化学物質詳細情報

ピリジン
chem_id:YOT00360
CAS RN®:110-86-1
化学物質名(和名):ピリジン
化学物質名(英名):PYRIDINE
分子式:C5H5N
示性式:(C5H5N)
SMILES:n(cccc1)c1
RTECS:UR8400000

構造式110-86-1

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ピリジン 環境分析法(その他) 他
pyridine 環境分析法(その他) 他
PYRIDINE/PKA=5.23/ logP実測値(文献調査)-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971
アザベンゼン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色または淡黄色液体 KIS-NET
臭気 特有な臭気 KIS-NET
その他特徴 苦味がある。焼けているような味。弱アルカリ性反応を呈す。 KIS-NET
分子量 79.1 79.11 KIS-NET
比重 0.98 0.98 KIS-NET
比重測定温度 25 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 2.73 2.73 KIS-NET
水溶性 65 65 KIS-NET
水溶性測定温度 20 20 deg C KIS-NET
溶解度記述 可溶 KIS-NET
蒸気圧 10 14 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 13.2 20 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 0.62 1.04 KIS-NET
融点 -42 -38 deg C KIS-NET
沸点 115 116 deg C KIS-NET
燃焼性 発炎性。熱、炎、酸化剤に曝すと発火危険性あり。蒸気の状熊で炎や火花に曝すと、激しい爆発危険性あり。蒸気は空気より重く低所の滞留して爆発性混合ガスを作りやすい。 KIS-NET
発火点 482 482 deg C KIS-NET
引火点 20 20 deg C KIS-NET
混合危険性 四酸化二窒素と激しい反応の危険性。フッ素と発熱の危険性。ホルムアミドと条件により爆発の可能性。無水マレイン酸と条件により発熱的に分解し急激なガス発生の可能性。 KIS-NET
混合発火危険性程度 無水クロム酸、三フッ化臭素と条件により発火の可能性。 KIS-NET
爆発範囲 1.8 1.8 % KIS-NET
代謝性 腸管、皮膚、吸入などで生体内に吸収される。一部はそのまま、一部は代謝されて、主としてN-メチルピリジニウムヒドロキシドとして排泄。 KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、非常に有毒なシアン化物のガスが発生 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
その他の化学反応 クロロスルホン酸、酸化クロム(VI)、無水マレイン酸、硝酸、発煙硫酸、過クロム酸、ホルムアミド、三酸化硫黄、ヨウ素、ベータープロピオラクトン、過塩素酸銀、硫酸と激しく反応、危険。酸化性物質と激しく反応する。 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 0.7 0.7 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.92 0.92 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.65 0.65 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.42 0.42 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.77 0.77 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.85 0.85 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.84 0.84 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.82 0.82 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.04 1.04 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.64 0.64 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 0.81 0.81 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
輸出
中間物
その他溶剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 206 ピリジン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 150 ピリジン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1095 ピリジン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ ピリジン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) ピリジン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) ピリジン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 259 ピリジン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 342 ピリジン LINK
大気汚染防止法 特定物質 第十七条 第一項 ピリジン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ピリジン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 16788 49775 0 0 1247 344882 592 67155 kg/年
2002 全国 15291 23496 0 0 2591 340003 219 39006 kg/年
2003 全国 14207 36925 0 0 5499 416813 735 51867 kg/年
2004 全国 8163 17229 0 0 3531 321670 322 25714 kg/年
2005 全国 10959 27612 0 0 5342 406569 353 38923 kg/年
2006 全国 9419 53448 0 0 1783 323340 296 63162 kg/年
2007 全国 11132 34067 0 0 274 307171 2362 47561 kg/年
2008 全国 10027 33761 0 0 159 230426 618 44405 kg/年
2009 全国 13233 29585 0 0 101 302504 1112 43930 kg/年
2010 全国 12050 35709 0 0 152 299302 4404 52163 kg/年
2011 全国 17032 27364 0 0 211 297852 9886 54283 kg/年
2012 全国 9485 9555 0 0 223 270216 6080 25120 kg/年
2013 全国 6967 7324 0 0 207 236079 223 14514 kg/年
2014 全国 4476 2822 0 0 182 245596 207 7504 kg/年
2015 全国 5198 88 0 0 334 246956 262 5547 kg/年
2016 全国 4219 254 0 0 301 306235 400 4873 kg/年
2017 全国 4617 277 0 0 214 305170 366 5260 kg/年
2018 全国 5641 189 0 0 191 319750 278 6109 kg/年
2019 全国 5358 798 0 0 160 343550 247 6403 kg/年
2020 全国 7503 257 0 0 125 370677 242 8002 kg/年
2021 全国 8075 156 0 0 115 368846 203 8434 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1980 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 3 2 9 0.3 0.4 (0.2~1) μg/L
1980 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 2 3 6 9 0.006 0.031 (0.002~0.01) μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 7 13 19 39 0.0045 0.075 (0.003) μg/g-wet
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 2 12 6 36 0.13 0.2 (0.1) μg/L
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 10 18 22 49 24 90 (24) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 6 13 18 39 0.0068 0.11 (0.005) μg/g-dry
1997 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 19 20 43 53 10 210 (10) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 2 11 6 33 0.29 0.41 (0.1) μg/L
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 2 11 6 33 0.013 0.019 (0.0092) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 24 59 <0.05 0.85 0.086 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 2 11 <0.05 0.1 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 2 6 <0.05 0.09 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 2 15 <0.05 0.09 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(河川) 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(海水) 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 底質(湖沼) 1 4 <0.001 0.0012 <0.002 <0.002 検出下限値 0.001~0.002 μg/g
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 1 41 <0.05 0.09 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 2 33 <0.15 0.23 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 7 <0.15 <0.15 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 12 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 1 <0.15 <0.15 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 7 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 4 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 3 <0.15 <0.15 <0.15 <0.15 定量下限値 0.15 μg/L
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 12 21 12 21 0.029 2.3 (0.019) μg/L
2019 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 19 19 56 57 2.4 54 (2.4) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 5-0710 ピリジン 1000.00 10000.00
2009 化審法監視物質告示 3082 3082

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LC50 4 時間 4000 4000 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1995 ピリジン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.10 ㎎/L
1995 ピリジン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.01 ㎎/L
1995 ピリジン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.041 ㎎/L
1995 ピリジン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.01 ㎎/L
1995 ピリジン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 180 ㎎/L
1995 ピリジン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 41 ㎎/L
1995 ピリジン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 22 ㎎/L
1995 ピリジン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
1995 ピリジン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
1995 ピリジン 魚類急性毒性試験 21日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >110 ㎎/L
1995 ピリジン 魚類急性毒性試験 21日間 無影響濃度 魚類 NOEC 110 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 EPA IRIS Pyridine ( last_significant_revision : 1987/09/30) - LINK
2000 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 77/ 2000 - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0323 PYRIDINE (Date of Peer Review: December 2000) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO52 A LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 健康リスク NO16 A LINK
2004 環境省 化学物質の環境リスク評価 3巻 生態リスク NO16 A LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.85 ピリジン (公表・更新年月 : 2006/03) - LINK
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.85 ピリジン (最終公開日 : 2007.06 / 評価指針Version : 1) - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(特定物質) ピリジン 事故時における措置を規定 事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) ピリジン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 1.00 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
作業環境クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1979 11 524 化学物質分析法開発調査報告書(昭和54年度) ◯ピリジンの分析法 水、底質
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1991 28 936 化学物質分析法開発調査報告書(平成2年度) ◯ピリジン;キノリンの分析法 水、生物、底質
1991 28 947 化学物質分析法開発調査報告書(平成2年度) ◯ピリジン;2-ビニルピリジンの分析法 大気
1997 34 1053 化学物質分析法開発調査報告書(平成8年度) ◯ピリジン;N,N-ジメチルホルムアミドの分析法 大気
1998 35 1060 化学物質分析法開発調査報告書(平成9年度)【修正追記版】 ◯ピリジンの分析法 水、底質
2000 4 376 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) 水、底質
2000 4 377 要調査項目等調査マニュアル(平成12年度版)【修正追記版】 水溶性物質の分析法(活性炭抽出法) 水、底質
2011 142 11912 要調査項目等調査マニュアル(平成24年度版) ピリジンの分析法
2017 132 11887 化学物質分析法開発調査報告書(平成28年度)【修正追記版】 ◯ピリジン(別名:アジン;アザベンゼン);2-ビニルピリジン(別名:2-エテニルピリジン);3-メチルピリジン(別名:3-ピコリン;β-ピコリン)の分析法(GC/MS)(水質)
2019 146 12047 化学物質分析法開発調査報告書(平成30年度)【修正追記版】 ◯ピリジン(別名:アザベンゼン)の分析法(GC/MS)(大気) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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