化学物質詳細情報
１－ブタノール
chem_id:YOT00371CAS RN®:71-36-3
化学物質名（和名）:１－ブタノール
化学物質名（英名）:1-BUTANOL
分子式:C4H10O
示性式:CH3(CH2)3OH
SMILES:OCCCC
RTECS:EO1400000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| 1-ブタノール | 環境分析法（その他） 他 |
| ブチルアルコール | 経済産業省-製造輸入量 |
| 1-Butanol | KIS-NET 他 |
| butan-1-ol | 経済産業省-製造輸入量 他 |
| Butanol | logP実測値（文献調査）-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971 他 |
| n-Butanol | 環境分析法（その他） 他 |
| n-ブタノール | 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 無色透明の液体 | KIS-NET | |||
| 臭気 | ブドウ酒に似た芳香 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 74.12 | 74.14 | KIS-NET | ||
| 比重 | 0.8 | 0.8 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 20 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 蒸気密度 | 2.55 | 2.55 | KIS-NET | ||
| 溶解度記述 | 水に微溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 5.5 | 5.5 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 20 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 0.88 | 0.88 | KIS-NET | ||
| 融点 | -89.53 | -89.53 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 117.5 | 117.7 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 引火しやすい。熱、炎、酸化剤に曝すと危険な火災を起こす。炎に触れれば中等度の爆発を起こす。蒸気は空気より重く、低所に滞留して爆発性混合ガスをつくりやすい。火気厳禁 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 401 | 401 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | 35 | 35 | deg C | KIS-NET | |
| 爆発範囲 | 1.4 | 1.4 | % | KIS-NET | |
| 熱分解性 | 加熱すると分解し毒性のあるガスを発する。 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| オクタノール／水分配係数 | 0.96 | 0.96 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 1.02 | 1.02 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.88 | 0.88 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.89 | 0.89 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.63 | 0.63 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 1.19 | 1.19 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 1 | 1 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.38 | 0.38 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 0.94 | 0.94 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 1.03 | 1.03 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
| 用途 |
| 中間物 |
| 合成樹脂 |
| その他有機化学製品 |
| 希釈剤 |
| 燃料 |
| 洗浄剤 |
| その他溶剤 |
| 繊維用添加剤 |
| その他 |
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） | 217 | １－ブタノール | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（既存物質情報） | Japanチャレンジ | １－ブタノール | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（生態影響） | １－ブタノール | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1979 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 10 | 0 | 30 | (100～1,000) | μg/L | |||||
| 1979 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 10 | 0 | 30 | (1.0～10.0) | μg/g-dry | |||||
| 1995 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 2 | 11 | 2 | 33 | 2.3 | 3.7 | (2) | μg/L | |||
| 1995 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 3 | 5 | 9 | 15 | 51 | 1300 | (50) | ng/m3 | |||
| 1995 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 2 | 11 | 4 | 33 | 0.14 | 0.78 | (0.12) | μg/g-dry | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 3 | 59 | <0.06 | 1 | <0.06 | <0.06 | 検出下限値 0.06 | μg/L | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 1 | 11 | <0.06 | 0.22 | <0.06 | <0.06 | 検出下限値 0.06 | μg/L | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 0 | 6 | <0.06 | <0.06 | <0.06 | <0.06 | 検出下限値 0.06 | μg/L | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 地下水 | 0 | 15 | <0.06 | <0.06 | <0.06 | <0.06 | 検出下限値 0.06 | μg/L | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（河川） | 10 | 10 | 0.0012 | 0.0084 | 0.0031 | 0.0026 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（海水） | 10 | 10 | 0.0011 | 0.0028 | 0.0019 | 0.0018 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（湖沼） | 4 | 4 | 0.0031 | 0.0096 | 0.0056 | 0.005 | 検出下限値 0.001～0.002 | μg/g | |||
| 2006 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 5 | 7 | 13 | 21 | 71 | 1400 | (60) | ng/m3 | |||
| 2015 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 19 | 0 | 19 | (0.16) | μg/L |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 2-3049 | ブチルアルコール | 100000.00 | 1000000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| IRIS | D | 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
| 年度 | 物質名 | 試験種別 | 生物種 | エンドポイント | 結果 | 単位 | 備考 |
| 8 | 1-ブタノール | 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | >1000 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 | 藻類 | NOEC | 180 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 | 藻類 | EC50 | >1000 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 | 藻類 | NOEC | 560 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | >1000 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 | 甲殻類 | EC50 | 18 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 | 甲殻類 | NOEC | 4.1 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | >100 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 | 魚類 | LC50 | 85 | ㎎/L | |
| 8 | 1-ブタノール | 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 | 魚類 | NOEC | 46 | ㎎/L |
注釈
*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた
*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値
*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ
タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果
*4 参考値
*5 追加試験結果
*6 pH調整有り
*7 設定濃度に基づく毒性値
*8 実測濃度に基づく毒性値
*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値
*10 変態速度より求めた毒性値
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1987 | IPCS | EHC | Butanols - four isomers (EHC 65, 1987) | - | LINK | |
| 1991 | EPA | IRIS | n-Butanol ( last_significant_revision : 1991/03/01) | - | LINK | |
| 2005 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 4巻 生態リスク NO14 | C | LINK | |
| 2005 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 4巻 健康リスク NO14 | A | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2005 | IPCS | ICSC | ICSC:0111 1-BUTANOL (Date of Peer Review: April 2005) | - | LINK | |
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
該当データがありません。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 20.00 | ppm | ACGIH |
| OEL | 50 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 150 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1984-03-13 | 13:30:00 | 地中埋設送油管より危険物の漏洩 | 0 | 0 | ６月１３日，立入検査を実施したところ，漏洩検査管から素油状物質（ノルマルブタノール）を検出した。関係者に対して事情聴取したところ，本年１月頃ポンプの吐出量が減りはじめたので，３月１７日に各配管の気密試験を実施したところ，漏気が認められたため，掘起して確認した結果，別図－１に示す部分より漏洩していたので配管の改修工事（無許可変更）を行ったとのことであった。 | 地下タンク配管埋設後，重量車の通行等地盤沈下により配管接続部分に亀裂を生じて漏洩したもの | 足立区江北２－５－１０ | |
| 1991-12-02 | 17:41:00 | 濃縮釜でろ液と溶剤を撹拌中の爆発 | 3171 | 0 | 0 | Ｎ－２５（２－ブロム・２－ニトロプロパン・１，３－ジオール）製造工程における事故。Ｎ－２５ろ液とブタノールを濃縮釜に仕込み、９０度で加熱しながらＮ－２５とブタノールの分離作業を行った。作業終了後も濃縮釜はろ液の硬化防止のため２４時間撹拌している。作業終了後、約１時間して安全弁からブタノールが吹きだしているのを発見。臭気がひどく、作業員が逃げだしたところ、爆発が発生した。 | Ｎ－２５使用済ろ液は、１００度以上では徐々に自己分解反応を起こし、蓄熱により昇温し、自己分解反応が加速され、暴走的に分解されることが確認された。 | 茨城県北茨城市 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 泡 |
| 避難を検討する |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1977 | 9 | 444 | 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） | ◯n-ブタノール;2-エチルヘキサノール;s-ブタノール;t-ブタノールの分析法 | 水 |
| 1986 | 99 | 10760 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE | |
| 1995 | 32 | 1007 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） | ●2-プロペン-1-オール;n-ブタノール;1-プロパノール;2-プロパノール;s-ブタノール;t-ブタノール;エチレンクロロヒドリン;2-プロピン-1-オールの分析法 | 水、底質 |
| 1995 | 32 | 1023 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成6年度） | ◯2-プロペン-1-オール;n-ブタノール;1-プロパノール;2-プロパノール;t-ブタノールの分析法 | 大気 |
| 2006 | 111 | 11421 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成18年度）【修正追記版】 | ◯1-ブタノール;テトラヒドロフランの分析法 | 大気 |
| 2015 | 130 | 11811 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成26年度）【修正追記版】 | ◯1-ブタノール(別名:ブチルアルコール)の分析法(GC/MS)(水質) | 水 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。