化学物質詳細情報

スチレン
chem_id:YOT00208
CAS RN®:100-42-5
化学物質名(和名):スチレン
化学物質名(英名):STYRENE
分子式:C8H8
示性式:CH2=CH(C6H5)
SMILES:c(cccc1)(c1)C=C
RTECS:WL3675000

構造式100-42-5

化学物質名(別名)

物質名称 出典
Styrene 環境分析法(その他) 他
スチレン 環境分析法(その他) 他
Styrene - monomer ACGIH許容濃度
エテニルベンゼン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
スチロール 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
ビニルベンゼン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)
フェニルエチレン 環境分析法(化学物質分析法開発調査報告書)

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色,屈折力のある油状液体 KIS-NET
臭気 芳香 KIS-NET
分子量 104.14 104.14 KIS-NET
比重 0.9 0.9 KIS-NET
比重測定温度 20 25 deg C KIS-NET
蒸気密度 3.6 3.6 KIS-NET
水溶性 300 310 KIS-NET
水溶性測定温度 20 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 水に微溶 KIS-NET
蒸気圧 4.3 5 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 15 20 deg C KIS-NET
オクタノール/水分配係数 2.95 2.95 KIS-NET
融点 -33 -30.63 deg C KIS-NET
沸点 145.2 146 deg C KIS-NET
粘度 0.00073 0.00073 KIS-NET
燃焼性 炎、熱、酸化剤にさらすと発火の危険性あり。 KIS-NET
発火点 254 254 deg C KIS-NET
引火点 31 31 deg C KIS-NET
混合危険性 条件により爆発の可能性(酸素)、黒鉛の存在下で条件により爆発の可能性(ナトリウム) KIS-NET
爆発範囲 1.1 1.1 % KIS-NET
代謝性 主として蒸気の経気道吸収により体内に侵入、ウサギの場合、経口投与されたスチレンの大部分は馬尿酸などとして尿中に排出。高濃度暴露をうけた人の場合も馬尿酸、フェニルグリオキシル酸、マンデル酸として尿中に排出。人におけるスチレンの生物学的半減期は、尿中代謝物から求めた場合は約8時間、呼気中スチレン蒸気から求めた場合は1~5時間であった。 KIS-NET
生物分解性 良好 KIS-NET
その他の化学反応 共重合定数Q1.0exp-0.8。自己重合しやすい。分解すると刺激性ガスを発して危険である。 KIS-NET
生物分解性 良分解性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
中間物
合成樹脂
その他有機化学製品
樹脂用添加剤

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前) 136 スチレン LINK

注釈

(注) 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)(平成26年3月31日改訂前)」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目(水質)」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法(規制等)【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質(改正前) 1065 スチレン LINK
化審法(既存物質情報) Japanチャレンジ スチレン LINK
化審法(既存物質情報) 既存点検(分解性・蓄積性) スチレン LINK
化審法(規制等)【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 47 スチレン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正前】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質(改正前) 177 スチレン LINK
化管法(PRTR)【平成20年改正後】 化管法(PRTR)第一種指定化学物質 240 スチレン LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物(VOC) 第二条 第四項 スチレン LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条 第十三項 スチレン LINK
悪臭防止法 第二条 第一項 スチレン LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) 第十四条の二 スチレン LINK
水道法 要検討項目 スチレン LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 4593854 4860 46243 0 68482 2971071 9095146 751768 451290 14943160 kg/年
2002 全国 4004801 5139 42022 0 3439 2667653 1846406 157792 6626854 12683015 kg/年
2003 全国 3802846 4265 5306 0 14429 2692255 325124 81132 2510850 6729522 kg/年
2004 全国 3431932 3393 1130 0 665 2762918 8494 83406 2521016 6049373 kg/年
2005 全国 3348208 5943 1812 0 836 2611902 6334 84203 2380686 5827187 kg/年
2006 全国 2918431 5484 992 0 962 2696623 35782 77460 2263354 5301503 kg/年
2007 全国 2994901 4893 502 0 672 2897080 9067 73908 7 1953036 5036316 kg/年
2008 全国 2395271 4686 213 0 533 2426971 6250 70736 1821997 4299153 kg/年
2009 全国 2142297 5168 215 0 584 2139429 5886 73148 1587949 3814663 kg/年
2010 全国 2306606 3910 14 0 707 1934622 4564 72662 1516091 3903848 kg/年
2011 全国 2288224 3208 9 0 540 2104413 4193 64962 1309887 3670482 kg/年
2012 全国 2167001 3146 10 0 462 1906400 135159 66195 1207097 3578607 kg/年
2013 全国 2258734 3245 4 0 389 1762274 246949 67229 1110401 3686561 kg/年
2014 全国 2076692 3182 2 0 391 1738240 243994 63586 995076 3382531 kg/年
2015 全国 1875622 3021 3 0 328 1787443 215587 63701 885875 3043808 kg/年
2016 全国 1901281 2354 3 0 438 2078305 211320 88198 984832 3187989 kg/年
2017 全国 2017830 2711 5 0 484 2241935 163688 87575 929814 3201622 kg/年
2018 全国 2010292 2544 11 0 3168 2105272 155562 79067 3 853462 3100939 kg/年
2019 全国 1827356 2366 15 0 3415 2192434 138966 43801 10 763907 2776419 kg/年
2020 全国 1704516 1167 6 0 2759 1948776 134078 33041 13 734060 2606880 kg/年
2021 全国 1431860 1393 11 0 3771 1663307 163892 34695 7 719246 2351104 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の「県指定」で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ (ダイオキシン類を除き小数点第1位まで)の合計について小数点第1位で四捨五入した値 (経済産業省公表:届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1.排出・移動先別の集計-全国・業種別) であり、「県指定」で得られる各都道府県別の値(経済産業省公表:個別事業所データ)を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
:本物質の届出事業所を地図上に表示することができます(ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください)。
:本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 1 0 3 (2) μg/L
1977 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 1 0 3 (0.006) μg/g-dry
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 9 0 27 (0.1) μg/L
1985 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 1 7 1 21 0.001 0.001 (0.001) μg/g-dry
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 魚類 13 41 28 131 0.0005 0.0023 (0.0005) μg/g-wet
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 5 41 7 121 0.03 0.5 (0.03) μg/L
1986 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 8 42 13 125 0.0005 0.0075 (0.0005) μg/g-dry
1997 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 12 0 36 (0.2) μg/L
1997 全国 化学物質と環境(環境省) 底質 0 11 0 33 (0.0078) μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 14 14 42 42 39 2700 (33) ng/m3
2012 全国 化学物質と環境(環境省) 水質 0 25 0 25 (0.04) μg/L
2012 全国 化学物質と環境(環境省) 大気 21 21 59 63 11 4500 (11) ng/m3

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1) 有害大気汚染物質モニタリング:地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

 検出地点数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点数
 調査地点数:全調査地点数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)
 検出検体数:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点における検体数
 調査検体数:全検体数(年平均値として評価することができないデータも含めた数値)

 最小値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
 最大値:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
 算術平均:調査地点のうち月1回以上の頻度で1年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均(有効数字3桁目を四捨五入)

(注2) 要調査モニタリング:環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質(要調査対象物質以外の物質などを含む)について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド(2014年度)、銅およびその化合物(2016年度)については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体(α、β、γ、δ、ε)の集計値です。

(注3) 黒本調査:捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a~HT242dとし、分子量236のものをHT236a~HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa~DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質(工業製品)のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa~DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸(PFOS)及びペルフルオロオクタン酸(PFOA)の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸(PFOA)の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4) MOE_公共用水域測定結果:「水質汚濁に係る環境基準(人の健康の保護に関する環境基準)」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

 検出地点数:基準を超えた地点数
 調査地点数:全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限(または合計数量) 範囲上限(または合計数量)
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0004 スチレン 1000000.00 10000000.00
2009 化審法監視物質告示 3014982 3014982

注釈

(注) 「範囲下限(または合計数量)」と「範囲上限(または合計数量)」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経気道 LCL0 4 時間 24 24 g/m3
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 2 時間 21.6 21.6 g/m3
急性・慢性毒性 モルモット 経気道 LCL0 14 時間 12 12 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 2B Possibly carcinogenic to humans
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence  (possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

該当データがありません。

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1983 IPCS EHC Styrene (EHC 26, 1983) - LINK
1992 EPA IRIS Styrene ( last_significant_revision : 1992/11/01) - LINK
2002 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 60, 82/ 2002 - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO19 C LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO19 C LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28255-6 -
2006 NEDO 有害性評価書 (評価書No.1~100番台:財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)/200番台:独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台:財団法人化学物質評価研究機構(経済産業省委託事業)) 評価書No.52 スチレン (公表・更新年月 : 2006/04) - LINK
2006 IPCS ICSC ICSC:0073 STYRENE (Date of Peer Review: April 2006) - LINK
2008 CEPA Priority Substances List PSL1 -
2008 ECB EU_RAR ECB#034 / Priority List#1 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書 (財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構(独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業)) 評価書No.52 スチレン (最終公開日 : 2008.03 / 評価指針Version : 2) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK
2015 環境省 化学物質の環境リスク評価 13巻 健康リスク NO8 A LINK
2015 環境省 化学物質の環境リスク評価 13巻 生態リスク NO8 B2 LINK

分類と表示

規制名称 種別 名称
EU 67/548/EEC Risk Phrases R10
EU 67/548/EEC Risk Phrases R20
EU 67/548/EEC Risk Phrases R36/38
EU 67/548/EEC Safety Phrases S2
EU 67/548/EEC Safety Phrases S23

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等(揮発性有機化合物(VOC)) スチレン 施設ごとの排出基準  400~60,000ppmC LINK
大気汚染防止法 排出基準等(有害大気汚染物質) スチレン 知見の集積等、各主体の責務を規定 事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK
悪臭防止法 規制基準 スチレン 規制基準 : 第1号 / 臭気強度に対する濃度 : 臭気強度2.5の場合0.4ppm, 臭気強度3の場合0.8ppm, 臭気強度3.5の場合2ppm LINK
水質汚濁防止法 事故時措置(指定物質) スチレン 事故時措置 事故時の措置が義務付けられています LINK
水道水質基準 要検討項目 スチレン 目標値 0.02mg/L LINK

注釈

(注1) 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 単位 評価機関名
TLV 20.00 ppm ACGIH
OEL 20 ppm 日本産業衛生学会
OEL 85 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注) 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
発がん性クラス-2
変異原性クラス-1
経口慢性クラス-3
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-2

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1970-06-23 20:23:00 合成ゴムプラント反応器漏洩火災 2645 5 モノマー(ブタジエン・スチレン)と溶剤の混合液を,重合反応させる反応器で定常運転中に側面の3個の抵抗型温度計の最下部のものが不調になった。職長以下3名が修理のため,その温度計を取りはずす作業を行ったが,保護管を素子と誤って取り外したので,内容液2?3m3が噴出して,発火,火災となった。4名火傷の他1名負傷した。 作業者が温度計の構造について誤判断した。 川崎・横浜コンビナート
1985-11-19 05:45:00 AS樹脂洗浄用ポリマーヒーターよりベーパー漏洩着火 3 0 0 本装置はスチレンモノマー,アクリルニトリルを重合してPS樹脂及びAS樹脂を製造する装置であり,発災場所はAS樹脂を製造する洗浄用ポリマーヒーターである。発災時は重合槽等内部に蓄積するゲルを定期的(3?4回/年)にとりさる洗浄作業を実施していた。まず、シクロヘキサノンによる系内洗浄を実施し、次いで重合槽等内の撹拌洗浄を実施した。洗浄終了後、D液を回収中発災した。 昭和57年にアルミガスケットに変えた際,締付管理を行わなかったため,フランジ部に偏った力がかかっていたところへ,その後ガスケットの点検やボルトの増締等一切実施していないため,ポリマーヒーター使用時の加熱と非使用時の常温のくり返しにより生じたフランジのすき間からリークしたD液が,ヒーター保温材の内部にたまり,多孔質の保温材(硅酸カルシウム)にしみ込んで,酸化蓄熱し発火したものと推定される。 川崎市
1990-12-07 16:25:00 危険物製造所においての可燃性ガスによる火災 0 3 タンク内のスチレンモノマー半製品を2階の溶解槽へ移し,翌日同タンクで製品・製造反応分の準備にかかる。ビス系エポキシの仕込み後ビスフェノールAを4階ホッパーよりフレコンバックで仕込み中,内袋(PE袋)を振っていて落しそうになり作業者が袋の上部を掴み引上げようとした時,ホッパー部でドンと音がして爆炎が起き,飛ばされた。同時に3階の仕込み用シューターのタンクとの固定部がはずれ炎と煙が吹き出した。 フレコンバックは内袋はポリエチレン製,外袋はポリプロピレン製で電気絶縁性が高く,ビスフェノールAも顆粒状で同様の物質である。タンク内温度は約60度で前工程の主溶剤スチレンモノマーの蒸気が滞留していた。この様な状況下で,落下しそうになった内袋を引き上げようとしたところ,静電気の滞留していた袋の排出口部分とホッパー(金属性)が接触,火花が発し引火したものと考えられる。 兵庫県龍野市
1991-05-16 02:20:00 エチレンプラント塔の定期修理中の火災 5040 0 0 定期修理作業に入り、ガソリン塔への分解炉からのナフサ受け入れを中止した。塔内の水蒸気洗浄の後、マンホール開放を行い、エアームーバーによる空気置換作業を実施中、塔上部のマンホールから発炎しているのが発見された。 ガソリン塔内上部にある充填槽部分にスチレン及びインデン等を主体とした重合物が多量に蓄積していた。塔の開放に先だって水蒸気洗浄、窒素洗浄及び水洗浄を実施したが重合物は除去されず、また、冷却も十分にされなかった。こうした状況で塔マンホールを開放して空気置換を実施したため重合物が酸化発熱して出火したものと推定される。 岡山県倉敷市
1993-01-12 15:45:00 スチレン系樹脂製造設備のタンク防油堤内火災 450 0 1 スチレン系樹脂製造施設のタンクのストレーナードレンバルブより防油堤内に危険物混合液(スチレンモノマー、アクリルニトリル、エチルベンゼン)が約200リットル漏洩し、これに水配管工事の溶接火花が着火、火災となったものである。 バルブの開閉状況を確認しないままタンクに危険物の受け入れを行い、タンクの元バルブ及びストレーナードレンバルブが開となっていたため危険物が漏洩、これに隣接したストラクチャー3階フロアーで実施していた水配管改造工事による溶接火花が落下し着火したものである。 大阪府高石市
1993-12-21 04:20:00 ヒーターで保温中に発生した可燃性蒸気に電気火花が引火した火災 59006 0 0 人工大理石浴槽製造材料の添加物であるスチレン溶液は、作業終了後、無人となった夜間も、計量ホッパー室でタンクの中に入れ、自動的に保温及び循環を繰り返し、翌日の作業に支障を来さないようにしている。タンク内の液温は、40℃にセットし過熱防止設定温度を160℃にしていた。事故は、作業終了の10時間後に発生したもので、工場1棟延面積㎡3,686.34㎡が全焼した工場火災である。 人工大理石浴槽製造材料に添加物として使用する不飽和ポリエステル及びスチレン溶剤を計量ホッパー(タンク)のヒーターで加熱保温し、循環ポンプで溶液を自動コントロールしているもので、液温31℃にて蒸気が発生し、マグネットスイッチの電気火花を発火源として、引火爆発、出火したものと推定される。 滋賀県長浜市

事故時処理内容

事故時処理内容
防止堤で囲む

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1977 9 465 化学物質環境調査分析方法報告書(昭和52年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;o-ジイソプロピルベンゼン;m-ジイソプロピルベンゼン;ベンゼン;α-メチルスチレン;β-メチルスチレン;m-メチルスチレン;p-メチルスチレンの分析法 水、底質
1984 92 10724 Methods for Organic Chemical Analysis of Municipal and Industrial Wastewater (40 CFR Part # 136 App A) EPA625: Acids and Base/Neutrals including PCBs
1985 22 775 化学物質分析法開発調査報告書(昭和59年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、底質
1986 99 10749 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8021A: HALOGENATED VOLATILES BY GAS CHROMATOGRAPHY USING PHOTOIONIZATION AND ELECTROLYTIC CONDUCTIVITY DETECTORS IN SERIES: CAPILLARY COLUMN TECHNIQUE
1986 99 10759 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8240B: DETERMINATION OF VOLATILE ORGANICS BY GC/MS
1986 99 10760 Test Methods for Evaluating Solid Waste: Physical/Chemical Methods (EPA 530/SW-846) EPA8260A: VOLATILE ORGANIC COMPOUNDS BY GAS CHROMATOGRAPHYZMASS SPECTROMETRY (GC/MS): CAPILLARY COLUMN TECHNIOUE
1987 24 843 化学物質分析法開発調査報告書(昭和61年度) ◯エチルベンゼン;スチレン;イソプロピルベンゼン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;ベンゼンの分析法 水、生物、底質
1988 95 10726 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA503.1: Volatile Aromatic & Unsaturated Organic Compound
1988 95 10733 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water (EPA 600/4-88-039) EPA524.1: VOC - by Purge & Trap/Packed Column GS/MS
1995 98 10725 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA502.2: Volatile Organic Compounds - Water/Purge & Trap
1995 98 10734 Methods for the Determination of Organic Compounds in Drinking Water, Supplement III (EPA 600/R-95-131) EPA524.2: VOCs (MTBE) - Purge & Trap / Cap column GC/MS
1997 34 1046 化学物質分析法開発調査報告書(平成8年度) ◯クロロベンゼン;スチレン;α-メチルスチレン;2,4-ジクロロトルエンの分析法 水、底質
1998 2 358 外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル 1,2-ジブロモ-3-クロロプロパン;スチレン及びn-ブチルベンゼンの分析法(ヘッドスぺース法) 水、生物、底質
1998 2 359 外因性内分泌撹乱化学物質調査暫定マニュアル 1,2-ジブロモ-3-クロロプロパン;スチレン及びn-ブチルベンゼンの分析法(パージトラップ法) 水、生物、底質
1998 35 1068 化学物質分析法開発調査報告書(平成9年度)【修正追記版】 ◯塩化ビニル;臭化メチル;2-ブロモプロパン;クロロベンゼン;四塩化炭素;トリクロロメタン;p-ジクロロベンゼン;スチレン;ジクロロメタン;o-キシレン;m-キシレン;p-キシレン;トルエン;1,2,4-トリメチルベンゼン;1,2-ジブロモエタン;1-クロロブタン;臭化エチル;3,4-ジクロロ-1-ブテン;1,3,5-トリメチルベンゼンの分析法 大気
2003 106 11295 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(2003/12) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の多成分同時測定方法 (容器採取-ガスクロマトグラフ質量分析法) 大気
2008 122 11727 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成20年10月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2010 124 11735 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成23年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2012 121 11701 化学物質分析法開発調査報告書(平成23年度)【修正追記版】 ◯エチルベンゼン(別名:フェニルエタン;エチルベンゾール);スチレン(別名:ビニルベンゼン;エテニルベンゼン;スチロール;フェニルエチレン);1,1,2,2-テトラクロロエタンの分析法(GC/MS)(水質)【修正追記版】
2012 121 11704 化学物質分析法開発調査報告書(平成23年度)【修正追記版】 ◯1,1,2,2-テトラクロロエタン;エチルベンゼン(別名:フェニルエタン;エチルベンゾール);スチレン(別名:エテニルベンゼン;スチロール;ビニルベンゼン;フェニルエチレン)の分析法(GC/MS)(水質)
2012 121 11712 化学物質分析法開発調査報告書(平成23年度)【修正追記版】 ◯3-クロロ-2-メチル-1-プロペン(別名:メタリルクロライド;2-メチルアリルクロライド;イソブテニルクロライド);スチレンの分析法(GC/MS)(大気)【修正追記版】 大気
2014 129 11772 化学物質分析法開発調査報告書(平成25年度)【修正追記版】 ◯クロロベンゼン(別名:モノクロロベンゼン;塩化フェニル;塩化ベンゼン;クロルベンゾール;モノクロルベンゼン);スチレン(別名:エテニルベンゼン;スチロール;ビニルベンゼン;フェニルエチレン)の分析法(GC/MS)(水質)
2018 147 12052 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(平成31年3月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気
2023 157 12569 有害大気汚染物質測定方法マニュアル(令和5年5月改訂) 大気中のベンゼン等揮発性有機化合物(VOCs)の測定方法 大気

注釈

(注) 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
  ◯:検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
  ●:検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
  ▲:検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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