化学物質詳細情報

ピレン
chem_id:YOT00231
CAS RN®:129-00-0
化学物質名(和名):ピレン
化学物質名(英名):PYRENE
分子式:C16H10
示性式:(C16H10)
SMILES:c(c(c(cc1)ccc2)c2cc3)(c1ccc4)c34
RTECS:UR2450000

構造式129-00-0

化学物質名(別名)

物質名称 出典
ピレン 環境基本法 要調査項目  他
Pyrene 化学物質分析法開発調査報告書などの環境分析法資料  他

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色結晶(単斜晶系) KIS-NET
その他特徴 溶液は青色の蛍光を発し、高濃度では青緑色の蛍光となる。光導電性。 KIS-NET
分子量 202.26 202.26 KIS-NET
比重 1.27 1.27 KIS-NET
比重測定温度 23 23 deg C KIS-NET
水溶性 0.14 0.14 KIS-NET
水溶性測定温度 25 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に不溶 KIS-NET
オクタノール/水分配係数 4.88 4.88 KIS-NET
融点 156 156 deg C KIS-NET
沸点 399 404 deg C KIS-NET
代謝性 ラット肝により1-ヒドロキシピレン、4,5-ジヒドロ-4,5-ジヒドロキシピレン1,6-ピレンキノン、1,8-ピレンキノンを生ずる。 KIS-NET
熱分解性 加熱すると分解し、刺激性の煙やガスを発生する。 KIS-NET
熱安定性    不安定 KIS-NET

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質) 141 多環芳香族炭化水素類 LINK

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(既存物質情報) 既存点検(生態影響) ピレン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 ピレン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しております。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

該当データがありません。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1989 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 6 21 10 63 0.0013 0.0096 (0.001) ug/g-wet
1989 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 3 23 8 69 0.01 0.065 (0.009) ug/L
1989 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 13 13 39 39 0.26 9.07 (0.2) ng/m3
1989 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 23 24 68 71 0.02 3.9 (0.006) ug/g-dry
1999 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 4 13 8 37 0.00037 0.0016 (0.00034) ug/g-wet
1999 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 2 12 4 36 0.006 0.012 (0.006) ug/L
1999 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 13 13 39 39 0.39 8.1 (0.050) ng/m3
1999 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 13 13 39 39 0.0066 0.54 (0.0062) ug/g-dry
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(河川) 0 25 <0.006 <0.006 <0.006 <0.006 検出下限値 0.006 ug/L
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(海水) 1 10 <0.006 0.01 <0.006 <0.006 検出下限値 0.006 ug/L
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 水質(湖沼) 0 5 <0.006 <0.006 <0.006 <0.006 検出下限値 0.006 ug/L
2003 全国 要調査項目モニタリング(環境省) 地下水 0 10 <0.006 <0.006 <0.006 <0.006 検出下限値 0.006 ug/L

注釈

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点のみを対象とし、全国・都道府県レベルでその年平均値から、最大、最小、平均値を算出しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」表記載の要調査対象物質以外(農薬など)のものも含まれています。値の算出方法に関しては データの出典ページを参照ください。また、算出前の値に関しては 環境省HPを参照ください。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、平成15年度から平成20年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 平成21年度以降のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 平成29年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準をを超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
IRIS D 人及び動物において発がん性の証拠が不十分で有る物質または発がん性の証拠となるデータが無い物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
8 ピレン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >2.7 ㎎/L
8 ピレン 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1.4 ㎎/L
8 ピレン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 2.4 ㎎/L
8 ピレン 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1.6 ㎎/L
8 ピレン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 1.6 ㎎/L
8 ピレン ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.22 ㎎/L
8 ピレン ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.020 ㎎/L
8 ピレン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 1.0 ㎎/L
8 ピレン 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 0.40 ㎎/L
8 ピレン 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 魚類 NOEC 0.078 ㎎/L
13 ピレン 魚類初期生活段階毒性試験(ELS試験)最小影響濃度 魚類 LOEC 0.010 ㎎/L
13 ピレン 魚類初期生活段階毒性試験(ELS試験)無影響濃度 魚類 NOEC 0.0050 ㎎/L
17 ピレン ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.049 ㎎/L
17 ピレン 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >0.15 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1991 EPA IRIS Pyrene ( last_significant_revision : 1991/01/01) - LINK
1992 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 32, Suppl. 7, 92/ in prep. - LINK
2003 IPCS ICSC ICSC:1474 PYRENE (Date of Peer Review: November 2003) - LINK
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 生態リスク NO19 B1 LINK
2009 環境省 化学物質の環境リスク評価 7巻 健康リスク NO19 C LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) ピレン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しております。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

該当データがありません。

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1983 18 686 化学物質分析法開発調査報告書(昭和57年度) ◯ピレン;ベンゾ[a]アントラセン;クリセン;ジベンゾ[a,h]アントラセンの分析法 水、底質
1984 92 10718 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA610: Polynuclear Aromatic Hydrocarbons
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1986 99 10754 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8100: Polynuclear Aromatic Hydrocarbons
1986 99 10761 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8270B: SEMIVOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHY/MASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10762 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8310: Polynuclear Aromatic Hydrocarbons (PAH) - HPLC
1987 101 10735 EPA Method 525: Organic Compounds in Drinking Water by LSE/GC/MS Rev. 2.1 EPA525: Organic Compounds in Drinking Water by LSE/GC/MS
1989 26 897 化学物質分析法開発調査報告書(昭和63年度) ◯ピレン;ベンゾ[a]アントラセン;クリセン;フルオランテンの分析法 水、生物、底質
1989 26 907 化学物質分析法開発調査報告書(昭和63年度) ◯ピレン;ベンゾ[a]アントラセン;クリセン;フルオランテンの分析法 大気
1999 36 1085 化学物質分析法開発調査報告書(その1)(平成10年度) ●アントラセン;フェナントレン;アセナフテン;ピレン;ベンゾ[a]アントラセン;ベンゾ[g,h,i]ペリレン;クリセン;ジベンゾ[a,h]アントラセン;フルオランテン;ベンゾ[b]フルオランテン;ベンゾ[j]フルオランテン;ベンゾ[k]フルオランテン;ベンゾ[e]ピレンの分析法 大気
1999 117 1087 化学物質分析法開発調査報告書(その2)(平成10年度) ◯ベンゾ[a]アントラセン;ベンゾ[e]ピレン;ベンゾ[b]フルオランテン;ベンゾ[k]フルオランテン;ベンゾ[j]フルオランテン;ベンゾ[g,h,i]ペリレン;ジベンゾ[a,h]アントラセン;ピレン;アントラセン;フェナントレン;アセナフテンの分析法 水、生物、底質
2002 114 11596 要調査項目等調査マニュアル(平成14年度版) 多環芳香族炭化水素(PAHs)の分析法 水、生物、底質
2003 115 11612 要調査項目等調査マニュアル(平成15年度版) 芳香族化合物(ニトロトルエン類;ビフェニル;ジフェニルメタン;ジベンジルエーテル;ターフェニル類;ナフタレン;ジメチルナフタレン類;ジイソプロピルナフタレン);多環芳香族炭化水素(3-4環)及びデカヒドロナフタレン類の分析法
2008 122 11733 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気中の多環芳香族炭化水素の多成分測定方法 大気
2010 124 11739 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中の多環芳香族炭化水素の多成分測定方法 大気
2010 126 11746 排出ガス中の多環芳香族炭化水素(PAHs)の測定方法マニュアル(2011/03) 排ガス中の多環芳香族炭化水素(PAHs)の測定方法 大気
2011 120 11679 化学物質分析法開発調査報告書(平成22年度)【修正追記版】 ◯フルオランテン 他 の分析法(GC/MS)
2012 144 11991 底質調査方法(平成24年8月) 有機化合物 6.6 多環芳香族炭化水素 底質
2014 129 11783 化学物質分析法開発調査報告書(平成25年度)【修正追記版】 ▲ジベンゾ[a,e]ピレン;ナフタレン;アセナフチレン;アセナフテン;フルオレン;フェナントレン;アントラセン;フルオランテン;ピレン;ベンゾ[c]フェナントレン;ベンズ[a]アントラセン;クリセン;ベンゾ[b]フルオランテン;ベンゾ[k]フルオランテン;ベンゾ[j]フルオランテン;ベンゾ[e]ピレン;ベンゾ[a]ピレン;インデノ[1,2,3-cd]ピレ;ジベンズ[a,h]アントラセン;他の分析法(GC/MS)(大気) 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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