化学物質詳細情報
１，１，２，２－四塩化エタン
chem_id:YOT00258CAS RN®:79-34-5
化学物質名（和名）:１，１，２，２－四塩化エタン
化学物質名（英名）:1,1,2,2-TETRACHLOROETHANE
分子式:C2H2CL4
示性式:CHCL2CHCL2
SMILES:C(C(Cl)Cl)(Cl)Cl
RTECS:KI8575000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| 1,1,2,2-Tetrachloroethane | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他 |
| 1,1,2,2-テトラクロロエタン | 環境分析法（その他） 他 |
| 1,1,2,2-四塩化エタン | KIS-NET |
| Tetrachloroethane, 1,1,2,2- | 国際簡潔評価文書（Concise International Chemical Assessment Documents (CICADs)） 他 |
| 1,1,2,2-Tetrachlorethane | ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA） |
| Ethane, 1,1,2,2-tetrachloro- | OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 重い無色で流動性の液体 | KIS-NET | |||
| 臭気 | クロロホルム臭，特異の香気 | KIS-NET | |||
| その他特徴 | 不燃性 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 167.84 | 167.85 | KIS-NET | ||
| 比重 | 1.58 | 1.6 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 20 | 25 | deg C | KIS-NET | |
| 水溶性 | 2900 | 2900 | KIS-NET | ||
| 水溶性測定温度 | 25 | 25 | deg C | KIS-NET | |
| 溶解度記述 | 水に難溶 | KIS-NET | |||
| 蒸気圧 | 5 | 10 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 20 | 32 | deg C | KIS-NET | |
| オクタノール／水分配係数 | 2.39 | 2.39 | KIS-NET | ||
| 融点 | -44 | -36 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 146.4 | 146.5 | deg C | KIS-NET | |
| 燃焼性 | 不燃性 | KIS-NET | |||
| 混合危険性 | 激しく反応する。アルカリとの接触は極めて危険。 | KIS-NET | |||
| 混合発火危険性程度 | 固体の水酸化カリウムと接触させて加熱すると自然発火性のガスが発生する。 | KIS-NET | |||
| 濃縮性 | 無し～低い | KIS-NET | |||
| 代謝性 | 蒸気は呼吸器より容易に体内に入る。経皮的にも吸収され全身中毒を起こす。マウスの腹腔内投与では、投与量の半分はＣＯ２として呼出され、２８％は尿中に排出される。尿中に排出される化合物は、ジクロロ酢酸、トリクロロ酢酸、トリクロロエタノール、シュウ酸、少量のグリオキシル酸と尿素である。尿の藤原反応は陽性であるが、その強さは１，１，１，２－テトラクロロエタンに比べてはるかに弱い。 | KIS-NET | |||
| 加水分解性 | 室温でも起こるが、１１０℃を越えると迅速である。 | KIS-NET | |||
| 酸アルカリ分解性 | 弱アルカリと加熱するとトリクレンを、強アルカリと加熱すると塩化アセチレンを生成し爆発する。 | KIS-NET | |||
| 熱分解性 | 加熱すると強い毒性の分解生成物を発する。 | KIS-NET | |||
| 水安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| 酸塩基安定性 | 酸に安定でアルカリに不安定 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 難分解性 | METI_既存点検 | |||
| 生物濃縮性 | 低濃縮性 | METI_既存点検 |
用途
該当データがありません。
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） | 153 | テトラクロロエタン類 | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（規制等）【H21改正前】 | 化審法第二種監視化学物質（改正前） | 376 | １，１，２，２－テトラクロロエタン | LINK |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（分解性・蓄積性） | １，１，２，２－テトラクロロエタン | LINK | |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正前】 | 化管法（PRTR）第二種指定化学物質（改正前） | 47 | 一・一・二・二―テトラクロロエタン | LINK |
| 化管法（PRTR）【平成20年改正後】 | 化管法（PRTR）第二種指定化学物質 | 60 | 一・一・二・二―テトラクロロエタン | LINK |
| 大気汚染防止法 | 有害大気汚染物質 | 第二条 第十三項 | 1,1,2,2-テトラクロロエタン | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | 1,1,2,2-テトラクロロエタン | LINK |
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1976 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 魚類 | 0 | 2 | 0 | 10 | (0.2) | μg/g-wet | |||||
| 1976 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 0 | 13 | 0 | 60 | (1～50) | μg/L | |||||
| 1976 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 0 | 11 | 0 | 40 | (0.05～1.0) | μg/g-dry | |||||
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 4 | 124 | <0.01 | 1.3 | 0.019 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 0 | 17 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 0 | 6 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 1999 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 地下水 | 1 | 23 | <0.01 | 0.02 | <0.01 | <0.01 | 検出下限値 0.01 | μg/L | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（河川） | 0 | 10 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（海水） | 1 | 10 | <0.001 | 0.001 | <0.001 | <0.001 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（湖沼） | 0 | 4 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | <0.001 | 検出下限値 0.001 | μg/g | |||
| 2012 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 2 | 24 | 2 | 24 | 0.10 | 0.12 | (0.10) | μg/L |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
該当データがありません。
急性・慢性試験値
| 試験種別 | 生物種 | 経路 | エンドポイント | 暴露時間 | 暴露時間単位 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 毒性記述 |
| 急性・慢性毒性 | ラット | 経気道 | LCL0 | 4 | 時間 | 1000 | 1000 | ppm | |
| 急性・慢性毒性 | マウス | 経口 | TD | 78 | 週 | 110 | 110 | g/kg | |
| 急性・慢性毒性 | マウス | 経口 | TDL0 | 78 | 週 | 55 | 55 | g/kg | |
| 急性・慢性毒性 | マウス | 経気道 | LCL0 | 40 | 分 | 9000 | 9000 | mg/m3 |
発がん性評価
| 評価機関 | 評価結果 | 評価結果詳細 | リンク |
| IARC | 3 | Not classifiable as to carcinogenicity to humans | |
| ACGIH | A3 | 動物実験で発がん性が認められた物質 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 1998 | IPCS | CICADS | (CICADS 3, 1998) | - | LINK | |
| 1999 | IARC | AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS | 20, Suppl. 7, 71/ 1999 | - | LINK | |
| 2005 | ACGIH | ACGIH | 2005 | - | ||
| 2005 | IPCS | ICSC | ICSC:0332 1,1,2,2-TETRACHLOROETHANE (Date of Peer Review: April 2005) | - | LINK | |
| 2006 | BUA | BUA Report | ISBN=3-527-27903-2 | - | ||
| 2008 | CEPA | Priority Substances List | PSL1 | - | ||
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2009 | 日本産業衛生学会 | Recommendation of Occupational Exposure Limits | 2008-2009 | - | LINK | |
| 2010 | EPA | IRIS | 1,1,2,2-Tetrachloroethane ( last_significant_revision : 2010/09/30) | - | LINK | |
| 2010 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 8巻 生態リスク NO9 | C | LINK | |
| 2010 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 8巻 健康リスク NO9 | B1 | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
| 基準値名 | 規制名称 | 基準値等 | リンク |
| 大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） | 1,1,2,2-テトラクロロエタン | 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
許容濃度等
| 種類 | 値 | 単位 | 評価機関名 |
| TLV | 1.00 | ppm | ACGIH |
| OEL | 1 | ppm | 日本産業衛生学会 |
| OEL | 6.9 | mg/m3 | 日本産業衛生学会 |
注釈
(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
PRTR対象物質選定基準
| 選定基準およびクラス |
| 変異原性クラス-1 |
| 作業環境クラス-3 |
| 総合製造輸入量クラス2 |
| 生態毒性クラス-2 |
事故事例
該当データがありません。
事故時処理内容
| 事故時処理内容 |
| 水噴霧 |
| 避難を検討する |
| 防止堤で囲む |
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1981 | 14 | 652 | 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度） | ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 | 大気 |
| 1981 | 15 | 653 | 大気中化学物質分析法の検討（昭和56年度） | ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 | 大気 |
| 1981 | 16 | 654 | 大気中の化学物質分析法開発調査報告書（昭和56年度）-大阪府 | ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;四塩化炭素;1,1,1-トリクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 | 大気 |
| 1983 | 19 | 710 | 大気中化学物質分析法開発調査報告書（昭和57年度） | ◯1,1,1,2-テトラクロロエタン;1,1,2,2-テトラクロロエタン;トリクロロエチレン;テトラクロロエチレン;トリクロロメタンの分析法 | 大気 |
| 1984 | 92 | 10709 | Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) | EPA601: Purgeable Halocarbons | |
| 1984 | 92 | 10722 | Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) | EPA624: Purgeables | |
| 1986 | 99 | 10743 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8010: Halogenated Volatile Organics | |
| 1986 | 99 | 10749 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE | |
| 1986 | 99 | 10759 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS | |
| 1986 | 99 | 10760 | Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) | EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE | |
| 1988 | 95 | 10733 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) | EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS | |
| 1988 | 95 | 10833 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) | EPA502.1: Volatile Halogenated Organic Compounds in Water | |
| 1995 | 98 | 10725 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) | EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap | |
| 1995 | 98 | 10734 | Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) | EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS | |
| 1999 | 3 | 367 | 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） | 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(ヘッドスペースGC/MS法) | 水、生物、底質 |
| 1999 | 3 | 368 | 要調査項目等調査マニュアル（平成11年度版） | 塩化ビニル,メチルt-ブチルエーテル等の揮発性有機物質の分析法(パージトラップGC/MS法) | 水、生物、底質 |
| 2003 | 106 | 11295 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（2003/12） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) | 大気 |
| 2008 | 122 | 11727 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成20年10月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2010 | 124 | 11735 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2012 | 121 | 11701 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成23年度）【修正追記版】 | ◯エチルベンゼン(別名:フェニルエタン;エチルベンゾール);スチレン(別名:ビニルベンゼン;エテニルベンゼン;スチロール;フェニルエチレン);1,1,2,2-テトラクロロエタンの分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】 | 水 |
| 2012 | 121 | 11704 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成23年度）【修正追記版】 | ◯1,1,2,2-テトラクロロエタン;エチルベンゼン(別名:フェニルエタン;エチルベンゾール);スチレン(別名:エテニルベンゼン;スチロール;ビニルベンゼン;フェニルエチレン)の分析法(GC/MS)(水質) | 水 |
| 2018 | 147 | 12052 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 | 大気 |
| 2023 | 157 | 12569 | 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） | 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物（VOCs）の測定方法 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。