化学物質詳細情報

デシルアルコール

chem_id:YOT00253

CAS RN®:112-30-1

化学物質名(和名):デシルアルコール

化学物質名(英名):DECYLALCOHOL

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名(別名)

物質名称 出典
1-デカノール 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書) 他
1-デシルアルコール 環境省-化学物質の環境リスク初期評価関連 他
デカノール 環境分析法(水質) 他
デシルアルコール KIS-NET 他
デシルアルコール(別名デカノール) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法(PRTR制度/MSDS制度)(平成20年改正後)
一―デカノール(別名ノルマル―デシルアルコール) PRTR 対象物質選定基準
1-DECANOL ICSC(International Chemical Safety Cards)
decan-1-ol JapanChallenge優先情報収集対象物質リスト
decanol 環境分析法(水質) 他
DECYLALCOHOL KIS-NET

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 わずかに粘稠な無色透明液体 KIS-NET
その他特徴 屈折力あり。 KIS-NET
分子量 158.28 158.32 KIS-NET
比重 0.82 KIS-NET
比重測定温度 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 5.3 KIS-NET
溶解度記述 水に難容 KIS-NET
蒸気圧 1 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 69.5 deg C KIS-NET
融点 7 deg C KIS-NET
沸点 228 232.9 deg C KIS-NET
燃焼性 熱や炎にさらすと可燃性を示す。 KIS-NET
引火点 82.2 82.2 deg C KIS-NET
混合危険性 酸化剤と反応しうる KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解し,刺激性の煙や臭気を発する。 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET

用途

用途
除草剤
植物成長調整剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 150 1-デシルアルコール LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 110 1-デシルアルコール LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ 1-デカノール LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) 1-デカノール LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 257 デシルアルコール(別名デカノール) LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 デシルアルコール LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 9 0 27 (5~50) μg/L
1979 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 9 0 27 (0.3~1) μg/g-dry
2001 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 35 44 <0.002 1.4 0.041 0.0055 検出下限値 0.002 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 3 <0.002 <0.002 <0.002 <0.002 検出下限値 0.002 μg/L
2001 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 2 3 <0.002 0.014 0.0067 0.0041 検出下限値 0.002 μg/L
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 2 26 2 26 0.01 0.013 (0.0062) μg/L
2017 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 17 24 50 71 0.0019 0.52 (0.0011) μg/g-dry
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 3 15 <0.04 0.15 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 0 1 <0.04 <0.04 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 4 <0.04 <0.04 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1988 全国 56.86 tまたはkL
1989 全国 44.23 tまたはkL
1990 全国 78.23 tまたはkL
1991 全国 149.76 tまたはkL
1992 全国 129.56 tまたはkL
1993 全国 181.19 tまたはkL
1994 全国 192.00 tまたはkL
1995 全国 212.99 tまたはkL
1996 全国 248.46 tまたはkL
1997 全国 237.92 tまたはkL
1998 全国 271.07 tまたはkL
1999 全国 135.06 tまたはkL
2000 全国 231.11 tまたはkL
2001 全国 254.69 tまたはkL
2002 全国 300.70 tまたはkL
2003 全国 328.28 tまたはkL
2004 全国 223.65 tまたはkL
2005 全国 217.74 tまたはkL
2006 全国 184.28 tまたはkL
2007 全国 184.44 tまたはkL
2008 全国 173.70 tまたはkL
2009 全国 162.70 tまたはkL
2010 全国 151.86 tまたはkL
2011 全国 158.19 tまたはkL
2012 全国 83.70 tまたはkL
2013 全国 109.11 tまたはkL
2014 全国 114.93 tまたはkL
2015 全国 114.12 tまたはkL
2016 全国 99.61 tまたはkL
2017 全国 101.59 tまたはkL
2018 全国 98.74 tまたはkL
2019 全国 91.80 tまたはkL
2020 全国 92.49 tまたはkL
2021 全国 88.30 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月~2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1999 1-デカノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.56 ㎎/L
1999 1-デカノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.028 ㎎/L
1999 1-デカノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.72 ㎎/L
1999 1-デカノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.09 ㎎/L
1999 1-デカノール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 1.4 ㎎/L
1999 1-デカノール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 <0.10 ㎎/L
1999 1-デカノール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC <0.07 ㎎/L
1999 1-デカノール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 2.8 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
2005 IPCS ICSC ICSC:1490 1-DECANOL (Date of Peer Review: April 2005) - LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 生態リスク(追加) NO5 A LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 437 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ◯オクタノール;デカノール;ノナノール;ヘプタノールの分析法 水、底質
2001 56 1219 要調査項目等調査マニュアル(平成13年度版) 1-オクタノール;1-ノナノール;1-デカノールの分析法 水、生物、底質
2016 131 11835 化学物質分析法開発調査報告書(平成27年度)【修正追記版】 ◯1-ドデカノール(別名:ノルマルドデシルアルコール;ラウリルアルコール)の分析法(GC/MS)(水質)
2017 132 11883 化学物質分析法開発調査報告書(平成28年度)【修正追記版】 ◯1-ドデカノール(別名:ノルマルドデシルアルコール;ラウリルアルコール);1-デカノール(別名:ノルマルデシルアルコール)の分析法(GC/MS)(底質・生物)【修正追記版】 底質、生物
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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