化学物質詳細情報

ニトロベンゼン
chem_id:YOT00347
CAS RN®:98-95-3
化学物質名(和名):ニトロベンゼン
化学物質名(英名):NITROBENZENE
分子式:C6H5NO2
示性式:(C6H5)NO2
SMILES:O=N(=O)c(cccc1)c1
RTECS:DA6475000

構造式98-95-3

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ニトロベンゼン 環境分析法(その他) 他
Benzene, nitro- OECD_HPV_SIDS(SIDS:Screening Information Data Set)
Nitrobenzene 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 明黄色の結晶または黄色の油状液体。 KIS-NET
臭気 揮発性でアーモンド油様の臭い。 KIS-NET
その他特徴 アルコール、ベンゼン、エーテル、油類によく溶ける。 KIS-NET
分子量 123.11 123.12 KIS-NET
比重 1.2 1.34 KIS-NET
比重測定温度 15 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 4.25 4.25 KIS-NET
水溶性 1780 1780 KIS-NET
溶解度記述 約500容の水に溶ける。微溶 KIS-NET
蒸気圧 0.15 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 44.4 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 1.79 1.85 KIS-NET
融点 6 8.7 deg C KIS-NET
沸点 210 211 deg C KIS-NET
燃焼性 熱、炎、酸化剤への曝露により燃える。中程度の爆発危険性あり。蒸気は、空気と爆発性混合ガスをつくる。 KIS-NET
発火点 482 482 deg C KIS-NET
引火点 87.8 87.8 deg C KIS-NET
混合危険性 塩素酸ナトリウムと強い爆発の危険性。テトラニトロメタンと急激に爆発する危険性。アニリンとは条件により急激な発熱の可能性。キノリン、硝酸、硫酸とは条件により爆発の可能がある。 KIS-NET
爆発範囲 1.8 1.8 % KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
代謝性 容易に皮膚および肺より生体に吸収され、一部は変化を受けずに呼気および尿中に排出されるが、残りの大部分は代謝され、尿および呼気中に排泄される。排泄は比較的遅く、4~5日間で投与量の60%が様々の形で排泄されたが、10日後にもまだ排泄されている。この時期の後、体内に残留しているのは代謝物の形で脂肪組織に集中していると考えられている。 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 1.88 1.88 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 1.85 1.85 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 193 ニトロベンゼン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 138 ニトロベンゼン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 409 ニトロベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ ニトロベンゼン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) ニトロベンゼン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 59 ニトロベンゼン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 240 ニトロベンゼン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 316 ニトロベンゼン LINK
毒劇法 劇物_法 別表第2第63号 ニトロベンゼン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ニトロベンゼン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 9273 5402 0 0 140478 128004 4 14679 kg/年
2002 全国 4483 6402 0 0 140000 159005 0 10885 kg/年
2003 全国 3596 5711 0 0 150000 98112 6 9312 kg/年
2004 全国 3157 225 0 0 92000 259604 1 3382 kg/年
2005 全国 1518 780 0 0 14 156235 1 2299 kg/年
2006 全国 1555 1100 0 0 16 270866 2655 kg/年
2007 全国 1546 1100 0 0 0 226648 2646 kg/年
2008 全国 1370 1500 0 0 22 151102 2870 kg/年
2009 全国 1168 619 0 0 0 151193 2 1789 kg/年
2010 全国 1345 659 0 0 0 238607 0 2004 kg/年
2011 全国 1483 577 0 0 0 248212 0 2060 kg/年
2012 全国 1961 545 0 0 0 297615 2506 kg/年
2013 全国 2616 583 0 0 0 296837 3199 kg/年
2014 全国 1963 570 0 0 0 270114 2533 kg/年
2015 全国 2514 490 0 0 0 226620 51 3056 kg/年
2016 全国 2076 480 0 0 0 184756 34 2590 kg/年
2017 全国 802 530 0 0 0 200795 29 1360 kg/年
2018 全国 683 610 0 0 0 218818 33 1326 kg/年
2019 全国 706 600 0 0 0 254417 23 1329 kg/年
2020 全国 606 3500 0 0 0 210315 24 4130 kg/年
2021 全国 651 0 0 0 0 213516 28 679 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 2 2 10 10 0.003 0.58 μg/g-wet
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 27 48 27 70 0.1 1.4 (0.03~0.4) μg/L
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 8 33 15 47 0.005 1.9 (0.002~0.0035) μg/g-dry
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 2 29 9 85 0.003 0.005 (0.001~0.2) μg/g-wet
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 10 39 22 115 0.13 3.8 (0.1~30) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 9 39 19 117 0.009 1.5 (0.001~1) μg/g-dry
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 1 12 1 73 140 140 (100) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 2 49 4 147 0.011 0.026 (0.0087) μg/g-wet
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 1 51 1 153 0.17 0.17 (0.15) μg/L
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 16 17 42 49 2.2 160 (2) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 54 2 162 0.047 0.07 (0.023) μg/g-dry
2001 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 2 49 5 147 0.046 0.51 (0.037) μg/L
2001 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 3 48 6 144 0.0014 0.0023 (0.0014) μg/g-dry
2001 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 44 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 3 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 3 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 2 18 6 54 0.12 0.23 (0.037) μg/L
2002 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 5 6 15 18 1.4 14 (0.7) ng/m3
2002 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 17 3 51 0.0016 0.0018 (0.0014) μg/g-dry
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 3 50 <0.01 0.42 0.02 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 1 17 <0.01 0.1 0.011 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 4 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 1 7 <0.01 0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 3 22 9 66 6 140 (5.4) ng/m3
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 5 15 <0.01 0.03 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 1 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 1 4 <0.01 0.02 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2000 化審法監視物質告示 6909 6909
2001 化審法監視物質告示 1873 1873
2002 化審法監視物質告示 1858 1858
2003 化審法監視物質告示 185288 185288
2004 化審法監視物質告示 640 640
2005 化審法監視物質告示 239 239
2006 化審法監視物質告示 2482 2482
2007 化審法監視物質告示 225 225
2008 化審法監視物質告示 3892 3892
2009 化審法監視物質告示 169 169

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence  (possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A3 動物実験で発がん性が認められた物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1996 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 65/ 1996 - LINK
2003 IPCS EHC Nitrobenzene (EHC 230, 2003) - LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 健康リスク NO12 C LINK
2003 環境省 化学物質の環境リスク評価 2巻 生態リスク NO12 C LINK
2005 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.6 ニトロベンゼン (最終公開日 : 2005.05 / 評価指針Version : 1) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28413-3 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 190 - LINK
2006 IPCS ICSC ICSC:0065 NITROBENZENE (Date of Peer Review: April 2006) - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#305 / Priority List#3 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.6 ニトロベンゼン (公表・更新年月 : 2008/03) - LINK
2009 EPA IRIS Nitrobenzene ( last_significant_revision : 2009/02/06) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R23/24/25
EU 67/548/EEC Risk Phrases R40
EU 67/548/EEC Risk Phrases R48/23/24
EU 67/548/EEC Risk Phrases R51/53
EU 67/548/EEC Risk Phrases R62
EU 67/548/EEC Safety Phrases S1/2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S28
EU 67/548/EEC Safety Phrases S36/37
EU 67/548/EEC Safety Phrases S45
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) ニトロベンゼン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 1.00 ppm ACGIH
OEL 1 ppm 日本産業衛生学会
OEL 5 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
作業環境クラス-3
発がん性クラス-2
生殖毒性クラス-3
吸入慢性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1987-03-22 00:00:00 危険物製造所における蒸留塔の爆発事故 10000 0 0 3月18日(金)蒸留塔に原料7500Lを仕込み,常圧蒸留にて,メタノール及び水を蒸留後3月21日(月)13時15分ごろ,ニトロベンゼンの減圧蒸留工場を開始,22時30分ごろ蒸留塔の温度が異常上昇し始めたため,蒸留工場を停止,その後再スタートしたが再び温度が急上昇,そのため蒸留釜内部のコイルを蒸気加熱から水冷却に切りかえた。その直後に事故が発生したもの。 製造2部染料工場で発生した廃溶媒(蒸留原料)は,苛性ソーダで中和後,蒸留工場へ送られる。事故後廃溶媒をサンプリングすると平常時に比べ多量の苛性ソーダが含有していることを確認。このことから考察し,中和工程において何らかの原因により多量の苛性ソーダが含有し廃溶媒のアルカリ濃度が高くなり,蒸留時のニトロベンゼンとアルカリの低温域での異常反応が発生,液漏が加速上昇。蒸留釜内の圧力が高くなったため。 福岡市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1984 92 10717 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA609: Nitroaromatics and Isophorone
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 23 837 化学物質分析法開発調査報告書(昭和60年度) ◯p-ニトロトルエン;m-ニトロトルエン;o-ニトロトルエン;ニトロベンゼンの分析法 大気
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10765 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8330: Nitroaromatics & Nitramines - HPLC
1986 99 10888 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8090: Nitroaromatics & Cyclic Ketones
1991 28 934 化学物質分析法開発調査報告書(平成2年度) ◯p-ニトロトルエン;o-クロロニトロベンゼン;p-クロロニトロベンゼン;m-ニトロトルエン;o-ニトロアニソール;o-ニトロトルエン;p-ニトロアニソール;ニトロベンゼンの分析法 水、生物、底質
1991 28 946 化学物質分析法開発調査報告書(平成2年度) ◯o-クロロニトロベンゼン;p-クロロニトロベンゼン;o-ニトロトルエン;ニトロベンゼンの分析法 大気
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
2001 38 1103 化学物質分析法開発調査報告書(平成12年度) ◯p-クロロニトロベンゼン;ニトロベンゼンの分析法 水、底質
2001 56 1202 要調査項目等調査マニュアル(平成13年度版) α-メチルスチレン;ニトロベンゼンの分析法 水、生物、底質
2002 103 1231 化学物質分析法開発調査報告書(平成13年度) ◯ニトロベンゼン;p-クロロニトロベンゼンの分析法 生物
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注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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