化学物質詳細情報

ヘキサクロロブタジエン

chem_id:YOT00413

CAS RN®:87-68-3

化学物質名(和名):ヘキサクロロブタジエン

化学物質名(英名):HEXACHLOROBUTADIENE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名(別名)

物質名称 出典
Hexachlorobutadiene 環境分析法(その他) 他
PCBA 農薬取締法 農薬出荷量と原体・商品・登録・失効情報(農薬要覧/農林水産消費安全技術センターHP)、農薬の農作物等における残留基準(環境省HP)
ヘキサクロロブタ-1,3-ジエン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
ヘキサクロロブタジエン 環境分析法(その他) 他
六塩化ブタジエン[別名:ヘキサクロロ-1,3-ブタジエン] 化審法 既存点検 分解性蓄積性
ヘキサクロロ-1,3-ブタジエン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
ペルクロロ(ブタ-1,3-ジエン) 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
蒸気密度 8.99 8.99 KIS-NET
オクタノール/水分配係数 4.9 4.9 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 高濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
殺菌剤
殺虫殺菌剤

注釈

(注) 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質(原体)が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。(例:殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない)

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 240 ヘキサクロロブタジエン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第一種特定化学物質(改正前) 15 ヘキサクロロブタ-1,3-ジエン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) ペルクロロ(ブタ-1,3-ジエン) LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法第一種特定化学物質 15 ヘキサクロロブタ-1,3-ジエン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1981 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 6 0 18 (0.02) μg/L
1981 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 6 0 18 (0.002~2) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 59 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 11 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 15 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(河川) 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(海水) 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(湖沼) 0 4 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 0 7 0 31 (0.000012) μg/g-wet
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 16 0 80 (0.000012) μg/g-wet
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 4 0 12 (0.000096) μg/L
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 48 0 48 (0.00034) μg/L
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 2 0 10 (0.000012) μg/g-wet
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 10 64 22 192 0.0000085 0.0013 (0.0000085) μg/g-dry
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 1 0 3 (0.0000092) μg/g-dry
2013 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 1 5 3 13 0.0000043 0.0000071 (0.0000037) μg/g-wet
2013 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 4 19 7 57 0.000004 0.000059 (0.0000037) μg/g-wet
2013 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 48 1 48 0.000043 0.000043 (0.000037) μg/L
2013 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 2 0 6 (0.0000037) μg/g-wet
2013 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 20 63 40 189 0.0000044 0.0016 (0.0000038) μg/g-dry
2015 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 34 34 102 102 0.045 3.5 (0.011) ng/m3
2016 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 37 37 111 111 0.51 4.3 (0.02) ng/m3
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 37 37 37 37 1.1 23 (0.02) ng/m3
2018 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 37 37 110 110 0.15 8.5 (0.01) ng/m3
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 35 36 104 108 0.02 5.8 (0.02) ng/m3
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 1 3 1 3 0.000007 0.000007 (0.000005) μg/g-wet
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 8 18 8 18 0.000005 0.000019 (0.000005) μg/g-wet
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 46 1 46 0.00049 0.00049 (0.00004) μg/L
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 37 37 110 110 1.5 9.8 (0.01) ng/m3
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 1 0 1 (0.000005) μg/g-wet
2020 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 2 58 2 58 0.000045 0.00018 (0.00001) μg/g-dry
2021 全国 化学物質と環境(環境省) 貝類 1 3 1 3 0.000005 0.000005 (0.000005) μg/g-wet
2021 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 14 18 14 18 0.000005 0.000024 (0.000005) μg/g-wet
2021 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 47 0 47 (0.00007) μg/L
2021 全国 化学物質と環境(環境省) 大気(温) 35 35 105 105 1.4 11 (0.02) ng/m3
2021 全国 化学物質と環境(環境省) 鳥類 0 2 0 2 (0.000005) μg/g-wet
2021 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 3 60 3 60 0.00002 0.00017 (0.00001) μg/g-dry

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1966 全国 265.90392578124994 tまたはkL
1967 全国 794.0032821655271 tまたはkL
1968 全国 1340.7078570556644 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経口 TDL0 2 13 13 g/kg
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LCL0 4 時間 235 235 ppm

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS C 動物において限られた発がん性の証拠があるが、人に関するデータが無い物質
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1993 EPA IRIS Hexachlorobutadiene ( last_significant_revision : 1993/05/01) - LINK
1994 IPCS EHC Hexachlorobutadiene (EHC 156, 1994) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 73/ 1999 - LINK
1999 IPCS ICSC ICSC:0896 HEXACHLOROBUTADIENE (Date of Peer Review: March 1999) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28446-X -
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 0.02 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1980 12 578 化学物質分析法開発調査報告書(昭和55年度) ▲ヘキサクロロ-1,3-ブタジエン;ヘキサクロロシクロペンタジエンの分析法 水、底質
1984 92 10720 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA612: Chlorinated Hydrocarbons
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10756 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8120A: CHLORINATED HYDROCARBONS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10889 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8120: Chlorinated Hydrocarbons
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
2000 4 374 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
2000 4 375 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
2006 111 11462 化学物質分析法開発調査報告書(平成18年度)【修正追記版】 ◯ヘキサクロロ-1,3-ブタジエンの分析法 水、底質
2006 111 11463 化学物質分析法開発調査報告書(平成18年度)【修正追記版】 ◯ヘキサクロロ-1,3-ブタジエンの分析法 生物
2014 129 11786 化学物質分析法開発調査報告書(平成25年度)【修正追記版】 ◯ヘキサクロロブタ-1,3-ジエン(別名:ヘキサクロロ-1,3-ブタジエン;ペルクロロ(ブタ-1,3-ジエン);1,1,2,3,4,4-ヘキサクロロブタ-1,3-ジエン)の分析法(GC/MS)(大気) 大気
2018 149 12067 排出ガス中のPOPs(ポリ塩素化ビフェニル、ヘキサクロロベンゼン、ペンタクロロベンゼン、ポリ塩化ナフタレン、ヘキサクロロブタジエン)の測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 排出ガス中のヘキサクロロブタジエン(HCBD)測定方法 大気
2023 159 12584 排出ガス中のPOPs(ポリ塩素化ビフェニル、ヘキサクロロベンゼン、ペンタクロロベンゼン、ポリ塩化ナフタレン、ヘキサクロロブタジエン)の測定方法マニュアル (令和5年5月改訂) 排出ガス中のヘキサクロロブタジエン(HCBD)測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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