化学物質詳細情報
２－ブタノン
chem_id:YOT00372
CAS RN®:78-93-3
化学物質名（和名）:２－ブタノン
化学物質名（英名）:2-BUTANONE
記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
|---|---|
| 2-ブタノン | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| 2-ブタノン(メチルエチルケトン,MEK) | 環境基本法 要調査項目 |
| アルキル(C=1~16)メチルケトン | 経済産業省-製造輸入量 |
| メチルエチルケトン | 環境分析法（その他） 他 |
| 2-BUTANONE | logP実測値（文献調査）-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971 他 |
| butanone | OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set） 他 |
| Methyl ethyl ketone | 環境分析法（その他） 他 |
| Methyl ethyl ketone (MEK) | Integrated Risk Information System |
| Methyl ethyl ketone [MEK] | ACGIH許容濃度 |
| ブタン-2-オン | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 外観 | 無色の液体 | KIS-NET | |||
| 臭気 | アセトン様の臭気 | KIS-NET | |||
| その他特徴 | 可燃性，揮発性 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 72.1 | 72.12 | KIS-NET | ||
| 比重 | 0.8 | 0.8 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 20 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 蒸気密度 | 2.41 | 2.42 | KIS-NET | ||
| 水溶性 | 353 | 353 | KIS-NET | ||
| 水溶性測定温度 | 10 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 水に易溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧（25℃） | 100 | 100 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧 | 40 | 71.2 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 6 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 0.26 | 1.95 | KIS-NET | ||
| 融点 | -87.3 | -86.4 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 79.57 | 79.6 | deg C | KIS-NET | |
| 臨界温度 | 260 | 260 | KIS-NET | ||
| 臨界圧力 | 43.3 | 43.3 | KIS-NET | ||
| 燃焼性 | 熱、炎に曝すと中等度の爆発を起こす。可燃性，引火性 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 516 | 516 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | -5.6 | -5.6 | deg C | KIS-NET | |
| 混合発火危険性程度 | 蒸気は空気より重く、低い所に滞留して爆発性混合ガスをつくりやすい。酸化剤と接触すると激しく反応して発火する。 | KIS-NET | |||
| 爆発範囲 | 1.8 | 1.8 | % | KIS-NET | |
| 代謝性 | 蒸気の吸入に伴う経気道侵入のほか、経皮的にも吸収される。体内に入った量の約１／３は未変化のまま呼気に排泄される。呼気中のメチルエチルケトン濃度は曝露濃度とよく対応している。尿中には２－ブタノールのグルクロン酸抱合体として排泄される。 | KIS-NET | |||
| オクタノール／水分配係数 | 0.29 | 0.29 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.26 | 0.26 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
| 用途 |
|---|
| 輸出 |
| 中間物 |
| 希釈剤 |
| 洗浄剤 |
| 樹脂用添加剤 |
注釈
(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
|---|---|---|---|---|
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） | 218 | ２－ブタノン（メチルエチルケトン， ＭＥＫ） | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1980 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (3～8) | μg/L | |||||
| 1980 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 8 | 0 | 24 | (0.15～0.4) | μg/g-dry | |||||
| 1995 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 4 | 55 | 8 | 165 | 1.2 | 2.5 | (1) | μg/L | |||
| 1995 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 13 | 38 | 35 | 53 | 500 | 16000 | (500) | ng/m3 | |||
| 1995 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 25 | 53 | 66 | 159 | 0.029 | 0.93 | (0.028) | μg/g-dry | |||
| 2006 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 0 | 50 | <2 | <2 | <2 | <2 | 検出下限値 2 | μg/L | |||
| 2006 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 0 | 17 | <2 | <2 | <2 | <2 | 検出下限値 2 | μg/L | |||
| 2006 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 0 | 4 | <2 | <2 | <2 | <2 | 検出下限値 2 | μg/L | |||
| 2006 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 地下水 | 0 | 7 | <2 | <2 | <2 | <2 | 検出下限値 2 | μg/L | |||
| 2015 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 20 | 20 | 20 | 20 | 0.050 | 1.3 | (0.0081) | μg/L |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
|---|---|---|---|---|---|
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 2-0542 | アルキル（Ｃ＝１～１６）メチルケトン | 100000.00 | 1000000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 急性・慢性毒性 | 人 | 経気道 | TCL0 | 5 | 分 | 100 | 100 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経気道 | LCL0 | 4 | 時間 | 2000 | 2000 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | マウス | 経気道 | LC50 | 2 | 時間 | 40 | 40 | g/m3 |
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
| 年度 | 物質名 | 試験種別 | 生物種 | エンドポイント | 結果 | 単位 | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1996 | 2-ブタノン | 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | >1200 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 | 藻類 | NOEC | 93 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | 570 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 | 藻類 | NOEC | 98 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | >1000 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | >100 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 | 甲殻類 | NOEC | 100 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | >100 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | >100 | ㎎/L | |
| 1996 | 2-ブタノン | 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 | 魚類 | NOEC | 100 | ㎎/L |
注釈
*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた
*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値
*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ
タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果
*4 参考値
*5 追加試験結果
*6 pH調整有り
*7 設定濃度に基づく毒性値
*8 実測濃度に基づく毒性値
*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値
*10 変態速度より求めた毒性値
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 1992 | IPCS | EHC | Methyl ethyl ketone (EHC 143, 1992) | - | LINK | |
| 1998 | IPCS | ICSC | ICSC:0179 METHYL ETHYL KETONE (Date of Peer Review: March 1998) | - | LINK | |
| 2003 | EPA | IRIS | Methyl ethyl ketone (MEK) ( last_significant_revision : 2003/09/26) | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2008 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 6巻 健康リスク NO21 | C | LINK | |
| 2008 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 6巻 生態リスク NO21 | C | LINK | |
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
|---|---|---|---|
| 大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） | メチルエチルケトン | 施設ごとの排出基準 400～60,000ppmＣ | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
|---|---|---|---|
| TLV | 200.00 | ppm | ACGIH |
| OEL | 200 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 590 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 1986-08-05 | 06:30:00 | ドラム缶等の容器入りの危険物が大雨洪水により河川に流出 | 0 | 0 | 工場は，電子部品製造工場等から使用済となったトリクロルエタン洗浄容剤等の廃液を回収し，再生等の中間処理をするため，工場敷地にドラム缶等の容器に入れたまま貯蔵していた。昭和６１年８月５日，台風１０号崩れの記録的な集中豪雨により，同工場も約１メートル冠水し，これらドラムカンが流出した（回収）。 | 危険物に該当するメチルエチルケトン廃液を無許可で，ドラム缶等の容器に入れたまま，屋外に貯蔵していたところ，集中豪雨により容器ごと阿武隈川に流出したもの。 | 福島県 | |
| 1987-10-03 | 15:14:00 | メチルエチルケトンで機械の洗浄中に発生した火災 | 6 | 0 | 0 | 表面処理機の製品送りローラーを洗浄するため，溶剤用パット（受皿）にメチルエチルケトンを入れて，ローラー表面の付着物の除去及び拭き取りを行った後，ローラーを止めるため機械の側面（地上約０．６ｍの位置）にあるコントロールボックスの押ボタンスイッチを切ったところ，ボックスの背面付近から出火してバット内のメチルエチルケトンに引火炎上した。 | ローラーの洗浄作業中にバット内のメチルエチルケトンから発生した可燃性蒸気が，コントロールボックスを含む機械の周囲に滞留し，この時点でローラー回転用モーターを起動するために，スイッチを作動させたので，スイッチの接点で発生した電気火花により蒸気に着火して更にバット内のメチルエチルケトンに引火炎上した。 | 埼玉県草加市 |
| 1990-06-12 | 14:30:00 | 廃酸中のメチルエチルケトンパーオキサイドの分解爆発 | 2312 | 平成２年６月１２日１４時３０分頃，危険物製造所（第１化成品工室）内の廃酸（硫酸・ジメチルフタレート・メチルエチルケトンパーオキサイド含有）処理装置の床面より突然爆発が起こった。なお，火災等の発生はなかった。 | 製造終了時には，廃酸の処理は廃酸回収槽より直接バイパス配管にて排水処理場へ送られる。このバイパス配管途中の鉄製フランジが腐食し，漏洩していたことに長い期間気づかなかったため，廃酸が床面下に浸透し，蓄積された廃酸中のメチルエチルケトンパーオキサイドが分解爆発したものと推定する。 | 愛知県 | ||
| 1990-09-03 | 11:45:00 | 地下タンク貯蔵所ポンプ室から発生した火災 | 678 | ポンプ室内には５系統の配管及びポンプ機器が設置されており（第１石メチルエチルケトン，再生溶剤，第２石ミネラルスピリット，第４石ＤＯＰ，Ｒ６５）このうちのメチルエチルケトン及びミネラルスピリットの圧力クッションタンクと圧力計との継手部分から可燃性蒸気が漏れ，操作盤のスイッチのスパークにより着火し操作盤及び圧力クッションタンク，計器類が焼失した。 | メチルエチルケトン及びミネラルスピリットの圧力クッションタンクと圧力計との継手の締め付けの不良により可燃性蒸気が漏れ，操作盤内に流入し蓄積されマグネットスイッチのリレーの接断により発生した火花により着火し火災に至った。 | 茨城県土浦市 | ||
| 1993-10-06 | 19:55:00 | ＦＲＰ板製造工場での火災 | 4579 | 0 | 0 | 製造工場で成型されたＦＲＰ板にレシュプロケーターで吹き付け塗装を行っている時にレシュプロケーター付近から出火し、建物５２８㎡を全焼した火災である。この火災に際し、出火建物及び同敷地内数箇所に製品の製造過程で使用する危険物（アセトン等）を無許可で指定数量異常貯蔵、取扱いしていた。 | ＦＲＰ板塗装用の塗料の中に硬化剤としてメチルエチルケトンが含有されており、この塗料かすを吹き付け作業後に廃棄すること無く、床上に放置したためにメチルエチルケトンが自己反応を起こし、その化学反応熱によって何かに着火し、火災に至ったものと推定される。 | 栃木県小山市 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
|---|
| 水噴霧 |
| 避難を検討する |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1979 | 11 | 514 | 化学物質分析法開発調査報告書（昭和54年度） | ●シクロヘキサノン;4-メチル-3-ペンテン-2-オン;メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトンの分析法 | 水、底質 |
| 1986 | 99 | 10759 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS | |
| 1986 | 99 | 10760 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE | |
| 1986 | 99 | 10883 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8015: Nonhalogenated Volatile Organics | |
| 1995 | 32 | 1016 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） | ◯メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトンの分析法 | 水、底質 |
| 1995 | 32 | 1020 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） | ◯ホルムアルデヒド;アセトアルデヒド;メチルイソブチルケトン;メチルエチルケトン;アセトン;クロトンアルデヒドの分析法 | 大気 |
| 1995 | 98 | 10734 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) | EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS | |
| 2003 | 115 | 11603 | 要調査項目等調査マニュアル（平成15年度版） | 2-ブタノン;イソバレルアルデヒドの分析法 | 水、生物、底質 |
| 2004 | 105 | 1569 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成15年度）【修正追記版】 | ◯アルデヒド・ケトン類の一斉分析 | 大気 |
| 2015 | 130 | 11812 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成26年度）【修正追記版】 | ◯メチルエチルケトン(別名:MEK;ブタン-2-オン;2-ブタノン)の分析法(GC/MS)(水質) | 水 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。