化学物質詳細情報
ｎ－ヘキサン
chem_id:YOT00416CAS RN®:110-54-3
化学物質名（和名）:ｎ－ヘキサン
化学物質名（英名）:N-HEXANE
分子式:C6H14
示性式:CH3(CH2)4CH3
SMILES:C(CCCC)C
RTECS:MN9275000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| n-ヘキサン | 環境分析法（大気） 他 |
| ノルマルヘキサン | 環境基本法 要調査項目 |
| ノルマル-ヘキサン | 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正後） 他 |
| ヘキサン | 経済産業省-製造輸入量 他 |
| ヘキサン(別名:n-ヘキサン) | 大気汚染防止法 有害大気汚染物質 |
| hexane | OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set） 他 |
| Hexane, n- | EHCs |
| n-hexane | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 無色透明の液体 | KIS-NET | |||
| 臭気 | 弱い特異臭 | KIS-NET | |||
| その他特徴 | 高揮発性 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 86.17 | 86.17 | KIS-NET | ||
| 比重 | 0.65 | 0.66 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 20 | 25 | deg C | KIS-NET | |
| 蒸気密度 | 2.97 | 2.97 | KIS-NET | ||
| 溶解度記述 | 水に不溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 100 | 155 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 15.8 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 3.9 | 4.11 | KIS-NET | ||
| 融点 | -95.3 | -95.3 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 68.7 | 68.7 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 熱や炎に曝すと中程度の爆発危険性がある。２２５℃で自然発火。 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 225 | 225 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | -23 | -23 | deg C | KIS-NET | |
| 混合危険性 | 酸化性物質と激しく反応し得る。 | KIS-NET | |||
| 爆発範囲 | 1.2 | 1.2 | % | KIS-NET | |
| 熱分解性 | 熱に不安定 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 良分解性 | METI_既存点検 |
用途
| 用途 |
| 中間物 |
| 希釈剤 |
| 燃料 |
| その他溶剤 |
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） | 243 | ｎ－ヘキサン | LINK |
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質） | 175 | ノルマルヘキサン | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（規制等）【H21改正前】 | 化審法第二種監視化学物質（改正前） | 1011 | ｎ－ヘキサン | LINK |
| 化審法（既存物質情報） | Japanチャレンジ | ヘキサン | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（分解性・蓄積性） | ｎ－ヘキサン | LINK | |
| 化審法（規制等）【H21改正後】 | 化審法優先評価化学物質 | 3 | ｎ－ヘキサン | LINK |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正後】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 | 392 | ノルマル―ヘキサン | LINK |
| 大気汚染防止法 | 揮発性有機化合物（VOC） | 第二条 第四項 | n-ヘキサン | LINK |
| 大気汚染防止法 | 有害大気汚染物質 | 第二条 第十三項 | ヘキサン（別名：n-ヘキサン） | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | ヘキサン | LINK |
PRTR制度
●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
| 年度 | 都道府県 | 届出排出量(大気) | 届出排出量(水域) | 届出排出量(土壌) | 届出排出量(埋立) | 届出移動量(下水道) | 届出移動量(事業所外) | 届出外排出量(対象業種) | 届出外排出量(非対象業種) | 届出外排出量(家庭) | 届出外排出量(移動体) | 排出量総計 | 単位 |
| 2010 | 全国 | 11431593 | 14540 | 0 | 150 | 2606 | 5282798 | 2798327 | 188240 | 26400 | 14459250 | kg/年 | |
| 2011 | 全国 | 11263931 | 15529 | 2 | 150 | 4868 | 4845426 | 2258342 | 165840 | 29125 | 518693 | 14251611 | kg/年 |
| 2012 | 全国 | 10428635 | 2867 | 0 | 0 | 4429 | 4469490 | 3194776 | 144640 | 20250 | 501863 | 14293028 | kg/年 |
| 2013 | 全国 | 10462304 | 2591 | 1 | 0 | 5363 | 3620123 | 2610693 | 608393 | 43800 | 4260954 | 17988735 | kg/年 |
| 2014 | 全国 | 10325378 | 2245 | 23 | 0 | 5016 | 3724037 | 2796006 | 536582 | 21000 | 3866019 | 17547251 | kg/年 |
| 2015 | 全国 | 10201802 | 2135 | 0 | 0 | 1421 | 3649817 | 2627582 | 515601 | 22425 | 3450095 | 16819638 | kg/年 |
| 2016 | 全国 | 10169830 | 2213 | 22 | 0 | 1217 | 3656899 | 2549745 | 526514 | 22950 | 4905264 | 18176537 | kg/年 |
| 2017 | 全国 | 10422924 | 1464 | 16 | 0 | 1461 | 3633143 | 2417448 | 524979 | 24150 | 4660100 | 18051079 | kg/年 |
| 2018 | 全国 | 10509524 | 1770 | 0 | 0 | 1266 | 3978959 | 2362449 | 513349 | 25500 | 4280417 | 17693007 | kg/年 |
| 2019 | 全国 | 9971028 | 1563 | 0 | 0 | 1726 | 4632777 | 2026866 | 253810 | 25200 | 3921159 | 16199624 | kg/年 |
| 2020 | 全国 | 8761799 | 1533 | 0 | 0 | 1376 | 4176867 | 1942271 | 219985 | 24825 | 3799736 | 14750147 | kg/年 |
| 2021 | 全国 | 8710294 | 1298 | 0 | 0 | 553 | 5158233 | 2045401 | 222278 | 25800 | 3770939 | 14776008 | kg/年 |
注釈
(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。
(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ
（ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値
（経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別）
であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは
異なる場合があります。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 1 | 124 | <0.01 | 0.4 | <0.01 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 0 | 17 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 0 | 6 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 地下水 | 1 | 23 | <0.01 | 0.01 | <0.01 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（河川） | 0 | 10 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（海水） | 0 | 10 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（湖沼） | 0 | 4 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2004 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 20 | 0 | 60 | (0.008) | μg/L | |||||
| 2004 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 18 | 18 | 52 | 53 | 140 | 44000 | (90) | ng/m3 | |||
| 2018 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 1 | 25 | 1 | 25 | 0.012 | 0.012 | (0.01) | μg/L | |||
| 2018 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 21 | 0 | 63 | (0.0011) | μg/g-dry |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 2-0006 | ヘキサン | 10000.00 | 100000.00 |
| 2009 | 化審法監視物質告示 | 1486618 | 1486618 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1991 | IPCS | EHC | Hexane, n- (EHC 122, 1991) | - | LINK | |
| 2000 | IPCS | ICSC | ICSC:0279 n-HEXANE (Date of Peer Review: April 2000) | - | LINK | |
| 2002 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 1巻 生態リスク NO33 | D | LINK | |
| 2002 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 1巻 健康リスク NO33 | B | LINK | |
| 2005 | EPA | IRIS | n-Hexane ( last_significant_revision : 2005/12/23) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） | n-ヘキサン | 施設ごとの排出基準 400～60,000ppmＣ | LINK |
| 大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） | ヘキサン（別名：n-ヘキサン） | 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 50.00 | ppm | ACGIH |
| OEL | 40 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 140 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
| 選定基準およびクラス |
| 生殖毒性クラス-3 |
| 総合製造輸入量クラス1 |
| 総合モニタリング検出結果-YY |
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1969-05-18 | 14:05:00 | ポリプロ設備 | 6020 | 溶剤ヘキサンが乾燥系に混入したのでこれをビニールホースで抜出すときホースと管との接合部より洩れて発火した。 | 作業員の帯電 | 千葉コンビナート | ||
| 1970-08-20 | 08:55:00 | ポリプロピレン製造装置付属メタノールタンク | 1000 | 3 | 4 | 廃メタノールタンク内に堆積した廃ポリマーの清掃作業を開始した。この時内部には上層にはヘキサン，中層にポリマー，下層にメタノール水が３層となって存在していた。タンク下部のサクションラインからメタノール水の排水を行い，次にポリマー層の上部にあったヘキサンの排出を終了した。この作業に引き続きタンク下部にあるノズルより約９０Ｍ３の水と３ｋｇ／ｃｍ２のスチームの注入を開始した。２０日午前８時頃には６８℃程 | 加熱により混合溶剤の圧力が上昇して，まずタンク破裂が起こり，破裂によって噴出した可燃性ガスが南西方向に流出し，これが自動車により着火爆発して更にタンクに引火したものと思われる。 | 千葉コンビナート |
| 1973-10-08 | 22:01:00 | ポリプロピレン重合器 | 577800 | 4 | 9 | 重合器で補助クーラーを取りはずして反応を行っていたが，誤操作で重合器配管のバルブを開放したので，プロピレン及びヘキサンが流出して着火爆発した。 | 弁の誤操作 | 千葉コンビナート |
| 1985-03-12 | 14:25:00 | 危険物一般取扱所における火災 | 20 | 0 | 1 | 昭和６０年３月１２日１４時２５分頃，危険物一般取扱所（下引処理作業場）内において，上記事業所の従業員が作業中，下引機に設置されている静電気除去装置の故障，又は従業員の手と布（スフモス）との間の摩擦により静電気が発生し，機械上部に設置されている引火性溶剤（ノルマルヘキサン混合物）を入れたタンクから発生する蒸気に静電スパークが飛び着火し火災に至ったものと思われる。 | 作業員と手と布（スフモス）との間の摩擦により静電気が発生した為，機械上部に設置されている引火性溶剤（ノルマルヘキサン混合物）を入れたタンクから発生する蒸気に静電スパークが飛び着火したもの。 | 和歌山県 |
| 1985-03-15 | 10:56:00 | 医薬中間体製造工程での火災 | 300 | 0 | 0 | 医薬品中間体の製造工程はバッチ工程で製造に２日間必要。事故の発生は同工程の最終工程である真空乾燥工程に移る直前で，予備乾燥を終了した医薬品中間体にＮ－ヘキサン（危険物第４類第１石油類）が付着した粉体をろ過器内から樹脂製のひしゃくでかき出し，真空乾燥機の取入口でシューター（ポリプロピレン布製）を経て，落下させる時に火災が発生した。 | 炉過器より真空乾燥機へ製品を移し替える時，製品である医薬品中間体（粉状で８０Ｋｇあり）Ｎ－ヘキサン（４５?５０Ｌ程度）が蒸発，燃焼範囲内の混合気が形成されていたものと推定される。火源については移し替え作業時にシューターにて発生した静電気である。 | 山口県新南陽市 |
| 1985-07-01 | 16:11:00 | 雨水対策工事における鉄筋切断中の事故 | 0 | 1 | 一般取扱所（施設名称：エリア９８．ＥＰＲ重合プラント）で雨水対策工事（雨水の排出処理）として７月１日朝より所定の手続きを済ませ，掘削作業及びヒューム管３００φの埋設作業を実施していた。さらに既設の排水枡との接続が必要なため，１６時頃から同排水枡の削り作業及び内部鉄筋の切取り作業をサンダーにより始めた。この作業中サンダーの火花が土中からしみ出た油分に着火し，作業員１名が火傷しプラントの一部を燻焼した | 排水枡の内部鉄筋の切り取り作業をサンダーにより始めたところ，掘削した溝に地下水が滞水，表面に土中からしみ出た油分が浮遊しており，その浮遊した油分にサンダーの火花が着火した。なお，ヘキサンは，定修時期等に若干づつ洩れたものが長年月の間に蓄積されたもの。 | 三重県四日市市 | |
| 1985-12-04 | 10:29:00 | ヘキサンによる靴表面ふきとり中の火災 | 0 | 1 | 靴加工仕上場（１５ｍ２）内において，作業員が靴の仕上用にノルマルヘキサンを浸したウエスでふいていたところ，気化したノルマルヘキサンの蒸気が作業員のすぐ側に置いていた簡易灰皿（空瓶のふたで代用）上のたばこ火（当該作業員は喫煙しながら作業中であった）に引火し出火したもの。 | ノルマルヘキサンを浸したウエスで靴表面をふき取り中，気化したノルマルヘキサンの蒸気がたばこ火に引火し出火したもの | 大阪市 | |
| 1985-12-04 | 14:30:00 | ポリプロピレン製造設備における爆発火災事故 | 0 | 2 | １２月３日第２ポリプロピレン製造設備は製品銘柄変更のため系内クリーニングシャットダウン工事に入り，Ｄ－２３０６については内壁に付着しているポリマー層の除去作業実施の準備作業として系内ヘキサンの払い出しを次のとおり行った。Ｎ２パージ→ガス検知で確認→出口短管及びＦ部配管取外し→上部配管開放→上部より水ジェット洗浄。水ジェット洗浄中、ヘキサンペーパーに引火、爆発した。 | Ｎ２パージ後長時間たっていたためＤ－２３０６の内側壁面に付着していたポリマーに含浸していたヘキサンが気化し槽内部に蓄積していたところに水ジェット洗浄作業を行ったため生じた静電気によって着火したもの | 千葉県市原市 | |
| 1987-04-10 | 22:00:00 | ノルマルヘキサンの漏えいに起因する施設外火災 | 8 | 0 | 0 | 界面活性剤製造設備の界面分離器でノルマルヘキサンと界面活性剤を分離し，ヘキサンを配管によって回収タンクへ送り出している配管のバルブ（常時開）を閉じたまま試運転を実施したので中和槽から同分離器への送入ポンプの圧力によって，ヘキサンが通気管を通じて屋上の脱臭設備へ至りそこから廃水溝へ流出し、廃水溝付近で溶断作業を行ったため引火炎上した。 | 運転時はバルブを開としなければならないのに誤ってバルブを閉じたまま運転を実施したため。 | 和歌山市 |
| 1989-07-01 | 13:28:00 | ろ過器（ホリゾンタルフィルター）の爆発 | 6000 | 動植物油（５７％）と溶剤（ノルマルヘキサン４３％）とを冷却しながら攪拌した結果発生する結晶をろ過分別するためのホリゾンタルフィルターが定常運転中突然爆発しホリゾンタルフィルターの密閉カバー（フィルター装置部を覆うケーシング）の側板と天板の溶接部が全周の約４分の１にわたって破断するとともに，爆風によりホリゾンタルフィルター室（１１０ｍ２）の壁体及び屋根の一部が破損した。 | 通常運転中のホリゾンタルフィルター内の酸素濃度は８?１０％に管理されているが，事故時は酸素濃度記録計が不良で，酸素濃度が１１．９％を超えていた。内部の開放，解体点検の結果，駆動部と慴動部等の異常はなかったが，装置内の配管フランジ部にボンディング不良箇所があり，他の部分の抵抗値が０．４Ωであるのに対し，１，０００Ω以上の値を示し，当配管に蓄積された静電気による火花が火源となったものと推定される。 | 大阪府泉佐野市 | ||
| 1991-06-19 | 10:35:00 | 可燃性ガスの屋外漏洩による火災 | 89 | 0 | 2 | ３ｋＬの撹拌釜でヘキサン８００ｋｇをスチーム加熱、適温になった後、原料のニンニク約８００ｋｇを１時間かけて仕込んだ。休息時間となったため加熱を切った。休息後、加熱を再開して数分経過したところで異常が発生。スチームバルブを止めると同時に爆発が起こり、屋内外にいたそれぞれ１名の作業員が重傷をおった。 | 反応釜の通気管に設けられているコンデンサー冷却水の通水を行わなかったため、通気管より可燃性ガスが多量に屋外へ放出され何らかの火源で引火し火災となった。 | 埼玉県深谷市 |
| 1991-12-22 | 14:40:00 | 食品コンビナート油脂連続抽出装置爆発 | 4675 | 8 | 1 | 前夜、油脂連続抽出装置に故障が生じたため操業を停止。１３時頃より社員ら１０名が工場内に入り酸素ボンベを装着して点検作業中、同装置が爆発炎上し約３時間後に鎮火した。爆発当時、２名は現場から離れていて無事だった。油脂連続抽出装置（直径約７．５ｍ、高さ約４．５ｍ）は油脂分を搾ったヤシなどの残りかすに溶剤となる可燃性のノルマルヘキサンをふりかけた後、５５?６０℃の高温で回転させ再度油分を搾り出す仕組み。 | 通常の点検作業では２４時間かけてガスを放出した後、濃度を測定確認しなければならないが、２２日はガス放出後１時間で作業している上、濃度測定もしていない。また日曜日であったため、作業に必要な監督責任者（製油部長）の許可を受けていないなど、マニュアルを無視した初歩的なミスが原因とみられる。 | 大阪府泉佐野市 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 泡 |
| 避難を検討する |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1999 | 3 | 367 | 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） | 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) | 水、生物、底質 |
| 1999 | 3 | 368 | 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） | 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) | 水、生物、底質 |
| 2008 | 122 | 11727 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2010 | 124 | 11735 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2018 | 145 | 12010 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成29年度）【修正追記版】 | ◯n-ヘキサン(別名:ヘキサン)の分析法(GC/MS)(水質・底質) | 水、底質 |
| 2018 | 147 | 12052 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2023 | 157 | 12569 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。