化学物質詳細情報

フェノール
chem_id:YOT00367
CAS RN®:108-95-2
化学物質名(和名):フェノール
化学物質名(英名):PHENOL
分子式:C6H6O
示性式:OH(C6H5)
SMILES:Oc(cccc1)c1
RTECS:SJ3325000

構造式108-95-2

化学物質名(別名)

物質名称 出典
Phenol 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
フェノール 環境分析法(その他) 他
フエノール 毒物及び劇物取締法(毒劇法)
石炭酸 KIS-NET
phenol, pure 経済産業省-製造輸入量 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色ないし白色結晶塊状。純粋でない場合は、経時変化でピンク色または赤色になる。 KIS-NET
臭気 特異臭 KIS-NET
その他特徴 灼くような味,腐食性 KIS-NET
分子量 94.11 94.12 KIS-NET
比重 1.07 1.07 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.24 3.24 KIS-NET
水溶性 6700 67000 KIS-NET
水溶性測定温度 0 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 可溶 KIS-NET
蒸気圧 0.2 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 40.1 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 1.46 1.48 KIS-NET
融点 40.9 43 deg C KIS-NET
沸点 181.75 182 deg C KIS-NET
燃焼性 液温を高めた状態では引火する。空気との混合ガスは爆発する。熱、炎、酸化剤にさらされると燃える。 KIS-NET
発火点 715 715 deg C KIS-NET
引火点 79.4 79.4 deg C KIS-NET
混合危険性 次亜鉛素酸カルシウムと発熱反応で発生した有毒な蒸気を発生。塩化アルミニウムと条件により激しい爆発の可能性。アセトアルデヒドと激しい縮合反応。ブタジエンと発熱重合反応の危険性。 KIS-NET
爆発範囲 3 3 % KIS-NET
代謝性 ウサギにフェノールを投与すると投与量の90%がフェノールの硫酸抱合体およびグルクロン酸抱合体として尿中に排出される。ヒトではフェノールは生物学的半減期約3~4時間で尿中に排出される。尿中フェノール濃度と暴露フェノール蒸気濃度の間には比例関係があるので尿中フェノール量からフェノール暴露量を推定できる。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
その他の化学反応 加熱すると有毒ガスを発する。 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 1.49 1.49 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.46 1.46 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.55 1.55 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.69 1.69 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.5 1.5 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.22 1.22 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.54 1.54 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.93 1.93 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.96 1.96 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.81 1.81 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.66 1.66 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.6 1.6 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.75 1.75 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.14 1.14 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.58 1.58 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.48 1.48 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.4 1.4 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.86 1.86 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.97 1.97 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.76 1.76 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.65 1.65 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.78 1.78 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.73 1.73 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.7 1.7 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.77 1.77 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.87 1.87 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
輸出
中間物
合成樹脂
希釈剤
樹脂用添加剤
その他添加剤
半導体

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要監視項目(水質-生活環境項目-水生生物保全) フェノール LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 213 フェノール LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1069 フェノール LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ フェノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) フェノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) フェノール LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 62 フェノール LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 266 フェノール LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 349 フェノール LINK
毒劇法 劇物_法 別表第2第70号 フエノール LINK
毒劇法 劇物_指定令 第2条第85号 フエノール LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 フェノール LINK
大気汚染防止法 特定物質 第十七条 第一項 フエノール LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 フェノール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 651226 59686 30 72 13626 2897450 1064425 75177 1850616 kg/年
2002 全国 603202 11247 36 0 20524 2337830 965621 1580105 kg/年
2003 全国 525210 16673 0 0 21819 2629627 46997 588878 kg/年
2004 全国 477398 12871 0 0 27269 3355419 225675 715942 kg/年
2005 全国 422311 10631 0 0 21571 3205994 26679 459621 kg/年
2006 全国 396291 11210 52 0 21080 3224611 231901 639454 kg/年
2007 全国 421062 6676 0 0 22599 3248890 65382 493118 kg/年
2008 全国 356431 9356 0 0 22104 2338840 11358 377143 kg/年
2009 全国 314661 8739 0 0 20302 1588061 9983 333384 kg/年
2010 全国 379507 9949 0 0 14958 1565979 75727 465182 kg/年
2011 全国 361681 8526 0 0 13285 2018910 64795 435002 kg/年
2012 全国 273065 7773 0 0 15168 2272030 899 281736 kg/年
2013 全国 268820 6644 0 0 22300 1774775 4564 280028 kg/年
2014 全国 297402 5505 0 0 15644 2233761 4792 307698 kg/年
2015 全国 276823 6399 0 0 14037 2522549 5178 288399 kg/年
2016 全国 319654 6217 0 0 10796 2476713 4997 330867 kg/年
2017 全国 296205 6867 0 0 13665 3275856 4547 307618 kg/年
2018 全国 274573 6424 0 0 17325 3084875 4167 285164 kg/年
2019 全国 222642 5664 0 0 11012 3521382 4397 232704 kg/年
2020 全国 193795 4679 5 0 8132 2944228 4119 202596 kg/年
2021 全国 216665 4949 0 0 9251 3739041 4241 225855 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 3 0 9 (0.2~10) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 3 3 9 0.03 0.04 (0.01~0.1) μg/g-dry
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 27 44 63 133 0.020 0.586 (0.02) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 34 46 76 136 0.030 1.47 (0.03) μg/L
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 15 16 40 47 50.1 760 (50) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 45 48 110 129 0.0055 0.94 (0.0054) μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 8 11 16 30 0.024 0.062 (0.02) μg/g-wet
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 5 10 15 30 0.066 0.7 (0.03) μg/L
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 8 10 23 29 0.012 0.50 (0.0054) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 11 59 <0.03 0.21 <0.03 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 2 11 <0.03 0.04 <0.03 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 1 6 <0.03 0.03 <0.03 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 3 15 <0.03 0.32 0.039 <0.03 検出下限値 0.03 μg/L
2003 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 6 38 10 114 0.028 0.67 (0.028) μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 33 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 1 41 <0.3 0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 7 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 12 <0.3 <0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 1 7 <0.3 0.4 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 1 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 1 4 <0.3 0.3 <0.3 <0.3 検出下限値 0.3 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 3 <1 <1 <1 <1 定量下限値 1 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0481 フェノール 100000.00 1000000.00
2009 化審法監視物質告示 895332 895332

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS D 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
9 フェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 160 ㎎/L
9 フェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 25 ㎎/L
9 フェノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 58 ㎎/L
9 フェノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 10 ㎎/L
9 フェノール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 15 ㎎/L
9 フェノール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 3.7~12 ㎎/L
9 フェノール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 1.2 ㎎/L
9 フェノール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 25 ㎎/L
9 フェノール 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 20~40 ㎎/L
9 フェノール 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 魚類 NOEC 10 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2008 ECB EU_RAR ECB#060 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
1994 IPCS EHC Phenol (EHC 161, 1994) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 47, 71/ 1999 - LINK
2001 IPCS ICSC ICSC:0070 PHENOL (Date of Peer Review: October 2001) - LINK
2002 EPA IRIS Phenol ( last_significant_revision : 2002/09/30) - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO28 B LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO28 B LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-7776-0822-X -
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.32 フェノール (最終公開日 : 2008.03 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.32 フェノール (公表・更新年月 : 2008/02) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R24/25
EU 67/548/EEC Risk Phrases R34
EU 67/548/EEC Safety Phrases S1/2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S28
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) フェノール 指針値 海域 生物特A 0.2mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) フェノール 指針値 河川及び湖沼 生物A 0.05mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) フェノール 指針値 河川及び湖沼 生物特A 0.01mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) フェノール 指針値 河川及び湖沼 生物B 0.08mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) フェノール 指針値 河川及び湖沼 生物特B 0.01mg/l以下 LINK
水質汚濁に係る環境基準 要監視項目(生活環境項目-水生生物保全) フェノール 指針値 海域 生物A 2mg/l以下 LINK
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) フェノール 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(特定物質) フエノール 事故時における措置を規定 事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) フェノール 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 5.00 ppm ACGIH
OEL 5 ppm 日本産業衛生学会
OEL 19 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
変異原性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1982-02-01 00:00:00 フェノール類含有廃棄物の不法投棄 産業廃棄物処分場からフェノール含有の侵出水が流出し、河川が汚染された。フェノール含有の廃棄物は不法投棄によるものであった。フェノール含有侵出水は活性炭で処理し、原因廃棄物を除去した。発生源の特定に時間を要したことが問題であった。 爆発が発生する直前,反応器の下部と重合物分離管との間に締切バルブから内容物が大気中に放出されていたため炭化水素系ガスにより爆発火災を発生したとの説がある。 栃木県小山市
1986-01-21 10:00:00 加熱炉の爆発事故 1031 0 1 本施設はナフサに水素を添加したオクタン価の高いガソリンを製造する接触改質装置である。事故はリアクター内の触媒再生のため装置を停止し,ナフサをリアクターに送る前段階で加熱する加熱炉の点火作業中に起きた。加熱炉は爆発し、鉄製壁が9m吹き飛び、耐火レンガが半径4mの範囲に飛散した。 燃料配管内の窒素パージを終了した際に,標準操作要領を無視し,メインガスラインのバルブをすべて閉止すべきところを先端の弁のみ閉止(シングルバルブの状態)してガスを導入し,パイロットバーナーの点火作業を実施したため機能不良の同弁からガスが漏洩し,パイロットバーナー又はトーチバーナーの火により着火爆発した。 川崎市
1987-06-03 00:02:00 危険物製造所(高沸点圧連続蒸留設備)の爆発炎上 4840 0 0 危険物製造所の高沸点減圧連続蒸留設備で粗フェノールを蒸留精製中の最終段階で,原料粗フェノールの受入れをとめ,蒸発缶に入っている約800Lの粗フェノールの追い出し作業中,約500L位になったとき制御温度160℃が230℃に上昇,蒸発缶に原料に混じっていた高沸点物質が発熱分解反応を開始し大量のガスを放出,缶内の圧力が急激に上昇,蒸発缶を破裂させ破裂時の衝撃に伴う火花に漏洩引火性ガスに着火した。 粗フェノールの精製作業中,最終段階により,原料の送りを停止し,蒸発缶に入っている約800Lの粗フェノールの追い出し作業に入った。通常運転温度160℃が230℃に異常に上昇したため粗フェノールに混じり濃縮され濃度が上がっていた高沸点物質が発熱分解反応を起こし,急激に圧力が上昇蒸発缶を破裂させ破裂の衝撃火花により漏洩引火性ガスに着火したもの。 福島県いわき市
1987-10-29 11:30:00 タンクローリー充てん場における配管操作ミスによる薬傷事故 0 1 製造した粗クレゾール酸をタンクローリー車に充填するため運転手A、バルブ開閉員B、ポンプ運転員Cの3名で作業を行った。この時、配管ルートを誤ったままポンプを起動したため、本来投入すべき配管から祖クレゾール酸があふれ出て、Aの頭上からかかった。 Bがタンクローリー充てん用のステンレス製フレキシブルチューブを取り間違い,またAもそれに気づかないまま,作業を開始したため,本来投入するべき配管から漏洩が発生したもの,作業員の発見,対処等が早かったため,最小漏洩量で止まり,火災等の発生は無し。 大阪市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 476 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ●o-クレゾール;m-クレゾール;p-クレゾール;ヒドロキノン;フェノールの分析法 水、底質
1984 92 10712 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA604: Phenols
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 99 10751 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8040A: PHENOLS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10886 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8040: Phenols
1996 33 1028 化学物質分析法開発調査報告書(平成7年度) ◯2,4-ジクロロフェノール;フェノール;o-クロロフェノール;2,3-ジクロロフェノール;2,5-ジクロロフェノール;2,6-ジクロロフェノール;3,4-ジクロロフェノール;3,5-ジクロロフェノール;m-クロロフェノール;p-クロロフェノール;p-ブロモフェノールの分析法 水、底質
1996 33 1037 化学物質分析法開発調査報告書(平成7年度) ◯フェノールの分析法 大気
2000 4 379 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 フェノール類の分析法 水、底質
2012 144 12000 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.13 フェノール 底質

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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