化学物質詳細情報

ブタジエン

chem_id:YOT00370

CAS RN®:106-99-0

化学物質名（和名）:ブタジエン

化学物質名（英名）:BUTADIENE

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
1 ,3-ブタジエン 大気汚染防止法　揮発性有機化合物（VOC）
1,3-Butadiene 環境分析法（大気） 他
1,3-ブタジエン 環境分析法（大気） 他
Butadiene, 1,3- : Human Health Aspects 国際簡潔評価文書（Concise International Chemical Assessment Documents (CICADs)） 他
ブタジエン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
buta-1,3-diene European Union Risk Assessment Report（EU_RAR） 他
Butadiene KIS-NET 他
エリスレン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
ジビニル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
ビニルエチレン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）
ビビニル 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色のガス KIS-NET
臭気 柔かな芳香 KIS-NET
その他特徴 きわめて反応性に富む。熱、炎、強力な酸化剤に触れると危険な火災を起こす事がある。引火性大。 KIS-NET
分子量 54.1 54.1 KIS-NET
比重 0.62 0.65 KIS-NET
比重測定温度 -6 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 1.87 1.87 KIS-NET
水溶性 735 735 KIS-NET
水溶性測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に難溶 KIS-NET
蒸気圧 1840 1840 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 21 21 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 1.99 1.99 KIS-NET
融点 -113 -113 deg C KIS-NET
沸点 -4.5 -4.4 deg C KIS-NET
燃焼性 ４２０℃で自然発火。 KIS-NET
発火点 420 420 deg C KIS-NET
引火点 -76.2 -76.2 deg C KIS-NET
混合危険性 蒸気は空気と爆発性混合ガスをつくる。酸化剤と接触すると発火するおそれあり。 KIS-NET
混合発火危険性程度 発火爆発の危険性、条件により発火爆発の可能性。 KIS-NET
爆発範囲 2 2 % KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
代謝性 生体内ではほとんど代謝を受けないと推定されている。高濃度暴露を行なった場合、眼、肝、腎、脾内の濃度はほぼ等しいが脂肪組織内濃度は約３倍を示す。 KIS-NET
その他の化学反応 強い重合性あり。重合爆発を起こす可能性あり。 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 216 １，３－ブタジエン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 156 １，３－ブタジエン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 368 １，３－ブタジエン LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ １，３－ブタジエン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） １，３－ブタジエン LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 4 １，３－ブタジエン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 268 一・三―ブタジエン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 351 ※特定第一種 一・三―ブタジエン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 1 ,3-ブタジエン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 ※優先取組物質 1,3-ブタジエン LINK
水道法 要検討項目 １，３—ブタジエン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 617121 9904 0 0 130 20310 3761850 4388875 kg/年
2002 全国 397575 5121 0 0 70 16397 70653 113302 4269661 4856312 kg/年
2003 全国 288310 4671 0 0 190 11157 37194 108528 4966328 5405031 kg/年
2004 全国 212009 4352 0 0 80 832 35576 106219 4849378 5207534 kg/年
2005 全国 176225 5772 0 0 85 1686 35970 103642 4510746 4832353 kg/年
2006 全国 193090 4162 0 0 129 1336 35809 98059 3782768 4113888 kg/年
2007 全国 204210 5672 0 0 142 2186 128 34144 93741 3317776 3655672 kg/年
2008 全国 146230 2762 0 0 122 13613 141 32720 89143 3135845 3406842 kg/年
2009 全国 99764 1751 0 0 111 966 121 33751 84850 2722143 2942381 kg/年
2010 全国 98164 1953 0 0 125 672 111 33360 76265 2230821 2440673 kg/年
2011 全国 90168 1862 0 0 114 57572 124 32642 71688 1881450 2077934 kg/年
2012 全国 71755 1762 0 0 103 702 114 33233 70808 1752698 1930369 kg/年
2013 全国 60349 1821 0 0 76 29628 103 33702 71477 1427380 1594832 kg/年
2014 全国 64289 1911 0 0 73 2182 76 32089 65104 1290724 1454194 kg/年
2015 全国 63678 1901 0 0 54 10316 73 32402 66564 1160361 1324980 kg/年
2016 全国 60582 1841 0 0 36 5592 54 33164 61043 1199527 1356211 kg/年
2017 全国 74100 1861 0 0 37 5702 36 33603 52908 1155193 1317701 kg/年
2018 全国 61872 1811 0 0 50 5522 37 32828 47253 1001841 1145642 kg/年
2019 全国 53906 1911 0 0 11 2458 50 15700 42917 975414 1089898 kg/年
2020 全国 49889 1661 0 0 27 3430 11 13845 35895 929032 1030333 kg/年
2021 全国 62656 1521 0 0 41 6387 27 14714 34034 921267 1034219 kg/年
2022 全国 53474 1651 0 0 264 695 41 16723 33585 928206 1033680 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 2 0 6 (0.1～5) μg/L
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 2 0 6 (0.0005～0.005) μg/g-dry
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 9 178 108 1106 0.031 0.77 0.31 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 2 63 24 368 0.61 0.86 0.74 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 7 61 84 396 0.11 0.82 0.41 μg/m3
1997 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 18 302 216 1870 0.031 0.86 0.40 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 141 204 1692 2129 0.0034 1.3 0.32 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 52 74 624 782 0.024 1.8 0.62 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 49 65 588 685 0.0060 2.0 0.43 μg/m3
1998 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 242 343 2904 3596 0.0034 2.0 0.41 μg/m3
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 1 124 <0.01 0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 2 17 <0.01 0.02 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 1 6 <0.01 0.02 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 1 23 <0.01 0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 156 203 1873 2169 0.0023 1.1 0.25 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 58 77 696 818 0.060 1.9 0.55 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 55 70 660 765 0.027 2.6 0.37 μg/m3
1999 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 269 350 3229 3752 0.0023 2.6 0.34 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 167 204 2004 2238 0.0039 1.7 0.26 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 66 80 792 889 0.0039 1.4 0.53 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 55 64 660 720 0.0041 2.3 0.34 μg/m3
2000 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 288 348 3456 3847 0.0039 2.3 0.34 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 173 222 2077 2393 0.0076 1.2 0.26 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 73 87 876 980 0.075 1.4 0.54 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 52 69 624 714 0.049 3.3 0.34 μg/m3
2001 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 298 378 3577 4087 0.0076 3.3 0.34 μg/m3
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 190 221 2280 2475 0.0050 1.3 0.20 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 92 97 1104 1135 0.0050 0.93 0.43 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 59 70 708 769 0.0050 1.6 0.26 μg/m3
2002 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 341 388 4092 4379 0.0050 1.6 0.27 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 208 227 2496 2632 0.0060 1.8 0.23 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 95 105 1140 1232 0.0060 1.0 0.42 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 65 70 780 800 0.047 2.1 0.32 μg/m3
2003 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 368 402 4416 4664 0.0060 2.1 0.29 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 206 226 2472 2600 0.0060 1.5 0.19 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 92 102 1104 1186 0.0065 0.74 0.37 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 66 69 792 814 0.030 1.5 0.30 μg/m3
2004 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 364 397 4368 4600 0.0060 1.5 0.26 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 224 249 2688 2832 0.017 1.5 0.17 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 109 118 1308 1363 0.030 0.64 0.33 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 77 79 924 939 0.023 1.7 0.22 μg/m3
2005 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 410 446 4920 5134 0.017 1.7 0.22 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 217 246 2604 2798 0.0065 0.48 0.17 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 110 121 1320 1393 0.0065 1.5 0.34 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 71 75 852 886 0.011 1.4 0.25 μg/m3
2006 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 398 442 4776 5077 0.0065 1.5 0.23 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 225 251 2700 2886 0.0017 0.48 0.14 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 112 122 1344 1419 0.0065 0.89 0.27 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 78 85 936 1001 0.031 1.7 0.23 μg/m3
2007 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 415 458 4980 5306 0.0017 1.7 0.19 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 223 246 2676 2832 0.0055 0.68 0.14 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 110 121 1320 1399 0.0065 0.61 0.25 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 80 82 960 978 0.033 1.6 0.21 μg/m3
2008 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 413 449 4956 5209 0.0055 1.6 0.18 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 222 245 2664 2820 0.0065 0.69 0.12 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 109 119 1308 1378 0.0065 1.2 0.24 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 75 82 900 976 0.023 1.2 0.17 μg/m3
2009 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 406 446 4872 5174 0.0065 1.2 0.16 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 210 240 2520 2741 0.0052 0.72 0.11 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 103 119 1236 1364 0.0065 0.61 0.20 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 77 83 924 979 0.022 1.6 0.16 μg/m3
2010 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 390 442 4680 5084 0.0052 1.6 0.14 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 200 232 2400 2613 0.0089 0.53 0.11 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 100 116 1200 1314 0.055 0.70 0.20 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 72 79 864 918 0.027 1.9 0.19 μg/m3
2011 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 372 427 4464 4845 0.0089 1.9 0.15 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 203 232 2436 2633 0.0097 0.32 0.10 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 103 114 1236 1310 0.030 0.45 0.18 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 68 76 816 887 0.013 2.0 0.18 μg/m3
2012 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 374 422 4488 4830 0.0097 2.0 0.14 μg/m3
2013 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 25 0 25 (0.049) μg/L
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 203 229 2436 2610 0.0052 0.51 0.089 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 101 117 1212 1329 0.021 0.53 0.16 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 71 78 860 932 0.017 2.3 0.15 μg/m3
2013 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 375 424 4508 4871 0.0052 2.3 0.12 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 233 260 2796 2964 0.0062 0.41 0.080 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 103 117 1236 1331 0.037 0.38 0.14 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 0.046 0.65 0.35 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 45 45 540 540 0.012 1.0 0.19 μg/m3
2014 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 383 424 4596 4859 0.0062 1.0 0.11 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 226 267 2712 2976 0.010 0.66 0.084 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 95 112 1140 1262 0.049 0.78 0.14 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 0.040 0.46 0.25 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 44 46 528 532 0.013 1.1 0.18 μg/m3
2015 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 367 427 4404 4794 0.010 1.1 0.11 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 232 265 2784 2988 0.0020 0.52 0.065 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 98 114 1177 1294 0.011 0.82 0.13 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 0.28 0.34 0.31 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 40 41 480 482 0.017 0.97 0.20 μg/m3
2016 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 372 422 4465 4788 0.0020 0.97 0.097 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 236 263 2832 2985 0.0060 0.53 0.069 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 102 115 1224 1301 0.0090 0.48 0.11 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 4 4 48 48 0.039 0.081 0.058 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 38 41 456 471 0.022 1.2 0.19 μg/m3
2017 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 380 423 4560 4805 0.0060 1.2 0.093 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 231 261 2772 2982 0.0063 0.53 0.064 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 100 113 1200 1283 0.029 0.42 0.11 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 5 5 60 60 0.053 0.75 0.22 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 37 40 444 459 0.018 0.62 0.13 μg/m3
2018 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 373 419 4476 4784 0.0063 0.75 0.085 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 228 258 2736 2940 0.0026 0.66 0.062 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 99 111 1188 1267 0.015 0.28 0.095 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 2 2 24 24 0.060 0.48 0.27 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 40 41 480 482 0.013 1.0 0.14 μg/m3
2019 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 369 412 4428 4713 0.0026 1.0 0.081 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 233 259 2796 2953 0.0018 0.80 0.053 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 101 112 1212 1271 0.01 0.27 0.075 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 4 4 48 48 0.06 0.42 0.23 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 31 34 372 375 0.022 1.4 0.20 μg/m3
2020 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 369 409 4428 4647 0.0018 1.4 0.074 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（一般環境） 237 258 2844 2962 0.0023 0.64 0.058 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道） 94 105 1128 1183 0.0070 0.50 0.087 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（沿道かつ固定発生源周辺） 5 5 60 60 0.04 0.54 0.17 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（固定発生源周辺） 34 37 408 425 0.012 1.1 0.15 μg/m3
2021 全国 有害大気モニタリング（環境省） 大気（全区分集計） 370 405 4440 4630 0.0023 1.1 0.075 μg/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2000 化審法監視物質告示 1157596 1157596
2001 化審法監視物質告示 1017478 1017478
2002 化審法監視物質告示 1189811 1189811
2003 化審法監視物質告示 1461061 1461061
2004 化審法監視物質告示 1485673 1485673
2005 化審法監視物質告示 1378508 1378508
2006 化審法監視物質告示 1311293 1311293
2007 化審法監視物質告示 1362559 1362559
2008 化審法監視物質告示 1164525 1164525
2009 化審法監視物質告示 1224370 1224370

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 人 経気道 TCL0 7 時間 2000 2000 ppm
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 285 285 g/m3
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 2 時間 270 270 g/m3
急性・慢性毒性 ウサギ 経気道 LCL0 23 分 25 25 pph

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 1 Carcinogenic to humans
NTP A Known To Be Human Carcinogen
ACGIH A2 ヒトに対して発がん性が疑われる物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1997 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 71, 97/ in prep. - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0017 1,3-BUTADIENE (Date of Peer Review: April 2000) - LINK
2001 IPCS CICADS (CICADS 30, 2001) - LINK
2002 EPA IRIS 1,3-Butadiene ( last_significant_revision : 2002/11/05) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO55 D LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 37 - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 ECB EU_RAR ECB#019 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.9 １，３－ブタジエン （最終公開日 : 2008.03 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.9 １，３－ブタジエン (公表・更新年月 : 2008/02) - LINK
2010 NEDO 詳細リスク評価書　（独立行政法人産業技術総合研究所化学物質リスク管理研究センター（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.- 1,3-ブタジエン - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R12
EU 67/548/EEC Risk Phrases R45
EU 67/548/EEC Risk Phrases R46
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S53

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） 1 ,3-ブタジエン 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） 1,3-ブタジエン 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
大気汚染防止法 指針 1,3-ブタジエン 年平均値 2.5μｇ／ｍ３ 以下 LINK
水道水質基準 要検討項目 １，３—ブタジエン 目標値（mg/L） - LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 2.00 ppm ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-1
変異原性クラス-1
吸入慢性クラス-3
作業環境クラス-3
総合製造輸入量クラス1

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1964-06-03 18:23:00 ブタジエン抽出装置アンモニア回収ドラム火災 50 Ｃ４留分よりブタジエンを抽出するプラントの定修で，ＮＨ３回収ドラムのマンホールを開放して清掃作業を行った。内部のアセチレン系重合物は自然発火するので水でぬらして作業していたが，一部分の乾燥したポリマーが発火，火災となった。 発火性ポリマーについて技術的に未知であった。ドラムの構造が水でぬらして安全に作業するのに不適であった。 川崎・横浜コンビナート
1964-07-01 10:35:00 ブタジエン反応器の不活性ガス配管爆発 330 2 軽油の燃焼で製造された不活性ガスが反応器入口バルブのシール用に３Ｂ配管で供給されている。この配管で爆発が発生，５ｍにわたり破裂飛散した。 不活性ガス配管に枝管があり，これがバルブによって反応器と接続している。このバルブに洩れがあり，不活性ガス中の窒素酸化物とブタジエンとが爆発性化合物をつくったと推定される。 四日市コンビナート
1967-06-08 11:00:00 ブタジエン蒸留塔のリボイラー爆発 1470 ＣＡＡ（酢酸銅アンニア）ブタジエン抽出装置で原料ガスよりブタジエンを抽出したあとの粗製返還ガスを重質油と分留する蒸留塔で，返還ガス中のブタジエン濃度が高くなったので運転を停止した。そのとき液面が高かったので蒸留塔への原料供給を止め，小量の蒸気をリボイラーへ供給した。液面が７０％に下ったので，蒸気供給を止めた。しばらくしてリボイラーが爆発した。 塔底にアセチレン重合物が留まり，熱分解反応がはじまり，分解爆発となった。このような危険性について十分な知識がなかった。 四日市コンビナート
1970-06-23 20:23:00 合成ゴムプラント反応器漏洩火災 2645 5 モノマー（ブタジエン・スチレン）と溶剤の混合液を，重合反応させる反応器で定常運転中に側面の３個の抵抗型温度計の最下部のものが不調になった。職長以下３名が修理のため，その温度計を取りはずす作業を行ったが，保護管を素子と誤って取り外したので，内容液２?３ｍ３が噴出して，発火，火災となった。４名火傷の他１名負傷した。 作業者が温度計の構造について誤判断した。 川崎・横浜コンビナート
1971-06-24 12:15:00 合成ゴムプラントアンモニアタンク漏洩 2 合成ゴムの製造工程で冷却に使用するアンモニア冷凍設備のアンモニアレシーバータンク（１２ｍ３）の下部，オイル溜のオイル抜きライン元バルブが割れ破損し，２ｍ３のアンモニアが１５分にわたり白煙となって噴出した。 バルブが鋳鉄製であった。 川崎・横浜コンビナート
1973-12-14 10:45:00 ブタジエンタンカーポンプ室爆発 5 液化ブタジエンを荷役中，送液ポンプの運転を開始したところ，吐出配管（内圧３．８Ｋｇ／ｃｍ２）の温度計取付けノズル部よりブタジエンが噴出して船首の方に流れ，着火して爆発した。 吐出配管の温度計取付けノズルに，アスベストガスケットとブリキ板の盲がしてあり，これが内圧に耐えられず破裂した。 徳山・新南陽及び岩国・大竹コンビナート
1974-08-15 12:08:00 アセトニトリルブタジエン抽出装置よりサンプリング時の発火 150 1 ブタジエン精製装置の配管に分析試料取出口がある。ここにサンプリング用ボンベを取付けて，サンプリング作業中，粗ブタジエンを大気中に放出した時，突然発火し作業員が火傷を負った。 サンプリングボンベが接地してなかったので粗ブタジエン放出時の静電気放電火花により発火したと推定される。 四日市コンビナート
1975-05-23 11:20:00 脱アセチレン装置，配管中の銅アセチライド爆発 1 ＣＡＡ（酢酸銅アンモニア）ブタジエン抽出装置の定修中，ＣＡＡ溶液で原料ガス中のアセチレンを除去する装置の配管（２Ｂ）を取りはずし，清掃後の取付作業中に発火して作業員が負傷した。 この工程で生成する銅アセチライドが継手のパッキンに残っていたのを確認しないで作業を行ったので，取付時のショックで発火した。 四日市コンビナート
1977-02-07 00:00:00 ブタジエン・空気－火災 5 １８Ｂ緊急しゃ断弁（開放状態）のリークテストを準備している段階で弁を閉止状態にしようとしたところ，ケーシングとボールとの間に残っていたブタジエンが約２．５ｍ離れて置いてあったストーブの火により着火した。なお，弁はユーザーより持ち帰ったものであった。 残留ガスの有無を未確認のまま弁のリークテストを開始した。 千葉県
1979-09-01 12:40:00 ブタジエン抽出装置，精留塔火災 Ｃ４留分より溶剤でブタジエンを抽出する装置の重質分精留塔の定修でスチーミング後，散水で冷却してマンホールを開放した。約２時間後，散水で冷却できなかった部分の残留重合物が空気にふれて発火して白煙を発生した。 水洗作業のＳＯＰ不備 川崎・横浜コンビナート
1980-05-20 09:06:00 ブタジエン製造装置蒸留塔爆発 13 1 定修時にＮ２パージ後，蒸留塔内のトレイの解体を開始し，トレイ部分の付着物であるブタジエン重合物の除去作業を行ったとき重合物が発火し，重合物より発生した可燃性ガスが爆発した。作業員が火傷した。 ブタジエン蒸留塔の解体作業のＳＯＰが不備であった。ブタジエン重合物の発火性について検討が不十分であった。 大分
1981-10-29 07:48:00 ブタジエン回収タンク火災 ＳＢＲ重合プラントは定修で，ブタジエン回収タンクの内部附着ゴムクリーニング準備として，スチレン，ブタジエンを回収し，温水（７０℃）でバージして１０日間開放してあったが，内部のゴムが発火して黒煙を上げて燃えた。 附着ゴム中の残留モノマーの重合及びその後の酸化反応により発熱し，発火した。 徳山・新南陽
1982-07-18 08:02:00 ブタジエン製造装置火災 10000 粗ブタジエンフラックスドラムの水抜きラインに腐食によるピンホールを生じたため，暫定的に特殊継手で補修した。５ヶ月間使用したが，その間振動等のためにこれが脱落し，ガスが噴出，約２０ｍ離れた位置にあった廃ガス焼却炉の火に引火した。 特殊継手の採用に関し，上級管理者に情報が伝わっていなかった。環境負荷条件が厳しい個所に本来取り付けるべきでなかった。水抜操作についてのＳＯＰが明確でなかった。 川崎・横浜コンビナート
1987-10-10 01:40:00 ブタジエン精留塔定期点検準備中の火災 200 0 0 ブタジエン精留部門の第２精留塔で定期点検のため装置を停止し，可燃性ガス及び可燃性液体の抜き出しを行った。１０月８日から９日にかけて精留塔のスチーミング，Ｎ２パージ，エアーパージの順序で作業を行った後マンホールを開放して空気置換を行っていた。当日午後、２回爆発音があり、装置を点検したが異常は認められなかった。３回目の爆発で火災が発生した。 塔内を空気雰囲気にしたため，付着していたブタジエンポリマーが酸化蓄熱して高温となり，ポリマーから発生した可燃性ガスか又はポリマー内に含まれていたブタジエンモノマーに着火したものと推定される。 川崎市
1988-10-10 02:05:00 ブタジエンポリマー－爆発・火災 ブタジエン第３プラントにおいて定期点検のため窒素ガスによるパージに続き，第２精留塔ではスチーミングの後，窒素ガスによる冷却を行った。１０月９日１１時にマンホールを開放し，１８時から塔底ノズルに作業用空気ホースを接続し空気置換を開始したところ１０日１時過ぎに２回の爆発音がありそれぞれ点検したが異常は認められなかった。２時０５分に３回目の爆発音があり，上から２番目のマンホールに出火が発見された。 第２精留塔内に付着残留していたブタジエンポリマーが置換のための空気吹込みにより酸化反応を起こし，その結果分解発生した可燃性ガス（エチレン，プロピレン等）が燃焼したものと推定される。 川崎市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 456 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） ▲ブタジエン;エチレン;プロピレンの分析法 水、底質
1996 54 1196 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（1997/02） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
1999 3 367 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
1999 3 368 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2013 128 11754 化学物質分析法開発調査報告書（平成24年度）【修正追記版】 ◯1,3-ブタジエン(別名:ブタジエン;エリスレン;ジビニル;ビニルエチレン;ビビニル)の分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】 水
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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