化学物質詳細情報

二硫化炭素

chem_id:YOT00348

CAS RN®:75-15-0

化学物質名（和名）:二硫化炭素

化学物質名（英名）:CARBONDISULFIDE

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
2硫化炭素 毒物及び劇物取締法（毒劇法）
Carbon Disulfide 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
二硫化炭素 環境分析法（その他） 他
CARBONDISULFIDE KIS-NET

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色揮発性液体，透明 KIS-NET
臭気 悪臭。純品はクロロホルム様臭気。 KIS-NET
その他特徴 日光下で徐々に変質。氷点下数度で２ＣＳ２・Ｈ２Ｏ結晶を析出。 KIS-NET
分子量 76.14 76.14 KIS-NET
比重 1.26 1.26 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 2.64 2.64 KIS-NET
水溶性 1010 1740 KIS-NET
水溶性測定温度 20 22 deg C KIS-NET
溶解度記述 微溶 KIS-NET
蒸気圧 100 400 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 -5.1 28 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 1.84 2.16 KIS-NET
融点 -112 -110.8 deg C KIS-NET
沸点 46.25 46.5 deg C KIS-NET
燃焼性 空気中で非常に燃え易く、これの蒸気と空気が混合すると爆発性あり。揮発性大きく引火し易い。 KIS-NET
発火点 100 100 deg C KIS-NET
引火点 -30 -30 deg C KIS-NET
混合危険性 過マンガン酸カリウムと硫酸の存在下で接触により爆発の危険性。塩素と鉄の触媒作用で四塩化炭素を作り爆発の危険性。アジ化ナトリウムと爆発性の塩を生成する可能性あり。亜鉛と白熱して反応の危険性。 KIS-NET
混合発火危険性程度 過酸化水素と発火、爆発の危険性。フッ素と条件により常温で発火の可能性。 KIS-NET
爆発範囲 1.3 1.3 % KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
代謝性 蒸気の吸収に伴う経気道侵入のほか、経皮的にも中毒量が体内に侵入し得る。一部は未変化のまま呼気中に排出され、また一部は尿中に未変化体のまま、あるいは代謝物として排出される。後者の内の一部分はヨードアジド反応を触媒する作用をもっている。呼気や尿中二硫化炭素とともに尿中ヨードアジド反応触媒物質が生物学的モニタリングに用いられたが、職場での二硫化炭素が１０ｐｐｍ以下になるともはや有効ではないと考えられる。 KIS-NET
熱分解性 加熱分解し、ＳＯｘの高毒性ガスを発生 KIS-NET
その他の化学反応 カ性ソーダと徐々に反応して、チオ炭酸塩Ｎａ２ＣＳ２を生成。酸化性物質と激しく反応。空気、さび、ハロゲン、金属アジド、（純）金属、オキシダントと混合不可。 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 1.84 1.84 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 2.16 2.16 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 194 二硫化炭素 LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 366 二硫化炭素 LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） 二硫化炭素 LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 1 二硫化炭素 LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 241 二硫化炭素 LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 318 二硫化炭素 LINK
毒劇法 劇物_法 別表第２第６４号 ２硫化炭素 LINK
毒劇法 劇物_指定令 第２条第７８号 ２硫化炭素 LINK
大気汚染防止法 特定物質 第十七条　第一項 二硫化炭素 LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 二硫化炭素 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 第十四条の二 二硫化炭素 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 6937742 140730 0 0 16002 21237 1713 7080185 kg/年
2002 全国 4904900 92070 0 0 272 3780 1947 4998917 kg/年
2003 全国 4952984 103420 0 0 550 8601 1719 5058123 kg/年
2004 全国 4843000 98800 0 0 500 6087 509 4942309 kg/年
2005 全国 4181282 77590 0 0 490 5360 612 4259484 kg/年
2006 全国 4272916 87520 0 0 570 6326 967 4361403 kg/年
2007 全国 4408974 104420 0 0 600 7027 1563 4514957 kg/年
2008 全国 3999634 86660 0 0 480 31322 865 4087159 kg/年
2009 全国 3882110 76770 0 0 530 4930 785 3959665 kg/年
2010 全国 4137776 64970 0 0 530 3741 638 4203384 kg/年
2011 全国 4333748 86390 0 0 490 3757 230 4420368 kg/年
2012 全国 3800809 113450 0 0 480 3752 139 3914398 kg/年
2013 全国 3898048 67437 0 0 560 1633 134 3965619 kg/年
2014 全国 3707047 70120 0 0 530 2025 156 3777323 kg/年
2015 全国 3851374 77070 0 0 490 2499 151 3928596 kg/年
2016 全国 4011491 89850 0 0 490 2855 163 4101504 kg/年
2017 全国 3671356 91700 0 0 530 3351 513 3763569 kg/年
2018 全国 4274450 46660 0 0 273 2256 554 4321664 kg/年
2019 全国 3582631 43842 0 0 244 2772 306 3626780 kg/年
2020 全国 3182954 34679 0 0 223 2066 283 3217916 kg/年
2021 全国 2967530 27824 0 0 270 1740 255 2995609 kg/年
2022 全国 2958499 29684 0 0 240 3372 301 0 0 0 2988484 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 4 0 6 (0.056～0.1) μg/L
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 4 0 6 (0.0015～0.01) μg/g-dry
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 3 17 5 51 530 1900 (500) ng/m3
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 59 59 0.01 1.1 0.12 0.065 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 11 11 0.05 1.2 0.28 0.19 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 6 6 0.02 0.1 0.043 0.037 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 11 15 <0.01 0.65 0.11 0.029 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.0014 <0.0014 <0.0014 <0.0014 検出下限値 0.0014 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 1 10 0.0014 0.0014 <0.0014 <0.0014 検出下限値 0.0014 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.0014 <0.0014 <0.0014 <0.0014 検出下限値 0.0014 μg/g
2016 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 18 20 18 20 0.024 0.41 (0.0053) μg/L
2016 全国 化学物質と環境（環境省） 生物 0 11 0 32 (0.00041) μg/g-wet
2020 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 31 32 31 32 0.0082 0.42 (0.0042) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2000 化審法監視物質告示 36953 36953
2001 化審法監視物質告示 29620 29620
2002 化審法監視物質告示 28172 28172
2003 化審法監視物質告示 29003 29003
2004 化審法監視物質告示 31680 31680
2005 化審法監視物質告示 31223 31223
2006 化審法監視物質告示 33186 33186
2007 化審法監視物質告示 34702 34702
2008 化審法監視物質告示 33444 33444
2009 化審法監視物質告示 35450 35450

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 人 経気道 LCL0 5 分 2000 2000 ppm
急性・慢性毒性 トリ 経気道 LCL0 5 分 2000 2000 ppm

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1979 IPCS EHC Carbon disulfide (EHC 10, 1979) - LINK
1995 EPA IRIS Carbon disulfide ( last_significant_revision : 1995/08/01) - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0022 CARBON DISULFIDE (Date of Peer Review: April 2000) - LINK
2002 IPCS CICADS (CICADS 46, 2002) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク(追加) NO50 C LINK
2005 環境省 化学物質の環境リスク評価 4巻 生態リスク NO11 C LINK
2005 環境省 化学物質の環境リスク評価 4巻 健康リスク NO11 C LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28532-6 -
2007 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.10 二硫化炭素 （最終公開日 : 2007.01 / 評価指針Version : 1) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.10 二硫化炭素 (公表・更新年月 : 2008/03) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（特定物質） 二硫化炭素 事故時における措置を規定　事業者の復旧義務、都道府県知事への通報等 LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） 二硫化炭素 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
水質汚濁防止法 事故時措置（指定物質） 二硫化炭素 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 1.00 ppm ACGIH
TLV 10.00 ppm ACGIH
OEL 10 ppm 日本産業衛生学会
OEL 31 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
生殖毒性クラス-3
変異原性クラス-1
吸入慢性クラス-3
作業環境クラス-3
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1986-04-08 19:03:00 二硫化炭素による火災 1 0 0 化学工業会社の工場内にある加硫促進剤製造工程中の二硫化炭素抽出液タンクに蓄積した不純物を苛性ソーダ水溶液で処理作業中，残留している二硫化炭素ガスをポンプで脱臭塔に送っていたところ，ポンプ（ブロア）のスパークが着火源となり，ブロアーの連結管（送風管）から発火，次に連結管を通じ抽出液タンクに延焼したもの。 ポータブル脱臭塔のブロアーの腐蝕により鉄片がインペラーに接触し引火したものと推定される。 山口県平生市
1985-10-25 17:03:00 二硫化炭素精製施設における硫黄回収装置，換気運転中の爆発火災 0 0 １０月２５日１７時０３分頃，二硫化炭素を精製する施設の硫黄回収装置建物（鉄骨スレート造平屋建，１０ｍ２）内において突然爆発が発生，同地下槽（１．８５ｍ３）内の溶融硫黄が燃え出し，近くに居た係員がこれを発見，水道ホースで消し止めたものである。被害は爆発により建物のスレートが破損，地下槽内の硫黄が少量焼損したのみである。覚知については付近の住民（消防団々員）からの問い合わせで消防車が出動した。 硫黄回収装置の強制換気設備に硫黄の結晶物等が付着し換気能力が低下したため，溶融硫黄地下槽から抽出した二硫化炭素蒸気が滞留し，同槽内気相部の爆発限界内にあった同蒸気が硫黄の溶融温度で引火，爆発火災に至ったものである。 香川県丸亀市
1986-01-09 22:06:00 二硫化炭素取り扱い中の火災 0 0 従業員が作業場内にある二硫化炭素の貯槽（金属製約１５０Ｌ）から，やかん（アルミニウム製）にて２Ｌ程汲み出し，金属製枠の上にそのやかんを置いたところ，やかん内の二硫化炭素が燃え出し，又貯槽内の二硫化炭素に引火した。なお，勤務は３交替制でこの汲み出し作業は１勤務３回行われており，やかん内で微粉硫黄と混合させ使用するものである。 静電気による引火，摩擦衝撃による発火が考えられるが原因を判定することが困難である。 愛知県春日井市
1986-11-19 08:16:00 運搬作業中における二硫化炭素の流出及び火災 0 0 １１月１９日朝下請運送会社の運転手が荷物配送ターミナル，プラットホーム上に置いてあった二硫化炭素（５００ｍＬ２０本入）１５ケースを４トントラックに積み込むため，台車に移し替え中誤って１ケースを地面に落下させ，収納容器（ダンボール梱包のビン容器）を破損し二硫化炭素が流出約１５分後発火炎上したもの 落下によりビンが破損し流出した二硫化炭素が空気との混合ガスを形成，タバコの火，車のバックファイヤー等何らかの火気で引火したものと推定されるが断定するに至らず。 高知市
1990-06-26 16:45:00 製造所における危険物漏えい火災 300 2 精留塔（Ａ－６０２）の水蒸留運転中塔内圧が規定圧力より高くなったため，圧抜きを実施しようとして遮断弁（ＸＣＶ－６９４）及び圧力調整弁（ＰＩＣＡ－６２２）を操作したが，これらの手順ミスにより通常以上の速度で圧抜きがおこなわれ，臨時取付のレベルゲージに過大な圧力がかかり破裂し二硫化炭素が漏えいした。これにスチームジャケットもしくはスチームドレンの高温表面熱により着火した。 圧力調整操作の手順ミスにより仮設レベル計に過大な圧力がかかり材質及び強度不備等から破裂したもの。 大分市

事故時処理内容

事故時処理内容
泡
避難を検討する
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
2000 4 374 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
2000 4 375 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2016 131 11840 化学物質分析法開発調査報告書（平成27年度）【修正追記版】 ◯二硫化炭素(別名:二流炭;硫化炭素;硫炭)の分析法(GC/MS)(水質・生物)【修正追記版】 生物、水
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
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注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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