化学物質詳細情報

プロベナゾール

chem_id:YOT00400

CAS RN®:27605-76-1

化学物質名(和名):プロベナゾール

化学物質名(英名):PROBENAZOLE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名(別名)

物質名称 出典
3―アリルオキシ―1,2―ベンゾイソチアゾール―1,1―ジオキシド(別名プロベナゾール) 農薬取締法 登録農薬保留基準-水質汚濁
3-アリルオキシ-1,2-ベンズイソチアゾール-1,1-ジオキシド(別名:プロベナゾール) 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査)
3-アリルオキシ-1,2-ベンゾイソチアゾール-1,1-ジオキシド 化審法 既存点検 分解性蓄積性 他
プロベナゾール 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査) 他
3-allyloxy-1,2-benzisothiazole-1,1-dioxide 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
PROBENAZOLE KIS-NET 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白または淡黄色結晶 KIS-NET
分子量 223.25 223.25 KIS-NET
溶解度記述 不溶 KIS-NET
融点 138 138 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 1.35 1.35 環境省_測定値
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
殺菌剤
殺虫殺菌剤
農薬肥料
殺虫・殺菌植調剤

注釈

(注) 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質(原体)が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。(例:殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない)

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 233 プロベナゾール LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 170 プロベナゾール LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 3-(アリルオキシ)-1,1-ジオキソ-1λ6 ,2-ベンゾチアゾール LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 プロベナゾール LINK
農薬取締法 登録保留基準(水産動植物) 第3条第1項第6号 3-アリルオキシ-1,2-ベンゾイソチアゾール-1,1-ジオキシド LINK
農薬取締法 登録保留基準(水質汚濁) 第3条第1項第4号 (H18年8月3日より前) 3―アリルオキシ―1,2―ベンゾイソチアゾール―1,1―ジオキシド(別名プロベナゾール) LINK
農薬取締法 公共用水域水質指針 プロベナゾール LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格(残留基準)が定められている物質 第370号第1Aの6又は7又は9 プロベナゾール LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=98 プロベナゾール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 0 24 0 72 (0.023) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 25 0 75 (0.11) μg/L
1992 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 25 0 75 (0.011) μg/g-dry
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 4 25 <0.05 0.2 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 10 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 5 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 10 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(河川) 0 10 <0.015 <0.015 <0.015 <0.015 検出下限値 0.015 μg/g
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(海水) 0 10 <0.015 <0.015 <0.015 <0.015 検出下限値 0.015 μg/g
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(湖沼) 1 4 <0.015 0.021 <0.015 <0.015 検出下限値 0.015 μg/g
2004 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 77 <0.4 <0.4 <0.4 <0.4 定量下限値 0.4 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 5 <0.4 <0.4 <0.4 <0.4 定量下限値 0.4 μg/L
2004 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 20 <0.4 <0.4 <0.4 <0.4 定量下限値 0.4 μg/L
2008 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 5 <0.5 <0.5 <0.5 <0.5 定量下限値 0.5 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 15 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 検出下限値 0.1 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 1 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 検出下限値 0.1 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 4 <0.1 <0.1 <0.1 <0.1 検出下限値 0.1 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1976 全国 32.52800048828125 tまたはkL
1977 全国 30.2960009765625 tまたはkL
1978 全国 222.6880078125 tまたはkL
1979 全国 308.82400390625 tまたはkL
1980 全国 382.5519921875 tまたはkL
1981 全国 519.0719921875 tまたはkL
1982 全国 584.336015625 tまたはkL
1983 全国 582.743984375 tまたはkL
1984 全国 650.04798412323 tまたはkL
1985 全国 737.9679688644409 tまたはkL
1986 全国 752.3879837036133 tまたはkL
1987 全国 671.5080153656005 tまたはkL
1988 全国 558.371992006302 tまたはkL
1989 全国 620.3210150301456 tまたはkL
1990 全国 717.0609685945511 tまたはkL
1991 全国 765.6137858009339 tまたはkL
1992 全国 1003.652031068802 tまたはkL
1993 全国 1078.522985572815 tまたはkL
1994 全国 1438.569418449402 tまたはkL
1995 全国 1506.7063993835447 tまたはkL
1996 全国 1451.9714337158207 tまたはkL
1997 全国 1450.2580334472655 tまたはkL
1998 全国 1224.7058166503907 tまたはkL
1999 全国 1116.3978134536742 tまたはkL
2000 全国 1092.8345836210253 tまたはkL
2001 全国 1106.684817137718 tまたはkL
2002 全国 1091.3224328613283 tまたはkL
2003 全国 862.6369928455354 tまたはkL
2004 全国 987.5459867477417 tまたはkL
2005 全国 1053.0368152046203 tまたはkL
2006 全国 991.599197177887 tまたはkL
2007 全国 987.7815860939025 tまたはkL
2008 全国 952.9770140838622 tまたはkL
2009 全国 914.9625889110567 tまたはkL
2010 全国 811.6466072273256 tまたはkL
2011 全国 762.9127943992615 tまたはkL
2012 全国 796.4307916975025 tまたはkL
2013 全国 780.7499869155884 tまたはkL
2014 全国 793.9489873552322 tまたはkL
2015 全国 746.3633796596527 tまたはkL
2016 全国 752.226810159683 tまたはkL
2017 全国 747.1928163433073 tまたはkL
2018 全国 733.5358041858674 tまたはkL
2019 全国 685.5634006118773 tまたはkL
2020 全国 549.0398035240174 tまたはkL
2021 全国 265.4902160048485 tまたはkL
2022 全国 377.3582420370865 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

該当データがありません。

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
農薬取締法 登録農薬保留基準(水産動植物) 3-アリルオキシ-1,2-ベンゾイソチアゾール-1,1-ジオキシド 基準値 270μg/L LINK
農薬取締法 登録農薬保留基準(水質汚濁) 3―アリルオキシ―1,2―ベンゾイソチアゾール―1,1―ジオキシド(別名プロベナゾール) H18年8月3日より前:基準値 0.5mg/L LINK
農薬取締法 農薬公共用水域水質指針 プロベナゾール 指針値 0.05mg/L以下 LINK
食品衛生法(ポジティブリスト制度規制対象物質) プロベナゾール 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム(公益財団法人 日本食品化学研究振興財団)」を参照してください LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 プロベナゾール 目標値 0.03mg/L 農薬類の目標値=検出値と目標値の比の和として、1以下 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1992 29 954 化学物質分析法開発調査報告書(平成3年度) ●ジイソプロピル-1,3-ジチオラン-2-イリデンマロネート;カルボスルファン;キャプタン;2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン;トリシクラゾール;3-アリルオキシ-1,2-ベンズイソチアゾール-1,1-ジオキシド;3-イソプロピル-1H-2,1,3-ベンゾチアジアジン-4(3H)-オン2,2-ジオキシド;2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチルベンゾフラン-7-イルメチルカルバメート;S-4-クロロベンジル-N,N-ジエチルチオカーバメートの分析法 水、生物、底質
2002 114 11597 要調査項目等調査マニュアル(平成14年度版) 農薬類(イソフェンホス;イプロジオン;キャプタン;トルクロホスメチル;ナプロパミド;ブタクロール;フルトラニル;プロベナゾール)の分析法 水、生物、底質
2003 81 286 農薬取締法第3条第1項第4号から第7号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件 第1号イの環境大臣の定める基準(平成15年4月10日現在) ※ポジティブリスト制度が導入されたことによりこの基準は廃止されました。 (143)プロベナゾール試験法 農作物
2003 82 285 農薬取締法第3条第1項第4号から第7号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件 第4号の環境大臣の定める基準(平成15年4月10日現在) (3)プロベナゾール試験法
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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