-0

化学物質名(別名)

物質名称 出典
Formaldehyde 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
ホルムアルデヒド 環境分析法(その他) 他
FORMALDEHYDE (37% SOLUTION, methanol free) / FORMALDEHYDE ICSC(International Chemical Safety Cards)
Formaldehyde (Gas) NTP(米国毒性プログラム)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 気体又は液体,無色透明 KIS-NET
臭気 刺激臭(窒息性) KIS-NET
その他特徴 集合しやすい、きわめて弱い酸。市販品は37-50%のホルムアルデヒドと適当量のメタノールを含む水溶液。 KIS-NET
分子量 30.03 30.03 KIS-NET
比重 0.81 1.06 KIS-NET
比重測定温度 -20 -20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に易溶 KIS-NET
融点 -118 -92 deg C KIS-NET
沸点 -21 -19.2 deg C KIS-NET
燃焼性 ガスに対しきわめて発火危険性、蒸気に対しては中程度の危険性。炎や火花に曝すと引火点以上で燃える。水溶液を引火点まで加熱すると爆発危険性あり。 KIS-NET
発火点 430 430 deg C KIS-NET
引火点 50 50 deg C KIS-NET
混合危険性 激しく反応する(HC1O4+アンリン、過ギ酸、ニトロメタン、炭酸マグネシウム、過酸化水素)。 KIS-NET
混合発火危険性程度 窒素酸化物を180℃で反応させると爆発性となる。 KIS-NET
爆発範囲 7 7 % KIS-NET
代謝性 速やかに酸化されてギ酸となる。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 0 0 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
中間物
接着剤
合成樹脂
殺虫剤殺菌剤等
防汚剤
その他有機化学製品
希釈剤
樹脂用添加剤
油用添加剤
色素(塗料、顔料)
その他添加剤
殺菌剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要監視項目(水質-生活環境項目-水生生物保全) ホルムアルデヒド LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 263 ホルムアルデヒド LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1030 ホルムアルデヒド LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ ホルムアルデヒド LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) ホルムアルデヒド LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 25 ホルムアルデヒド LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 310 ホルムアルデヒド LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 411 ※特定第一種 ホルムアルデヒド LINK
毒劇法 劇物_法 別表第2第81号 ホルムアルデヒド LINK
毒劇法 劇物_指定令 第2条第97号 ホルムアルデヒド LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 ホルムアルデヒド LINK
大気汚染防止法 特定物質 第十七条 第一項 ホルムアルデヒド LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ※優先取組物質 ホルムアルデヒド LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) 第十四条の二 ホルムアルデヒド LINK
水道法 水質基準 第四条 第二項 ホルムアルデヒド LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 367101 81388 36 1000 113657 895951 1130319 915177 552 25206731 27702303 kg/年
2002 全国 341534 67845 2 1300 92686 1063789 1386579 1261958 139741 25713916 28912875 kg/年
2003 全国 356600 53621 1 840 104997 1597350 2257 249726 133856 15505905 16302806 kg/年
2004 全国 349937 51663 1 0 101850 1640446 394704 209481 130807 14714527 15851121 kg/年
2005 全国 318987 65188 1 0 87678 1351389 321598 226594 127543 13611981 14671889 kg/年
2006 全国 280203 63880 1 0 121716 1208192 206524 214136 120741 11480259 12365743 kg/年
2007 全国 273789 50911 1 0 110903 1144441 330988 176355 115696 10091708 11039447 kg/年
2008 全国 235551 52240 0 0 107120 727845 237659 156767 109958 9577489 10369662 kg/年
2009 全国 210896 33845 0 0 97128 667337 276423 147965 104639 8348780 9122548 kg/年
2010 全国 351201 37448 0 0 79527 630287 614900 131413 94050 6793502 8022513 kg/年
2011 全国 328340 48576 0 0 72215 657818 731981 125316 88401 5888787 7211400 kg/年
2012 全国 296657 33674 0 0 92110 542526 519548 123646 87410 5548576 6609508 kg/年
2013 全国 295783 41252 0 0 74150 563306 274827 127783 88197 5416798 6244638 kg/年
2014 全国 276586 20451 0 0 86455 539494 246113 126289 80301 5055651 5805389 kg/年
2015 全国 268255 16824 0 0 97387 497108 225857 134636 82079 5094241 5821892 kg/年
2016 全国 253549 19252 0 0 176957 498054 230658 142166 75144 6157906 6878674 kg/年
2017 全国 245884 19207 0 0 120361 547895 350263 149661 65146 5515344 6345504 kg/年
2018 全国 248917 16593 0 0 106892 576790 297091 146967 58146 5022541 5790255 kg/年
2019 全国 211195 17222 0 0 96457 543634 1188432 126365 52801 4515045 6111061 kg/年
2020 全国 164625 20245 0 0 84188 477280 1462196 102573 44146 4082752 5876535 kg/年
2021 全国 172374 16191 0 0 114263 507640 1580587 112685 41878 4031575 5955288 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1975 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 20 0 100 (100,000~500,000) μg/L
1995 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 11 0 33 (2) μg/L
1997 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 12 160 144 1023 1.4 7.1 3.2 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 4 60 48 372 3.7 7.2 5.1 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 6 49 72 322 1.6 5.8 3.3 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 22 269 264 1717 1.4 7.2 3.6 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 100 180 1200 1776 0.74 9.9 3.3 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 39 62 468 635 0.90 23 4.8 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 32 54 384 553 1.4 8.3 3.8 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 171 296 2052 2964 0.74 23 3.7 μg/m3
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 60 124 <1 12 1.1 <1 検出下限値 1 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 6 17 <1 2 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 4 6 <1 2 1.3 1.1 検出下限値 1 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 7 23 <1 8 1.3 <1 検出下限値 1 μg/L
1999 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 135 187 1620 1967 0.24 7.3 3.0 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 46 69 552 708 1.0 7.8 3.8 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 41 53 492 586 1.6 6.9 3.2 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 222 309 2664 3261 0.24 7.8 3.2 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 144 191 1728 2045 0.40 8.9 3.2 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 56 75 672 793 1.3 14 4.2 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 41 53 492 577 1.7 8.2 3.6 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 241 319 2892 3415 0.40 14 3.5 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 151 203 1813 2123 0.26 10 3.2 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 65 82 780 903 1.5 10 4.1 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 38 49 456 534 1.3 7.2 3.6 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 254 334 3049 3560 0.26 10 3.5 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 158 202 1896 2175 0.94 8.6 3.1 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 75 88 900 998 1.1 10 4.0 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 44 54 528 599 1.7 5.8 3.3 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 277 344 3324 3772 0.94 10 3.4 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 161 207 1932 2260 0.36 11 2.9 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 77 94 924 1070 0.39 8.6 3.5 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 45 57 540 638 1.6 7.8 3.0 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 283 358 3396 3968 0.36 11 3.1 μg/m3
2004 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 2 2 6 6 3.1 4.2 (0.2) μg/g-wet
2004 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 172 202 2064 2263 0.39 11 3.1 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 81 94 972 1062 0.83 7.0 3.6 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 50 54 600 630 0.48 8.6 3.2 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 303 350 3636 3955 0.39 11 3.2 μg/m3
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 1 41 <1 2 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 10 33 <3 99 6.3 <3 定量下限値 3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 1 7 <3 3 <3 <3 定量下限値 3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 12 <1 <1 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 7 <1 <1 <1 <1 検出下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 1 <3 <3 <3 <3 定量下限値 3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 1 4 <1 3 1.1 <1 検出下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 3 <3 <3 <3 <3 定量下限値 3 μg/L
2005 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 196 226 2352 2543 0.86 6.0 2.8 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 95 108 1140 1224 0.99 7.3 3.5 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 58 62 696 725 1.4 7.0 3.1 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 349 396 4188 4492 0.86 7.3 3.0 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 190 225 2280 2499 0.53 8.8 2.9 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 91 109 1092 1222 1.4 7.2 3.7 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 63 65 756 764 1.2 7.4 3.2 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 344 399 4128 4485 0.53 8.8 3.1 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 181 225 2172 2458 0.74 9.0 2.6 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 94 113 1128 1256 1.4 6.3 3.2 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 61 65 732 748 1.1 4.5 2.7 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 336 403 4032 4462 0.74 9.0 2.3 μg/m3
2008 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 14 47 <1 27 2.3 <1 定量下限値 1 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 3 5 <1 2 1 <1 定量下限値 1 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 3 5 <1 1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 5 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2008 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 156 212 1872 2309 0.49 7.6 2.5 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 86 111 1032 1234 0.58 6.0 3.1 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 55 65 660 761 0.49 6.9 2.8 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 297 388 3564 4304 0.49 7.6 2.8 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 163 208 1956 2252 0.86 7.6 2.6 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 85 107 1020 1185 1.1 8.6 2.9 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 60 66 720 770 0.60 6.2 2.6 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 308 381 3696 4207 0.60 8.6 2.7 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 160 209 1920 2236 0.42 5.2 2.3 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 85 106 1020 1169 1.1 5.2 2.7 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 61 71 733 803 0.68 5.3 2.4 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 306 386 3673 4208 0.42 5.3 2.4 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 149 200 1788 2119 0.38 6.8 2.4 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 79 103 948 1122 0.36 6.1 2.8 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 55 62 660 704 0.62 5.9 2.4 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 283 365 3396 3945 0.36 6.8 2.5 μg/m3
2012 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 14 46 <1 1300 30 <1 定量下限値 1 μg/L
2012 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 1 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 159 202 1908 2154 0.51 5.1 2.4 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 88 106 1056 1175 0.93 5.9 2.8 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 53 62 637 703 1.1 5.2 2.5 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 300 370 3601 4032 0.51 5.9 2.5 μg/m3
2013 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質 3 47 <0.001 0.006 <0.001 <0.001 定量下限値 0.001 μg/L
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 161 200 1932 2145 0.68 8.1 2.6 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 89 108 1068 1177 1.0 7.2 3.0 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 57 63 684 714 0.84 6.4 2.5 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 307 371 3684 4036 0.68 8.1 2.7 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 182 229 2184 2472 0.91 10 2.5 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 86 109 1032 1193 1.0 6.1 2.7 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 3 3 36 36 1.9 3.6 2.7 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 30 38 360 424 1.2 5.0 2.5 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 301 379 3612 4125 0.91 10 2.6 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 182 229 2184 2426 0.95 6.3 2.4 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 88 105 1056 1152 1.2 7.2 2.8 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 3 4 36 40 2.6 3.3 3.0 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 37 44 444 480 1.1 5.2 2.6 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 310 382 3720 4098 0.95 7.2 2.6 μg/m3
2016 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 20 20 20 20 0.42 5.7 (0.24) μg/L
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 183 232 2196 2450 0.47 9.7 2.4 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 89 110 1068 1193 0.52 6.4 2.7 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 4 5 48 59 1.9 5.8 3.7 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 30 39 360 421 0.92 6.0 2.5 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 306 386 3672 4123 0.47 9.7 2.5 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 191 236 2292 2538 0.36 7.8 2.4 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 91 111 1092 1213 0.26 7.4 2.7 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 7 8 84 88 2.0 3.4 2.8 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 31 36 372 396 1.3 3.9 2.6 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 320 391 3840 4235 0.26 7.8 2.5 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 181 224 2172 2414 0.69 12 2.5 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 86 104 1032 1133 0.74 8.2 2.7 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 9 10 108 112 1.7 5.9 3.3 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 34 38 408 423 1.2 4.4 2.5 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 310 376 3720 4082 0.69 12 2.6 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 184 230 2208 2476 0.88 11 2.5 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 89 104 1068 1145 0.43 7.5 2.7 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 6 7 72 76 1.3 3.8 2.7 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 32 38 384 411 1.3 4.5 2.6 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 311 379 3732 4108 0.43 11 2.6 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 192 232 2304 2526 0.92 11 2.3 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 81 101 972 1082 0.96 7.0 2.6 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 9 10 108 112 1.3 5.8 2.9 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 28 31 336 346 1.4 3.9 2.5 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 310 374 3720 4066 0.92 11 2.4 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(一般環境) 202 233 2424 2577 0.64 10 2.4 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道) 80 96 960 1042 0.58 6.4 2.6 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(沿道かつ固定発生源周辺) 8 9 96 102 1.4 4.4 3.0 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(固定発生源周辺) 27 32 324 356 1.0 4.6 2.5 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング(環境省) 大気(全区分集計) 317 370 3804 4077 0.58 10 2.5 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1976 全国 6.23 tまたはkL
1977 全国 5.43 tまたはkL
1978 全国 3.54 tまたはkL
1979 全国 3.33 tまたはkL
1980 全国 2.43 tまたはkL
1981 全国 2.05 tまたはkL
1982 全国 2.05 tまたはkL
1983 全国 2.30 tまたはkL
1984 全国 1.33 tまたはkL
1985 全国 1.17 tまたはkL
1986 全国 1.53 tまたはkL
1987 全国 1.17 tまたはkL
1988 全国 1.13 tまたはkL
1989 全国 0.68 tまたはkL
1990 全国 0.60 tまたはkL
1991 全国 0.85 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0482 ホルムアルデヒド 100000.00 1000000.00
2009 化審法監視物質告示 119139 119139

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LCL0 2 時間 900 900 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 1 Carcinogenic to humans
IRIS B1 疫学的研究から限定された人への影響を示す物質
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2A the substances with more sufficient evidence (probably carcinogenic to humans)
ACGIH A2 ヒトに対して発がん性が疑われる物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1989 IPCS EHC Formaldehyde (EHC 89, 1989) - LINK
1991 EPA IRIS Formaldehyde ( last_significant_revision : 1991/01/01) - LINK
2002 IPCS CICADS (CICADS 40, 2002) - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO37 A LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO37 A LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 発がん性(定量的) NO6 A LINK
2004 IPCS ICSC ICSC:0275 FORMALDEHYDE (Date of Peer Review: October 2004) - LINK
2004 IPCS ICSC ICSC:0695 FORMALDEHYDE (37% SOLUTION, methanol free) (Date of Peer Review: October 2004) - LINK
2005 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.71 ホルムアルデヒド (公表・更新年月 : 2005/02) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 88/ 2006 - LINK
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 125 - LINK
2006 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.71 ホルムアルデヒド (最終公開日 : 2006.02 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書 (独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.17 ホルムアルデヒド - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) ホルムアルデヒド 指針値 河川及び湖沼 生物特A 1mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) ホルムアルデヒド 指針値 河川及び湖沼 生物A 1mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) ホルムアルデヒド 指針値 海域 生物特A 0.03mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) ホルムアルデヒド 指針値 河川及び湖沼 生物B 1mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) ホルムアルデヒド 指針値 海域 生物A 0.3mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) ホルムアルデヒド 指針値 河川及び湖沼 生物特B 1mg/l以下 LINK
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) ホルムアルデヒド 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(特定物質) ホルムアルデヒド 事故時における措置を規定 事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) ホルムアルデヒド 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) ホルムアルデヒド 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水道水質基準 水質基準 ホルムアルデヒド 0.08mg/L以下 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
OEL 0.1 ppm 日本産業衛生学会
OEL 0.2 ppm 日本産業衛生学会
OEL 0.12 mg/m3 日本産業衛生学会
OEL 0.24 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-1
変異原性クラス-1
吸入慢性クラス-2
感作性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1983-09-23 00:00:00 ホルムアルデヒドの噴出 20 フェノール樹脂製造工程において反応釜突沸防止用安全弁が腐食、亀裂を生じ、さらに突沸対策用受槽に吸収液がないため、ホルムアルデヒド約20kgが噴出した。周辺住民約20名が目や喉の痛みを訴えた。 管理体制の不備 愛知県
1993-08-24 16:40:00 試運転中のホルマリン等の噴出 1 0 0 ゴムの添加剤等の製造工程でm-クレゾール、水及び蓚酸を仕込撹拌しながら温度を上昇させ92℃でホルマリン(37%水溶液)を滴下したところ、滴下開始後7分位で、反応釜、マンホール及び通気管からm-クレゾール及びホルマリン等の白い蒸気が噴出し、付近に悪臭等を伴い拡散した。 試験的製造のため仕込量を通常の60%としたが、ホルマリンの滴下を6mm口径のラインから時間の経過後11mm口径のラインに切り替えて行うところを誤って最初から11mm口径ラインで滴下したため、反応熱により蒸発量が多くなり、m-クレゾール、ホルマリン、水蒸気等が噴出した。 大阪府大阪市
1983-02-04 00:00:00 ホルマリンの漏洩 18 ホルマリンからトリオキサンを製造する工程において、反応器の冷却装置の故障により異常圧がかかり反応器が破裂してホルマリン溶液約0.6トンがガス状で漏洩した。付近住民18人が咽頭炎、眼痛等の軽症にかかった。 排水処理方法が不適切であった。 静岡県富士市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1975 8 414 化学物質環境調査分析方法(昭和50年度) ▲ホルムアルデヒドの分析法 水、生物、底質
1986 99 10763 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8315: DETERMINATION OF CARBONYL COMPOUNDS BY HIGH PERFORMANCE LIOUID CHROMATOGRAPHY (HPLC)
1992 96 10741 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement II (EPA 600/R-92-129) EPA554: Carbonyl Compounds & Formaldehyde by HPLC
1995 32 1006 化学物質分析法開発調査報告書(平成6年度) ●ホルムアルデヒド;アセトアルデヒド;クロトンアルデヒドの分析法
1995 32 1020 化学物質分析法開発調査報告書(平成6年度) ◯ホルムアルデヒド;アセトアルデヒド;メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトン;アセトン;クロトンアルデヒドの分析法 大気
1996 54 1196 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(1997/02) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
1996 54 11204 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(1997/02) 大気中のホルムアルデヒド、アセトアルデヒドの測定方法 大気
1999 3 369 要調査項目等調査マニュアル(平成11年度版) ホルムアルデヒドの分析法 水、生物、底質
2004 105 1569 化学物質分析法開発調査報告書(平成15年度)【修正追記版】 ◯アルデヒド・ケトン類の一斉分析 大気
2008 122 11728 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気中のアルデヒド類の測定方法 大気
2010 124 11740 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のホルムアルデヒド及びアセトアルデヒドの測定方法 大気
2012 144 12001 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.14 ホルムアルデヒド 底質
2016 131 11842 化学物質分析法開発調査報告書(平成27年度)【修正追記版】 ◯ホルムアルデヒド(別名:メタナール;オキソメタン;オキシメチレン;メチレンオキシド)の分析法(GC/MS)(水質)
2018 147 12058 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のホルムアルデヒド及びアセトアルデヒドの測定方法 大気
2023 157 12575 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のホルムアルデヒド及びアセトアルデヒドの測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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