化学物質詳細情報

ナフタレン

chem_id:YOT00324

CAS RN®:91-20-3

化学物質名(和名):ナフタレン

化学物質名(英名):NAPHTHALENE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ナフタリン 経済産業省-製造輸入量 他
ナフタレン 環境分析法(その他) 他
naphthalene 環境分析法(その他) 他
naphthalene, pure 経済産業省-製造輸入量 他
naphtalene 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色結晶(単斜晶系),光沢のあるウロコ状の結晶 KIS-NET
臭気 特異臭,強いコールタール臭,芳香性 KIS-NET
その他特徴 揮発性,常温で昇華 KIS-NET
分子量 128.17 128.17 KIS-NET
比重 1.14 1.15 KIS-NET
比重測定温度 15 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 4.42 4.42 KIS-NET
水溶性 26.53 31.7 KIS-NET
水溶性測定温度 20.2 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
蒸気圧(25℃) 0.23 0.23 hPa KIS-NET
蒸気圧 1 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 52.6 52.6 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 3.01 3.59 KIS-NET
融点 80.2 80.2 deg C KIS-NET
沸点 210 217.9 deg C KIS-NET
燃焼性 可燃性、粉末は帯電しやすく粉じん爆発を起こすことがある。熱や炎にさらされると燃える。 KIS-NET
発火点 567 567 deg C KIS-NET
引火点 78.9 78.9 deg C KIS-NET
混合危険性 蒸気は空気と爆発性混合ガスを作る。酸化剤と反応する。 KIS-NET
混合発火危険性程度 激しい発火の危険性(CrO3) KIS-NET
爆発範囲 0.9 0.9 % KIS-NET
濃縮性 無し~低い KIS-NET
代謝性 主に蒸気、粉じんとして経気道的に吸収され、消化管からもきわめて徐々に吸収される。ラットにおける尿中代謝物は、1-ナフトール、2-ナフトールおよびこれらのグルクロン酸又は硫酸抱合体、1,2-ジヒドロジオール体とそのグルクロン酸抱合体である。これらの水酸化体は溶血作用ありと考えられる。 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール/水分配係数 3.01 3.01 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 3.37 3.37 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)
オクタノール/水分配係数 3.45 3.45 LogP文献調査(ChemicalReviews Vol.71)

用途

用途
輸出
中間物
合成樹脂
殺虫剤殺菌剤等
燃料
色素(塗料、顔料)
その他
その他農薬

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 183 ナフタレン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 132 ナフタレン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1000 ナフタレン LINK
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質(改正前) 233 ナフタレン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ ナフタレン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) ナフタレン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 76 ナフタレン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 302 ナフタレン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 ナフタレン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ナフタレン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 215228 410 0 0 47 145565 66422 28519 350000 660579 kg/年
2011 全国 212498 441 0 0 51 119283 71450 28348 264100 576835 kg/年
2012 全国 190813 349 0 0 17 117950 1800 30209 250400 473571 kg/年
2013 全国 177991 236 0 0 20 114841 49686 37949 227000 492863 kg/年
2014 全国 171079 341 0 0 15 125687 49764 44601 192000 457785 kg/年
2015 全国 165822 345 0 0 21 148832 95864 45186 149300 456517 kg/年
2016 全国 154276 215 0 0 18 200839 105663 53043 130047 19626 462870 kg/年
2017 全国 161127 255 0 0 33 130763 110734 49602 112041 19726 453485 kg/年
2018 全国 172648 317 0 0 20 150575 112054 48686 92044 19377 445125 kg/年
2019 全国 168880 346 0 0 18 122189 112124 46206 112041 19434 459032 kg/年
2020 全国 139396 343 0 0 15 120105 99124 46112 76000 19452 380425 kg/年
2021 全国 140644 274 0 0 16 137974 98141 62507 62599 19440 383605 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 5 0 20 (0.1) μg/L
1976 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 5 0 20 (0.01) μg/g-dry
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 2 41 <0.01 0.12 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 3 33 <0.03 0.19 <0.03 <0.03 定量下限値 0.03 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 12 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 7 <0.03 <0.03 <0.03 <0.03 定量下限値 0.03 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 7 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 1 1 0.04 0.04 0.04 0.04 定量下限値 0.03 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 4 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2005 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 3 <0.03 <0.03 <0.03 <0.03 定量下限値 0.03 μg/L
2007 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 7 8 21 24 50 530 (0.21) ng/m3
2016 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 4 23 <0.01 0.11 0.015 <0.01 定量下限値 0.01 μg/L
2016 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 8 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 定量下限値 0.01 μg/L
2016 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 16 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 定量下限値 0.01 μg/L
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 8 26 8 26 0.00019 0.0095 (0.00011) μg/L
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 23 23 68 68 0.00058 2.4 (0.00034) μg/g-dry
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 4 15 <0.004 0.61 0.045 0.0041 検出下限値 0.004 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 1 <0.004 <0.004 <0.004 <0.004 検出下限値 0.004 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 4 <0.004 <0.004 <0.004 <0.004 検出下限値 0.004 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 4-0311 ナフタリン 10000.00 100000.00
2009 化審法監視物質告示 51385 51385

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
IRIS C 動物において限られた発がん性の証拠があるが、人に関するデータが無い物質
NTP B Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1998 EPA IRIS Naphthalene ( last_significant_revision : 1998/09/17) - LINK
2002 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 82/ 2002 - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2005 IPCS ICSC ICSC:0667 NAPHTHALENE (Date of Peer Review: April 2005) - LINK
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28066-9 -
2006 NTP Report on Carcinogens (RoC) NTP Page 177 - LINK
2008 ECB EU_RAR ECB#020 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2010 環境省 化学物質の環境リスク評価 8巻 生態リスク NO14 (-) LINK
2010 環境省 化学物質の環境リスク評価 8巻 健康リスク NO14 A LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R22
EU 67/548/EEC Risk Phrases R50/53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S36/37
EU 67/548/EEC Safety Phrases S60
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) ナフタレン 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) ナフタレン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 10.00 ppm ACGIH

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
吸入慢性クラス-2
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1984 92 10718 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA610: Polynuclear Aromatic Hydrocarbons
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10754 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8100: Polynuclear Aromatic Hydrocarbons
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10762 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8310: Polynuclear Aromatic Hydrocarbons (PAH) - HPLC
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
2003 115 11612 要調査項目等調査マニュアル(平成15年度版) 芳香族化合物(ニトロトルエン類;ビフェニル;ジフェニルメタン;ジベンジルエーテル;ターフェニル類;ナフタレン;ジメチルナフタレン類;ジイソプロピルナフタレン);多環芳香族炭化水素(3-4環)及びデカヒドロナフタレン類の分析法
2006 111 11412 化学物質分析法開発調査報告書(平成18年度)【修正追記版】 ◯ナフタレン;ビフェニル;1-クロロナフタレンの分析法 大気
2010 124 11737 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のナフタレン等揮発性及び半揮発性有機化合物の測定方法 大気
2010 126 11746 排出ガス中の多環芳香族炭化水素(PAHs)の測定方法マニュアル(2011/03) 排ガス中の多環芳香族炭化水素(PAHs)の測定方法 大気
2011 120 11679 化学物質分析法開発調査報告書(平成22年度)【修正追記版】 ◯フルオランテン他の分析法(GC/MS)
2014 129 11783 化学物質分析法開発調査報告書(平成25年度)【修正追記版】 ▲ジベンゾ[a,e]ピレン;ナフタレン;アセナフチレン;アセナフテン;フルオレン;フェナントレン;アントラセン;フルオランテン;ピレン;ベンゾ[c]フェナントレン;ベンズ[a]アントラセン;クリセン;ベンゾ[b]フルオランテン;ベンゾ[k]フルオランテン;ベンゾ[j]フルオランテン;ベンゾ[e]ピレン;ベンゾ[a]ピレン;インデノ[1,2,3-cd]ピレ;ジベンズ[a,h]アントラセン;他の分析法(GC/MS)(大気) 大気
2016 131 11838 化学物質分析法開発調査報告書(平成27年度)【修正追記版】 ◯ナフタレンの分析法(GC/HRMS)(水質)
2017 132 11884 化学物質分析法開発調査報告書(平成28年度)【修正追記版】 ◯ナフタレンの分析法(GC/HRMS)(底質)【修正追記版】 底質
2018 147 12054 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のナフタレン等揮発性及び半揮発性有機化合物の測定方法 大気
2018 150 12068 排出ガス中の多環芳香族炭化水素(PAHs)の測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 排出ガス中の多環芳香族炭化水素多成分測定方法 大気
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル
2023 157 12571 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のナフタレン等揮発性及び半揮発性有機化合物の測定方法 大気
2023 160 12585 排出ガス中の多環芳香族炭化水素(PAHs)の測定方法マニュアル (令和5年5月改訂) 排出ガス中の多環芳香族炭化水素多成分測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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