化学物質詳細情報

工業用HCH
chem_id:YOT00407
CAS RN®:608-73-1
化学物質名(和名):工業用HCH
化学物質名(英名):TECHNICAL-GRADEHCH
分子式:C6H6CL6
示性式:C6H6CL6
SMILES:ClC1C(Cl)C(Cl)C(Cl)C(Cl)C1Cl
RTECS:GV3150000

構造式608-73-1

化学物質名(別名)

物質名称 出典
1・2・3・4・5・6-ヘキサクロルシクロヘキサン 毒物及び劇物取締法(毒劇法)
BHC 食品衛生法(ポジティブリスト) 他
HCH類 環境分析法(その他) 他
γ-BHC 農薬取締法 農薬出荷量と原体・商品・登録・失効情報(農薬要覧/農林水産消費安全技術センターHP)、農薬の農作物等における残留基準(環境省HP)
ヘキサクロロシクロヘキサン KIS-NET 他
ヘキサクロロシクロヘキサン類(HCH類) 環境基本法 要調査項目
HCH 環境分析法(その他) 他
HEXACHLOROCYCLOHEXANE KIS-NET
HEXACHLOROCYCLOHEXANE (MIXED ISOMERS) ICSC(International Chemical Safety Cards)
technical Hexachlorocyclohexane (t-HCH) Integrated Risk Information System
ヘキサクロロシクロヘキサン類 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白色粉末 KIS-NET
外観 白又は褐色の結晶性粉末 KIS-NET
臭気 かび臭 KIS-NET
その他特徴 粗生成物は、アルファ体64%、ベータ体10%、ガンマ体13%、デルタ体9%、その他4%の混合物である。 KIS-NET
その他特徴 工業用は有効成分のγ体が10~20%を含有している。 KIS-NET
分子量 290.82 290.82 KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧 0.03 0.03 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 20 deg C KIS-NET
融点 113 113 deg C KIS-NET
混合危険性 鉄や四塩化炭素の存在下でジメチホルムアミドと反応して危険性をもたらす可能性あり。 KIS-NET
酸アルカリ分解性 アルカリ性条件でベータ体以外は脱塩化水素される。 KIS-NET
光分解性 光に安定 KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解し、ホスゲン,HCl,Cl ̄を含む高度の毒性をもつガスを発する。 KIS-NET
酸塩基安定性  酸に安定でアルカリに不安定 KIS-NET
光安定性    安定 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 中濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
殺虫剤
殺菌剤
殺虫殺菌剤
除草剤
殺虫除草剤
その他農薬

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 238 ヘキサクロロシクロヘキサン類 (HCH類) LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 1(a),2(a),3(a),4(e),5(e),6(e)-ヘキサクロロシクロヘキサン(別名;γ-BHC) LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質 第370号第1Aの6又は7又は9 BHC LINK
毒劇法 劇物_法 別表第2第76号 1・2・3・4・5・6-ヘキサクロルシクロヘキサン LINK
毒劇法 劇物_指定令 第2条第90号 1・2・3・4・5・6-ヘキサクロルシクロヘキサン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
内分泌かく乱作用 SPEED98 12 ヘキサクロロシクロヘキサン、エチルパラチオン LINK

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

該当データがありません。

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1962 全国 1671.33 tまたはkL
1963 全国 2157.28 tまたはkL
1964 全国 2373.05 tまたはkL
1965 全国 2531.16 tまたはkL
1966 全国 3250.03 tまたはkL
1967 全国 4010.83 tまたはkL
1968 全国 4845.61 tまたはkL
1969 全国 3498.29 tまたはkL
1970 全国 1845.96 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 マウス 経口 TD 52 21600 21600 mg/kg
急性・慢性毒性 マウス 経口 TD 30 12600 12600 mg/kg
急性・慢性毒性 マウス 経口 TD 26 12960 12960 mg/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IRIS B2 動物での充分な証拠があり、かつ疫学的研究から、人での発がん性の不十分な証拠があるか、または証拠が無い物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 EPA IRIS technical Hexachlorocyclohexane (t-HCH) ( last_significant_revision : 1991/01/01) - LINK
2009 IPCS ICSC ICSC:0487 HEXACHLOROCYCLOHEXANE (MIXED ISOMERS) (Date of Peer Review: November 2009) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
食品衛生法(ポジティブリスト制度規制対象物質) BHC 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団)」を参照してください LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1974 7 394 化学物質環境調査分析方法(昭和49年度) ▲ヘキサクロロベンゼン;DDT類及びその誘導体;HCH類;ドリン類の分析法 水、生物、底質
1986 99 10756 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8120A: CHLORINATED HYDROCARBONS BY GAS CHROMATOGRAPHY
2001 88 11291 埋設農薬調査・掘削等暫定マニュアル 埋設農薬調査・掘削等暫定マニュアル 底質
2002 103 11298 化学物質分析法開発調査報告書(平成13年度) ◯残留性有機汚染物質(POPs)(アルドリン;ディルドリン;エンドリン;p,p’-DDT;o,p’-DDT;p,p’-DDD;o,p’-DDD;p,p’-DDE;o,p’-DDE;ヘプタクロル;ヘプタクルエポキシド;trans-クロルデン;cis-クロルデン;trans-ノナクロル;cis-ノナクロル;ヘキサクロロベンゼン;α-HCH;β-HCH;γ-HCH;δ-HCHの分析法 大気
2007 151 12069 埋設農薬調査・掘削等暫定マニュアル改定版 埋設農薬調査・掘削等暫定マニュアル改定版 底質
2007 152 12070 埋設農薬調査・掘削等マニュアル 埋設農薬調査・掘削等マニュアル 底質
2019 153 12114 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 BHC、γ-BHC、DDT、アルドリン及びディルドリン、エタルフルラリン、エトリジアゾール、エンドリン、キントゼン、クロルデン、ジコホール、テクナゼン、テトラジホン、テフルトリン、トリフルラリン、ハルフェンプロックス、フェンプロパトリン、ヘキサクロロベンゼン、ヘプタクロル、ベンフルラリン並びにメトキシクロール試験法(農産物) 食品

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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