化学物質詳細情報

プロピレングリコール
chem_id:YOT00399
CAS RN®:57-55-6
化学物質名(和名):プロピレングリコール
化学物質名(英名):PROPYLENEGLYCOL
分子式:C3H8O2
示性式:CH3CH(OH)CH2OH
SMILES:OCC(O)C
RTECS:TY2000000

構造式57-55-6

化学物質名(別名)

物質名称 出典
1,2-プロパンジオール 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
プロパン-1,2-ジオール 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
プロパンジオール 経済産業省-製造輸入量
プロピレングリコール 環境省-化学物質と環境(化学物質環境実態調査) 他
1,2-propanediol 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
propane-1,2-diol 経済産業省-製造輸入量 他
Propanediol OECD_HPV_SIDS(SIDS:Screening Information Data Set)
Propylene glycol ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA) 他
PROPYLENEGLYCOL KIS-NET

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体,粘稠性 KIS-NET
臭気 弱い特異臭 KIS-NET
その他特徴 吸湿性,甘味 KIS-NET
分子量 76.09 76.11 KIS-NET
比重 1.03 1.03 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 2.62 KIS-NET
溶解度記述 水に易溶 KIS-NET
蒸気圧 0.08 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 deg C KIS-NET
融点 -59.6 deg C KIS-NET
沸点 187.4 188.2 deg C KIS-NET
燃焼性 引火点以上に加熱すると引火燃焼する危険あり。熱や炎に曝すと発炎性,炎に曝すと中程度の爆発危険性あり。 KIS-NET
発火点 371 371 deg C KIS-NET
引火点 99 99 deg C KIS-NET
混合危険性 酸化性物質と混触すると危険 KIS-NET
混合発火危険性程度 フッ化水素酸+硝酸+硝酸銀と反応して爆発性物質となる。 KIS-NET
爆発範囲 2.6 2.6 % KIS-NET
オクタノール/水分配係数 -0.97 -0.97 環境省_測定値
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
合成樹脂
洗剤等
殺虫剤殺菌剤等
防汚剤
その他有機化学製品
希釈剤
その他溶剤
繊維用添加剤
樹脂用添加剤
セメント、アスファルト用添加剤
その他添加剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 232 プロピレングリコール LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 169 プロパン-1,2-ジオール LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ 1,2-プロパンジオール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) 1,2-プロパンジオール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) プロピレングリコール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 2 0 6 (300~400) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 2 0 6 (2~ 3) μg/g-dry
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 4 8 12 24 0.2 0.8 (0.2) μg/L
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 3 8 4 24 0.020 0.022 (0.02) μg/g-dry
2016 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 19 20 19 20 0.053 5.3 (0.033) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 2-0234 プロパンジオール 10000.00 100000.00

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 経口 TDL0 56 79000 79000 mg/kg

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
7 プロピレングリコール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 プロピレングリコール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1000 ㎎/L
7 プロピレングリコール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 プロピレングリコール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1000 ㎎/L
7 プロピレングリコール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 プロピレングリコール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >1000 ㎎/L
7 プロピレングリコール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 1000 ㎎/L
7 プロピレングリコール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
7 プロピレングリコール 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
7 プロピレングリコール 魚類急性毒性試験 21日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
7 プロピレングリコール 魚類急性毒性試験 21日間 無影響濃度 魚類 NOEC 100 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 EPA IRIS Propylene glycol ( last_significant_revision : 1991/06/01) - LINK
1997 IPCS ICSC ICSC:0321 PROPYLENE GLYCOL (Date of Peer Review: July 1997) - LINK
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0695-2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1986-04-29 17:35:00 重合器フランジ部ガス噴出・火災 ポリプロピレングリコール生産の為,原料を重合器に挿入後,器内を窒素に置換し,原料酸化エチレンを100L予備挿入し,1時間の間隔で8回反応を行ったところ,重合器フランジ部からガスが噴出着火した。 フランジ部磨耗による 名古屋市

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 454 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ▲1,2-エタンジオール;ネオペンチルグリコール;1,2-プロパンジオールの分析法 水、底質
1986 23 812 化学物質分析法開発調査報告書(昭和60年度) ◯1,2-エタンジオール;1,2-プロパンジオール;1,4-ブタンジオール;1,3-ブタンジオールの分析法 水、底質
2016 131 11830 化学物質分析法開発調査報告書(平成27年度)【修正追記版】 ◯エチレングリコール(別名:1,2-エタンジオール);プロパン-1,2-ジオール(別名:1,2-プロパンジオール)の分析法(GC/MS)(水質)

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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