化学物質詳細情報
２，４，６－トリクロロフェノール
chem_id:YOT00275CAS RN®:88-06-2
化学物質名（和名）:２，４，６－トリクロロフェノール
化学物質名（英名）:2,4,6-TRICHLOROPHENOL
分子式:C6H3CL3O
示性式:OH(C6H2)CL3
SMILES:Oc(c(cc(c1)Cl)Cl)c1Cl
RTECS:SN1575000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| 2,4,6-トリクロロフェノール | 環境分析法（その他） 他 |
| 二・四・六-トリクロロフェノール | PRTR 対象物質選定基準 |
| 2,4,6-trichlorophenol | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| Dowicide2S | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| Omal | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| trichlorophenol | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 無色の針状結晶または黄色の結晶 | KIS-NET | |||
| 臭気 | フェノール臭 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 197.44 | 197.44 | KIS-NET | ||
| 比重 | 1.49 | 1.49 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 75 | 75 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 可溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 1 | 1 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 76.5 | 76.5 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 3.69 | 3.69 | KIS-NET | ||
| 融点 | 68 | 68 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 244.5 | 244.5 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 3.93 | 3.93 | 環境省_測定値 | ||
| 生物分解性 | 良分解性 | METI_既存点検 | |||
| オクタノール／水分配係数 | 3.06 | 3.06 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） | ||
| オクタノール／水分配係数 | 3.69 | 3.69 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
該当データがありません。
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） | 166 | ２，４，６－トリクロロフェノール | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（分解性・蓄積性） | ２，４，６－トリクロロフェノール | LINK | |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正後】 | 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 | 287 | 二・四・六―トリクロロフェノール | LINK |
| 大気汚染防止法 | 有害大気汚染物質 | 第二条 第十三項 | 2,4,6-トリクロロフェノール | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
該当データがありません。
PRTR制度
●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
| 年度 | 都道府県 | 届出排出量(大気) | 届出排出量(水域) | 届出排出量(土壌) | 届出排出量(埋立) | 届出移動量(下水道) | 届出移動量(事業所外) | 届出外排出量(対象業種) | 届出外排出量(非対象業種) | 届出外排出量(家庭) | 届出外排出量(移動体) | 排出量総計 | 単位 |
| 2010 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 41 | 0 | kg/年 | ||||
| 2011 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 45 | 0 | kg/年 | ||||
| 2012 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 37 | 0 | kg/年 | ||||
| 2013 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 37 | 0 | kg/年 | ||||
| 2014 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 37 | 0 | kg/年 | ||||
| 2015 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 6 | 0 | kg/年 | ||||
| 2016 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 6 | 0 | kg/年 | ||||
| 2017 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 3 | 0 | kg/年 | ||||
| 2018 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 3 | 0 | kg/年 | ||||
| 2019 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 2 | 0 | kg/年 | ||||
| 2020 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 2 | 0 | kg/年 | ||||
| 2021 | 全国 | 0 | 0 | 0 | 0 | 0 | 2 | 0 | kg/年 |
注釈
(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。
(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ
（ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値
（経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別）
であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは
異なる場合があります。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1978 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 7 | 0 | 21 | (0.008～0.001) | μg/L | |||||
| 1978 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 1 | 7 | 1 | 21 | 0.0008 | 0.0008 | (0.0006～0.001) | μg/g-dry | |||
| 1996 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 11 | 0 | 33 | (0.15) | μg/L | |||||
| 1996 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 1 | 11 | 1 | 30 | 0.012 | 0.012 | (0.009) | μg/g-dry | |||
| 2001 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 4 | 44 | <0.005 | 0.088 | 0.0054 | <0.005 | 検出下限値 0.005 | μg/L | |||
| 2001 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 0 | 3 | <0.005 | <0.005 | <0.005 | <0.005 | 検出下限値 0.005 | μg/L | |||
| 2001 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 0 | 3 | <0.005 | <0.005 | <0.005 | <0.005 | 検出下限値 0.005 | μg/L | |||
| 2012 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 貝魚 | 10 | 12 | 22 | 36 | 0.000007 | 0.00026 | (0.000006) | μg/g-wet | |||
| 2012 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 11 | 16 | 11 | 16 | 0.00098 | 0.027 | (0.00094) | μg/L | |||
| 2013 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 0 | 14 | 0 | 42 | (13) | ng/m3 |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
該当データがありません。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経口 | TD | 2 | 年 | 374 | 374 | g/kg | |
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経口 | TDL0 | 2 | 年 | 441 | 441 | g/kg | |
| 急性・慢性毒性 | マウス | 経口 | TD | 2 | 年 | 882 | 882 | g/kg | |
| 急性・慢性毒性 | マウス | 経口 | TDL0 | 2 | 年 | 441 | 441 | g/kg |
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| IRIS | B2 | 動物での充分な証拠があり、かつ疫学的研究から、人での発がん性の不十分な証拠があるか、または証拠が無い物質 | |
| NTP | B | Reasonably Anticipated To Be Human Carcinogen |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1989 | IPCS | EHC | Chlorophenols (EHC 93, 1989) | - | LINK | |
| 1991 | EPA | IRIS | 2,4,6-Trichlorophenol ( last_significant_revision : 1991/07/01) | - | LINK | |
| 1998 | IPCS | ICSC | ICSC:1122 2,4,6-TRICHLOROPHENOL (Date of Peer Review: November 1998) | - | LINK | |
| 2003 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 2巻 生態リスク(追加) NO46 | C | LINK | |
| 2006 | NTP | Report on Carcinogens (RoC) | NTP Page 263 | - | LINK | |
| 2010 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 8巻 生態リスク NO12 | C | LINK | |
| 2010 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 8巻 健康リスク NO12 | B2 | LINK | |
| 2016 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 14巻 健康リスク NO10 | C | LINK | |
| 2016 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 14巻 生態リスク NO10 | C | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） | 2,4,6-トリクロロフェノール | 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
該当データがありません。
PRTR対象物質選定基準
| 選定基準およびクラス |
| 発がん性クラス-2 |
| 変異原性クラス-1 |
| 総合製造輸入量クラス5 |
| 総合モニタリング検出結果-YY |
| 生態毒性クラス-1 |
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1976-07-10 | 12:40:00 | イタリア・セベソのイクメサ化学工場爆発事件 | イタリアにある農薬工場でトリクロロフェノールを製造中、ダイオキシンを含むガスが噴出した。事故４日後から家畜が奇妙な死に方をしだし、幼児に皮膚障害が出だした。７月２０日にダイオキシンが確認され高濃度汚染地区の閉鎖や強制疎開が始まった。７月３１日までに婦人１名死亡し、家畜も８０００頭が死亡した。汚染された土壌の除去量は７万トンに達すると推定されている。 | 事故はテトラクロロベンゼンと苛性ソーダと反応させ２，４，５－トリクロロフェノールナトリウムを製造する過程で発生した。通常、反応物を容器から取り出し別の反応器に移すところを、週末のため取り出さずにおいた。作業終了の約６時間後容器の圧力が高くなり安全弁が作動してダイオキシンを大量に含む噴煙が直接屋外に噴き出した。ダイオキシンは、放置された物質が高温となった容器中で反応し生成されたものと推定されている。 | イタリア | |||
| 1979-11-27 | 00:00:00 | トリクロロフェノールの流出 | 製材所が木材防腐剤として使用していたトリクロロフェニール処理槽に雨水が入り、処理槽から付近の農業用水路へ流出した。下流の上水道取水源では約８時間半取水を停止した。 | 処理槽に外部流出防止設備を設置していなかったため。 | 福島県郡山市 |
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 水噴霧 |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1978 | 10 | 480 | 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和53年度） | ▲2,4,5-トリクロロフェノール;2,4,6-トリクロロフェノール;2,3,4,6-テトラクロロフェノールの分析法 | 水、底質 |
| 1984 | 92 | 10712 | Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) | EPA604: Phenols | |
| 1984 | 92 | 10724 | Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) | EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs | |
| 1986 | 99 | 10751 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8040A: PHENOLS BY GAS CHROMATOGRAPHY | |
| 1986 | 99 | 10761 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE | |
| 1986 | 99 | 10886 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8040: Phenols | |
| 1996 | 33 | 1029 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成7年度） | ◯ペンタクロロフェノール;2,4,5-トリクロロフェノール;2,4,6-トリクロロフェノール;2,3,4,6-テトラクロロフェノール;2,4,6-トリブロモフェノールの分析法 | 水、底質 |
| 2001 | 56 | 1204 | 要調査項目等調査マニュアル（平成13年度版） | フェノール類の分析法 | 水、生物、底質 |
| 2011 | 120 | 11678 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成22年度）【修正追記版】 | ◯2,4,6-トリクロロフェノール(別名:2,4,6-TCP)他の分析法(GC/MS)【修正追記版】 | 生物 |
| 2012 | 121 | 11706 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成23年度）【修正追記版】 | ◯2,4,6-トリクロロフェノール(別名:Omal;Dowicide 2S;2,4,6-TCP);p-クロロフェノール;o-クロロフェノール;2,4-ジクロロフェノール;2,6-ジクロロフェノール;3,4-ジクロロフェノール;2,4,5-トリクロロフェノール;3,4,5-トリクロロフェノール;2,3,4,5-テトラクロロフェノール;2,3,4,6-テトラクロロフェノール;2,3,5,6-テトラクロロフェノール;2,3,4,5,6-ペンタクロロフェノールの分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】 | 水 |
| 2013 | 128 | 11758 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成24年度）【修正追記版】 | ◯2,4,6-トリクロロフェノール(別名:Dowicide2S;Omal)≪ポリクロロフェノール類(1~5塩素体);クロロフェノール;ジクロロフェノール;トリクロロフェノール;テトラクロロフェノール;ペンタクロロフェノール≫の分析法(GC/MS)(大気)【修正追記版】 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。