化学物質詳細情報

１，２，４－トリクロロベンゼン
chem_id:YOT00280
CAS RN®:120-82-1
化学物質名（和名）:１，２，４－トリクロロベンゼン
化学物質名（英名）:1,2,4-TRICHLOROBENZENE
分子式:C6H3CL3
示性式:(C6H3)CL3
SMILES:c(ccc(c1Cl)Cl)(c1)Cl
RTECS:DC2100000

構造式120-82-1

化学物質名（別名）

物質名称 出典
1,2,4-トリクロロベンゼン 環境分析法（その他） 他
1,2,4-trichlorobenzene 環境分析法（その他） 他
Benzene, 1,2,4-trichloro- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
トリクロロベンゼン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色の液体 KIS-NET
分子量 181.44 181.5 KIS-NET
比重 1.46 1.46 KIS-NET
比重測定温度 25 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 6.26 6.26 KIS-NET
水溶性 30 34.6 KIS-NET
水溶性測定温度 22 22 deg C KIS-NET
蒸気圧 1 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 38.4 38.4 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 4.02 4.18 KIS-NET
融点 17 17 deg C KIS-NET
沸点 213 213 deg C KIS-NET
引火点 105 105 deg C KIS-NET
爆発範囲 2.5 2.5 % KIS-NET
代謝性 ０．５ｇ／ｋｇをウサギに経口投与した場合、主として尿中にフェノール体として排泄され、五日間以内の排泄量は３８％であった。主要代謝物は２，４，５－トリクロロフェノールと２，３，５－トリクロロフェノールである。 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 169 トリクロロベンゼン類 LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 133 １，２，４－トリクロロベンゼン LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） １，２，４－トリクロロベンゼン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 1,2,4-トリクロロベンゼン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 雨水 0 12 0 24 (0.03～0.4) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 15 2 75 0.1 0.2 (0.0005～0.1) μg/g-wet
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 19 0 95 (0.03～0.4) μg/L
1975 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 2 19 4 95 0.002 0.022 (0.002～0.1) μg/g-dry
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 3 27 7 93 0.0003 0.003 (0.0001～0.1) μg/g-wet
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 3 37 8 111 0.01 0.13 (0.01～0.4) μg/L
1979 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 15 37 33 111 0.0002 0.030 (0.0001～0.1) μg/g-dry
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 3 0 15 (0.001) μg/g-wet
1980 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 2 10 2 50 0.001 0.002 (0.001) μg/g-wet
1981 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.001) μg/g-wet
1981 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 4 9 14 46 0.001 0.010 (0.001～0.003) μg/g-wet
1981 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 1 6 7 0.001 0.004 (0.001) μg/g-wet
1982 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.001) μg/g-wet
1982 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 2 10 5 50 0.001 0.012 (0.001～0.003) μg/g-wet
1982 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 9 (0.001) μg/g-wet
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 1 4 3 20 0.001 0.002 (0.001) μg/g-wet
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 10 5 50 0.001 0.001 (0.001) μg/g-wet
1983 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 2 2 6 10 0.001 0.002 (0.001) μg/g-wet
1984 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.001) μg/g-wet
1984 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 12 5 60 0.001 0.006 (0.001) μg/g-wet
1984 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 5 10 0.002 0.005 (0.001) μg/g-wet
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.001) μg/g-wet
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 12 5 60 0.002 0.004 (0.001) μg/g-wet
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 5 10 0.003 0.005 (0.001) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.001) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 3 12 8 60 0.001 0.001 (0.001) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 12 12 63 73 1.2 78 (1.0) ng/m3
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 2 2 6 10 0.002 0.013 (0.001) μg/g-wet
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 4 0 20 (0.001) μg/g-wet
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 13 0 65 (0.001) μg/g-wet
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 1 10 0.001 0.001 (0.001) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 1 5 5 25 0.005 0.009 (0.001) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 2 13 10 65 0.001 0.003 (0.001) μg/g-wet
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.001) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 1 6 5 30 0.004 0.008 (0.001) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 2 14 6 70 0.001 0.004 (0.001) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.001) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 1 6 5 30 0.004 0.006 (0.001) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 14 0 70 (0.001) μg/g-wet
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 1 0 5 (0.001) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 1 6 5 30 0.003 0.004 (0.001) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 2 14 5 70 0.001 0.002 (0.001) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.001) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 0 6 0 30 (0.001) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 1 14 5 70 0.001 0.003 (0.001) μg/g-wet
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 13 13 39 39 0.12 40 (0.009) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 0 2 0 10 (0.001) μg/g-wet
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 59 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.01 <0.01 <0.01 <0.01 検出下限値 0.01 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.001 <0.001 <0.001 <0.001 検出下限値 0.001 μg/g
2007 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（温） 26 26 78 78 0.20 15 (0.010) ng/m3
2007 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（寒） 25 25 75 75 0.18 14 (0.010) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2009 化審法監視物質告示 194 194

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IRIS D 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 5.7 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 2.2 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 5.6 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1.0 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 1.4 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.10～0.32 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.10 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 2.4 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 1.6 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 21日間 半数致死濃度 魚類 LC50 1.5 ㎎/L
7 1,2,4-トリクロロベンゼン 魚類急性毒性試験 21日間 無影響濃度 魚類 NOEC 0.26 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 IPCS EHC Chlorobenzenes other than hexachlorobenzene (EHC 128, 1991) - LINK
1992 EPA IRIS 1,2,4-Trichlorobenzene ( last_significant_revision : 1992/05/01) - LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:1049 1,2,4-TRICHLOROBENZENE (Date of Peer Review: November 2003) - LINK
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-26929-0 -
2008 ECB EU_RAR ECB#039 / Priority List#2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2010 環境省 化学物質の環境リスク評価 8巻 健康リスク NO11 C LINK
2010 環境省 化学物質の環境リスク評価 8巻 生態リスク NO11 C LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R22
EU 67/548/EEC Risk Phrases R38
EU 67/548/EEC Risk Phrases R50/53
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S23
EU 67/548/EEC Safety Phrases S37/39
EU 67/548/EEC Safety Phrases S60
EU 67/548/EEC Safety Phrases S61

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） 1,2,4-トリクロロベンゼン 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1975 8 405 化学物質環境調査分析方法（昭和50年度） ▲o-ジクロロベンゼン;m-ジクロロベンゼン;p-ジクロロベンゼン;1,2,3-トリクロロベンゼン;1,2,4-トリクロロベンゼン;1,3,5-トリクロロベンゼンの分析法 水、生物、底質
1984 92 10720 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA612: Chlorinated Hydrocarbons
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 23 838 化学物質分析法開発調査報告書（昭和60年度） ◯1,2,3-トリクロロベンゼン;1,2,4-トリクロロベンゼン;1,3,5-トリクロロベンゼンの分析法 大気
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10756 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8120A: CHLORINATED HYDROCARBONS BY GAS CHROMATOGRAPHY
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10889 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8120: Chlorinated Hydrocarbons
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1999 36 1081 化学物質分析法開発調査報告書（その1）（平成10年度） ◯ヘキサクロロベンゼン;1,2,3-トリクロロベンゼン;1,2,4-トリクロロベンゼン;1,3,5-トリクロロベンゼン;1,2,3,4-テトラクロロベンゼン;1,2,3,5-テトラクロロベンゼン;1,2,4,5-テトラクロロベンゼン;ペンタクロロベンゼンの分析法 大気
1999 36 1082 化学物質分析法開発調査報告書（その1）（平成10年度） ◯エチルベンゼン;1,1-ジクロロエタン;メチル-tert-ブチルエーテル;o-ジクロロベンゼン;m-ジクロロベンゼン;p-ジクロロベンゼン;1,2,3-トリクロロベンゼン;1,2,4-トリクロロベンゼン;1,3,5-トリクロロベンゼン;1-ブロモ-3-クロロプロパンの分析法 大気
2000 4 374 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) 水、生物、底質
2000 4 375 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) 水、生物、底質
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11737 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中のナフタレン等揮発性及び半揮発性有機化合物の測定方法 大気
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注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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