化学物質詳細情報

フタル酸ブチルベンジル
chem_id:YOT00379
CAS RN®:85-68-7
化学物質名（和名）:フタル酸ブチルベンジル
化学物質名（英名）:BUTYLBENZYLPHTHALATE
分子式:C19H20O4
示性式:(C6H4)(COOC4H9)COOCH2(C6H5)
SMILES:O=C(OCc(cccc1)c1)c(c(ccc2)C(=O)OCCCC)c2
RTECS:TH9990000

構造式85-68-7

化学物質名（別名）

物質名称 出典
Butyl benzyl phthalate 環境分析法（その他） 他
Butylbenzylphthalate KIS-NET 他
フタル酸n-ブチル=ベンジル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
フタル酸n-ブチルベンジル NEDO-有害性評価書　NITE&CERI 他
フタル酸アルキル(C=4~9)ベンジル 経済産業省-製造輸入量
フタル酸ノルマル-ブチル=ベンジル 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正後）
フタル酸ブチルベンジル 環境分析法（その他） 他
ブチルベンジルフタレート 化審法 既存点検 分解性蓄積性
benzyl butyl phthalate European Union Risk Assessment Report（EU_RAR） 他
n-butyl benzyl phthalate 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
フタル酸1-ベンジル-2-ブチル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
フタル酸ベンジルブチル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白色の油状 KIS-NET
臭気 芳香族の特臭 KIS-NET
その他特徴 耐熱性，耐光性 KIS-NET
分子量 312 312 KIS-NET
比重 1.11 1.11 KIS-NET
比重測定温度 25 25 deg C KIS-NET
水溶性 3 3 KIS-NET
水溶性測定温度 30 30 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 4.77 4.77 KIS-NET
融点 -40 -40 deg C KIS-NET
沸点 370 370 deg C KIS-NET
引火点 198.9 198.9 deg C KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
合成樹脂
その他有機化学製品
樹脂用添加剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 220 フタル酸エステル類 LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ブチルベンジルフタレート LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） フタル酸ブチルベンジル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 273 フタル酸ノルマル―ブチル＝ベンジル LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 356 フタル酸ノルマル―ブチル＝ベンジル LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 フタル酸n-ブチル=ベンジル LINK
水道法 要検討項目 フタル酸ブチルベンジル LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
内分泌かく乱作用 SPEED98 39 フタル酸ブチルベンジル LINK

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 23222 1 0 0 5 21761 4690 9712 37624 kg/年
2002 全国 20179 2 0 1300 0 45371 1401 22882 kg/年
2003 全国 24867 1 0 0 0 55320 74 24941 kg/年
2004 全国 30311 83 0 0 0 104459 30395 kg/年
2005 全国 32276 97 0 0 0 113149 5065 37437 kg/年
2006 全国 37586 93 0 0 0 93501 37679 kg/年
2007 全国 49930 120 0 0 0 78660 553 50603 kg/年
2008 全国 39467 87 0 0 0 83426 291 39846 kg/年
2009 全国 56831 0 0 0 0 28365 23 56854 kg/年
2010 全国 55093 0 0 0 0 25148 315 55408 kg/年
2011 全国 56878 0 0 0 0 23854 1967 58844 kg/年
2012 全国 35925 0 0 0 0 5665 35925 kg/年
2013 全国 36023 0 0 0 0 2020 682 36706 kg/年
2014 全国 40005 0 0 0 0 2859 675 40680 kg/年
2015 全国 39011 0 0 0 0 3823 505 39516 kg/年
2016 全国 37011 0 0 0 0 4559 341 37353 kg/年
2017 全国 38006 0 0 0 0 4749 26 38032 kg/年
2018 全国 743 0 770 0 0 5241 20 1533 kg/年
2019 全国 770 0 0 0 0 4205 387 1158 kg/年
2020 全国 560 0 0 0 0 3821 337 897 kg/年
2021 全国 599 0 0 0 0 4572 386 985 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 9 0 27 (0.1) μg/L
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 2 9 2 27 0.013 0.016 (0.01) μg/g-dry
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 46 0 138 (0.14) μg/L
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 11 46 25 138 0.032 0.134 (0.028) μg/g-dry
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 33 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 41 <0.2 <0.2 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 12 <0.2 <0.2 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 7 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 1 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 7 <0.2 <0.2 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 3 <0.6 <0.6 <0.6 <0.6 定量下限値 0.6 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 4 <0.2 <0.2 <0.2 <0.2 検出下限値 0.2 μg/L
2010 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 3 11 9 33 0.57 29 (0.56) ng/m3
2012 全国 化学物質と環境（環境省） 貝魚 3 13 9 39 0.00067 0.0014 (0.00059) μg/g-wet
2012 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 23 2 23 0.14 0.19 (0.08) μg/L
2012 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 21 23 60 69 0.00057 0.18 (0.00056) μg/g-dry
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 15 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 1 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 1 4 <0.02 0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-1312 フタル酸アルキル（Ｃ＝４～９）ベンジル 100.00 1000.00

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS C 動物において限られた発がん性の証拠があるが、人に関するデータが無い物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
15 フタル酸ブチルベンジル ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >1.2 ㎎/L
15 フタル酸ブチルベンジル ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.52 ㎎/L
15 フタル酸ブチルベンジル 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >1.1 ㎎/L
15 フタル酸ブチルベンジル 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）最小影響濃度 魚類 LOEC 0.44 ㎎/L
15 フタル酸ブチルベンジル 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）無影響濃度 魚類 NOEC 0.15 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1989 EPA IRIS Butyl benzyl phthalate ( last_significant_revision : 1989/09/01) - LINK
1999 IPCS CICADS (CICADS 17, 1999) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 73/ 1999 - LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 生態リスク NO19 B LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 健康リスク NO19 C LINK
2005 IPCS ICSC ICSC:0834 BUTYL BENZYL PHTHALATE (Date of Peer Review: October 2005) - LINK
2006 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.204 フタル酸ｎ－ブチルベンジル (公表・更新年月 : 2006/04) - LINK
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.204 フタル酸ｎ－ブチルベンジル （最終公開日 : 2007.06 / 評価指針Version : 2) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 ECB EU_RAR ECB#318 / Priority List#3 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） フタル酸n-ブチル=ベンジル 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水道水質基準 要検討項目 フタル酸ブチルベンジル 目標値 0.5mg/L LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
生殖毒性クラス-2
変異原性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1981 13 640 化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） ◯フタル酸ブチルベンジル;フタル酸ジヘプチル;ブチルフタリルブチルグリコレート;フタル酸ジイソデシルの分析法 水、底質
1984 21 752 化学物質分析法開発調査報告書（昭和58年度） ◯フタル酸ジエチル;フタル酸ブチルベンジル;フタル酸ジメチルの分析法 水、底質
1984 92 10714 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA606: Phthalate Ester
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 99 10752 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8060: PHTHALATE ESTERS
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1987 101 10735 EPA Method 525: Organic Compounds in Drinking Water by LSE/GC/MS Rev. 2.1 EPA525: Organic Compounds in Drinking Water by LSE/GC/MS
1998 2 355 外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル フタル酸エステルの分析法 水、生物、底質
2000 37 1096 化学物質分析法開発調査報告書（平成11年度） ◯フタル酸ブチルベンジルの分析法 水、底質
2000 87 11281 底質調査方法（平成13年3月） 有機化合物 6.8 フタル酸エステル類 底質
2000 89 12111 農薬等の環境残留実態調査分析法 フタル酸エステル類及びアジピン酸-2-エチルヘキシル分析法(土壌) 土壌
2010 118 11639 化学物質分析法開発調査報告書（平成21年度）【修正追記版】 ◯フタル酸n-ブチル=ベンジル(別名フタル酸ベンジルブチル;BBP)の分析法 大気
2012 121 11708 化学物質分析法開発調査報告書（平成23年度）【修正追記版】 ◯フタル酸ノルマル-ブチル=ベンジル;フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)(別名:フタル酸ジ(2-エチルヘキシル))他の分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】 水
2012 121 11709 化学物質分析法開発調査報告書（平成23年度）【修正追記版】 ◯フタル酸ノルマル-ブチル=ベンジル(別名:フタル酸1-ベンジル-2-ブチル);フタル酸ビス(2-エチルヘキシル)(別名:フタル酸ジ(2-エチルヘキシル))の分析法(GC/MS)(底質・生物) 底質、生物
2012 144 11993 底質調査方法（平成24年8月） 有機化合物 6.8 フタル酸エステル類 底質
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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