化学物質詳細情報

Ｎ－（１－エチルプロピル）－３，４－ジメチル－２，６－ジニトロアニリン

chem_id:YOT00431

CAS RN®:40487-42-1

化学物質名（和名）:Ｎ－（１－エチルプロピル）－３，４－ジメチル－２，６－ジニトロアニリン

化学物質名（英名）:N-(1-ETHYLPROPYL)-3,4-DIMETHYL-2,6-DINITROANILINE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
N-(1-エチルプロピル)-2,6-ジニトロ-3,4-キシリジン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
N-(1-エチルプロピル)-2,6-ジニトロ-3,4-キシリジン(別名:ペンディメタリン) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
N-(1-エチルプロピル)-2,6-ジニトロ-3,4-キシリジン(別名ペンディメタリン) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
N-(1-エチルプロピル)-3,4-ジメチル-2,6-ジニトロアニリン KIS-NET
ペンディメタリン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
N-(1-ethylpropyl)-2,6-dinitro-3,4-xylidine 環境分析法（水質） 他
N-(1-ethylpropyl)-2,6-dinitro-3,4-xylidine; pendimethalin 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
N-(1-ETHYLPROPYL)-3,4-DIMETHYL-2,6-DINITROANILINE KIS-NET
PENDIMETHALIN Integrated Risk Information System 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 橙黄色結晶 KIS-NET
分子量 281.3 281.35 KIS-NET
水溶性 0.3 KIS-NET
水溶性測定温度 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 不溶 KIS-NET
蒸気圧（25℃） 3e-05 hPa KIS-NET
融点 56 57 deg C KIS-NET
沸点 330 deg C KIS-NET

用途

用途
除草剤
農薬肥料
植物成長調整剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 258 ペンディメタリン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 183 ペンディメタリン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 38 Ｎ―（一―エチルプロピル）―二・六―ジニトロ―三・四―キシリジン（別名ペンディメタリン） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 49 Ｎ―（一―エチルプロピル）―二・六―ジニトロ―三・四―キシリジン（別名ペンディメタリン） LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 ペンディメタリン LINK
農薬取締法 登録保留基準（水産動植物） 第３条第１項第６号 Ｎ－（１－エチルプロピル）－２，６－ジニトロ－３，４－キシリジン LINK
農薬取締法 公共用水域水質指針 ペンディメタリン LINK
農薬取締法 ゴルフ場農薬指針 ペンディメタリン LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ ペンディメタリン LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=105 ペンディメタリン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 0 0 0 0 1 2752 325 195154 195479 kg/年
2002 全国 3 0 0 0 6 3203 202250 202253 kg/年
2003 全国 16 0 0 0 2 2332 187017 187033 kg/年
2004 全国 3 0 0 0 2 2069 195119 195123 kg/年
2005 全国 3 0 0 0 0 2644 151830 151834 kg/年
2006 全国 3 0 0 0 0 2058 158736 158740 kg/年
2007 全国 3 0 0 0 0 3963 0 184476 184479 kg/年
2008 全国 1 0 0 0 0 2801 0 176144 176145 kg/年
2009 全国 1 0 0 0 0 2259 178615 178616 kg/年
2010 全国 1 0 0 0 2 1824 160575 160576 kg/年
2011 全国 1 0 0 0 2 1169 0 168351 168352 kg/年
2012 全国 1 0 0 0 0 1194 0 142084 142086 kg/年
2013 全国 1 0 0 0 0 471 0 132556 132557 kg/年
2014 全国 1 0 0 0 0 463 0 131242 131243 kg/年
2015 全国 1 0 0 0 0 797 0 131683 131684 kg/年
2016 全国 1 0 0 0 0 720 124163 124164 kg/年
2017 全国 1 0 0 0 0 707 124925 124926 kg/年
2018 全国 1 0 0 0 0 565 133355 133356 kg/年
2019 全国 1 0 0 0 0 649 140701 140702 kg/年
2020 全国 1 0 0 0 0 758 139669 139670 kg/年
2021 全国 1 0 0 0 0 658 176499 176500 kg/年
2022 全国 1 0 0 0 0 664 0 166228 0 0 166229 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
2001 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 44 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 3 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 3 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 25 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 25 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 10 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2007 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 12 0 84 (0.0014) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1983 全国 23.59 tまたはkL
1984 全国 48.45000122070313 tまたはkL
1985 全国 63.68 tまたはkL
1986 全国 76.05 tまたはkL
1987 全国 95.45199996948243 tまたはkL
1988 全国 125.29900047302245 tまたはkL
1989 全国 119.06099975585937 tまたはkL
1990 全国 128.71299926757814 tまたはkL
1991 全国 149.81 tまたはkL
1992 全国 157.26700439453126 tまたはkL
1993 全国 166.15999969482422 tまたはkL
1994 全国 163.65689056396485 tまたはkL
1995 全国 174.50465965271002 tまたはkL
1996 全国 208.59088096618655 tまたはkL
1997 全国 217.75428520202638 tまたはkL
1998 全国 204.52591064453125 tまたはkL
1999 全国 206.71381988525388 tまたはkL
2000 全国 231.34799072265628 tまたはkL
2001 全国 194.88200988769535 tまたはkL
2002 全国 202.44821060180666 tまたはkL
2003 全国 186.81575019836427 tまたはkL
2004 全国 194.99504989624026 tまたはkL
2005 全国 151.66394058227542 tまたはkL
2006 全国 158.85983070373535 tまたはkL
2007 全国 184.1062302017212 tまたはkL
2008 全国 175.9479402542114 tまたはkL
2009 全国 178.45061090469363 tまたはkL
2010 全国 160.2474851036072 tまたはkL
2011 全国 168.28269182205196 tまたはkL
2012 全国 141.73338919639585 tまたはkL
2013 全国 130.83472961425778 tまたはkL
2014 全国 131.09207054138182 tまたはkL
2015 全国 131.45077127277855 tまたはkL
2016 全国 148.52164201736448 tまたはkL
2017 全国 142.9500993347168 tまたはkL
2018 全国 144.31103057861327 tまたはkL
2019 全国 154.85154960632323 tまたはkL
2020 全国 149.0836101913452 tまたはkL
2021 全国 150.86672233581547 tまたはkL
2022 全国 152.32749270079438 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1988 EPA IRIS Pendimethalin ( last_significant_revision : 1988/06/30) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
農薬取締法 登録農薬保留基準（水産動植物） Ｎ－（１－エチルプロピル）－２，６－ジニトロ－３，４－キシリジン 基準値 14μg／L LINK
農薬取締法 農薬公共用水域水質指針 ペンディメタリン 指針値 0.1mg/L以下 LINK
農薬取締法 ゴルフ場農薬指針 ペンディメタリン 指針値 1mg/L LINK
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） ペンディメタリン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 ペンディメタリン 目標値 0.3mg/L　農薬類の目標値＝検出値と目標値の比の和として、１以下 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
経口慢性クラス-3
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1992 29 971 化学物質分析法開発調査報告書（平成3年度） ◯BPMC;EPN;MPP;NAC;PAP;イソキサチオン;クロルピリホス;クロルピリホスメチル;シアノホス;ジクロルボス;ジメトエート;ダイアジノン;フェニトロチオン;プロパホス;ベンゾエピン;ベンゾエピンスルフェート;マラチオン;PCNB;イソプロチオラン;イプロジオン;エクロメゾール;キャプタン;トリアジメホン;CNP;MCPエチルエステル;NIP;シマジン;ピペロホス;ブロマシル;ベンチオカーブ;ペンディメタリン;モリネートの分析法 大気
2001 56 1216 要調査項目等調査マニュアル（平成13年度版） 農薬類及びニトロベンゼン類の分析法 水、生物、底質
2003 81 312 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件　第１号イの環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (258)ペンディメタリン試験法 農作物
2006 111 11422 化学物質分析法開発調査報告書（平成18年度）【修正追記版】 ◯S-エチル=ヘキサヒドロ-1H-アゼピン-1-カルボチオアート(別名:モリネート);N-(1-エチルプロピル)-2,6-ジニトロ-3,4-キシリジン(別名:ペンディメタリン);2-クロロ-2’,6’-ジエチル-N-(メトキシメチル)アセトアニリド(別名:アラクロール);2,4-ジクロロフェノキシ酢酸(別名:2,4-D;2,4-PA);チオりん酸O,O-ジメチル-O-(3-メチル-4-メチルチオフェニル)(別名:フェンチオン;MPP)の分析法 水
2010 118 11623 化学物質分析法開発調査報告書（平成21年度）【修正追記版】 ◯N-(1-エチルプロピル)-2,6-ジニトロ-3,4-キシリジン(別名ペンディメタリン);O-(2,6-ジクロロ-p-トリル)O,O-ジメチル=ホスホロチオアート(別名トルクロホスメチル);ジチオりん酸O-2,4-ジクロロフェニル-O-エチル-S-プロピル(別名プロチオホス);チオりん酸O,O-ジエチル-O-(5-フェニル-3-イソオキサゾリル)(別名イソキサチオン);2-(4-tert-ブチルフェノキシ)シクロヘキシル=2-プロピニル=スルフィット(別名プロパルギット)の分析法 水
2019 153 12172 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 エスプロカルブ、クロルプロファム、チオベンカルブ、ピリブチカルブ及びペンディメタリン試験法(農産物) 食品

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

ページトップへ