化学物質詳細情報

シメトリン

chem_id:YOT00202

CAS RN®:1014-70-6

化学物質名（和名）:シメトリン

化学物質名（英名）:SIMETRYNE

記載情報および記載方法を検討中のため一時的に一部の情報の表示を停止しています

化学物質名（別名）

物質名称 出典
2,4―ビス(エチルアミノ)―6―メチルチオ―1,3,5―トリアジン(別名シメトリン) 農薬取締法 登録農薬保留基準-水質汚濁
2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン(別名シメトリン) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 環境省-化学物質の生態影響試験
N2,N4-ジエチル-6メチルチオ-1,3,5-トリアジン-2,4-ジアミン 農薬取締法 登録農薬保留基準-水産動植物
シメトリン 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
2,4-bis(ethylamino)-6-methylthio-1,3,5-triazine; simetryn 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正以前） 他
SIMETRYN 環境分析法（水質） 他
SIMETRYNE KIS-NET
2-4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白色結晶 KIS-NET
分子量 213.34 213.34 KIS-NET
溶解度記述 難溶 KIS-NET
融点 82 83 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 2.05 2.05 環境省_測定値

用途

用途
除草剤

注釈

(注） 2025年3月から農薬用途の情報源やアルゴリズムを変更しました。生物農薬、展着剤などの一部は収集・表示の対象外です。失効農薬についても用途を記載しています。また、本物質（原体）が含まれる農薬製剤の用途を示しているため、必ずしも本物質自体の機能とは限りません。（例：殺虫殺菌剤と表示されていても、両者の機能を有しているとは限らない）

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 131 シメトリン LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 93 シメトリン LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） ２，４－ビス（エチルアミノ）－６－メチルチオ－１，３，５－トリアジン LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 245 二・四―ビス（エチルアミノ）―六―メチルチオ―一・三・五―トリアジン（別名シメトリン） LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 323 二・四―ビス（エチルアミノ）―六―メチルチオ―一・三・五―トリアジン（別名シメトリン） LINK
農薬取締法 登録農薬有効成分 シメトリン LINK
農薬取締法 登録保留基準（水産動植物） 第３条第１項第６号 Ｎ２，Ｎ４－ジエチル－６メチルチオ－１，３，５－トリアジン－２，４－ジアミン LINK
農薬取締法 登録保留基準（水質汚濁） 第３条第１項第４号　（H18年8月3日より前） ２，４―ビス（エチルアミノ）―６―メチルチオ―１，３，５―トリアジン（別名シメトリン） LINK
農薬取締法 公共用水域水質指針 シメトリン LINK
食品衛生法 食品の成分に係る規格（残留基準）が定められている物質 第３７０号第１Ａの６又は７又は９ シメトリン LINK
水道法 水質管理目標設定項目 15(農薬類) リスト番号=56 シメトリン LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 9 0 0 0 3 289 0 96909 96918 kg/年
2002 全国 2 0 0 0 4 2191 79356 79358 kg/年
2003 全国 0 0 0 0 10 190 88571 88571 kg/年
2004 全国 0 0 0 0 7 72 73185 73185 kg/年
2005 全国 0 1 0 0 6 84 70334 70335 kg/年
2006 全国 0 0 0 0 3 104 70883 70883 kg/年
2007 全国 0 0 0 0 3 35 3 61181 61184 kg/年
2008 全国 0 0 0 0 3 30 3 60150 60153 kg/年
2009 全国 0 0 0 0 4 30 3 51725 51728 kg/年
2010 全国 0 0 0 0 4 26 4 46775 46779 kg/年
2011 全国 0 0 0 0 3 212 4 42217 42221 kg/年
2012 全国 0 0 0 0 3 237 3 40340 40342 kg/年
2013 全国 0 0 0 0 2 198 3 38943 38946 kg/年
2014 全国 0 0 0 0 2 69 2 33708 33710 kg/年
2015 全国 0 0 0 0 2 41 2 29945 29947 kg/年
2016 全国 0 0 0 0 2 51 2 25302 25304 kg/年
2017 全国 0 0 0 0 2 46 2 21449 21451 kg/年
2018 全国 0 0 0 0 2 42 2 17091 17093 kg/年
2019 全国 0 0 0 0 2 31 2 16002 16004 kg/年
2020 全国 0 0 0 0 2 75 2 16002 16004 kg/年
2021 全国 0 0 0 0 2 76 2 16175 16176 kg/年
2022 全国 0 0 0 0 2 1575 2 24794 0 0 24796 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 25 0 75 (0.0078) μg/g-wet
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 26 6 78 0.1 0.27 (0.05) μg/L
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 26 2 78 0.016 0.023 (0.011) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 1 59 <0.02 0.03 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 0 25 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 10 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 10 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.003 <0.003 <0.003 <0.003 検出下限値 0.003 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.003 <0.003 <0.003 <0.003 検出下限値 0.003 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.003 <0.003 <0.003 <0.003 検出下限値 0.003 μg/g
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 4 25 <0.02 0.09 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 10 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 5 <0.02 <0.02 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2003 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 1 10 <0.02 0.04 <0.02 <0.02 検出下限値 0.02 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 15 <0.04 0.06 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 1 <0.04 <0.04 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 4 <0.04 <0.04 <0.04 <0.04 検出下限値 0.04 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

年度 都道府県 出荷量 単位
1969 全国 0.95 tまたはkL
1970 全国 134.2222265625 tまたはkL
1971 全国 325.2405993652344 tまたはkL
1972 全国 477.9686846923828 tまたはkL
1973 全国 781.2791651153565 tまたはkL
1974 全国 735.55052734375 tまたはkL
1975 全国 761.570029296875 tまたはkL
1976 全国 841.6204985046387 tまたはkL
1977 全国 825.5399993133544 tまたはkL
1978 全国 756.25204498291 tまたはkL
1979 全国 753.9955110168457 tまたはkL
1980 全国 739.8410083007811 tまたはkL
1981 全国 665.9920251464843 tまたはkL
1982 全国 599.818484954834 tまたはkL
1983 全国 614.541508178711 tまたはkL
1984 全国 566.9949923706055 tまたはkL
1985 全国 527.5029859924316 tまたはkL
1986 全国 489.6870014572144 tまたはkL
1987 全国 443.56851303100586 tまたはkL
1988 全国 349.74198108196265 tまたはkL
1989 全国 292.3199879837036 tまたはkL
1990 全国 218.9894959098101 tまたはkL
1991 全国 175.9845029294491 tまたはkL
1992 全国 150.3825036621094 tまたはkL
1993 全国 140.05799442291263 tまたはkL
1994 全国 136.0455027770996 tまたはkL
1995 全国 130.51800204753874 tまたはkL
1996 全国 103.86749625951052 tまたはkL
1997 全国 104.44349925041196 tまたはkL
1998 全国 91.90200108051299 tまたはkL
1999 全国 86.77350127696991 tまたはkL
2000 全国 86.2229990312457 tまたはkL
2001 全国 97.43099970817566 tまたはkL
2002 全国 79.38899823069573 tまたはkL
2003 全国 88.51349815368653 tまたはkL
2004 全国 73.15650163173676 tまたはkL
2005 全国 70.27950218260287 tまたはkL
2006 全国 70.79099711179732 tまたはkL
2007 全国 58.72699950456619 tまたはkL
2008 全国 60.115001679956904 tまたはkL
2009 全国 51.6914996600151 tまたはkL
2010 全国 47.08050121665001 tまたはkL
2011 全国 42.559001069068906 tまたはkL
2012 全国 40.4095004940033 tまたはkL
2013 全国 39.14799891471863 tまたはkL
2014 全国 33.80649995326996 tまたはkL
2015 全国 29.91850001007319 tまたはkL
2016 全国 25.312500091791154 tまたはkL
2017 全国 21.425999150276187 tまたはkL
2018 全国 17.03099999368191 tまたはkL
2019 全国 16.167000122070313 tまたはkL
2020 全国 14.855999956130981 tまたはkL
2021 全国 14.220884919166565 tまたはkL
2022 全国 11.681205 tまたはkL

注釈

● 年度は農薬年度です。2000農薬年度の出荷量とは1999年10月～2000年9月に出荷された農薬の量となります。

● 出荷量の値は、各農薬出荷量に原体の含有率を乗じて合算した値の小数点第3位を四捨五入したものです。

● カスガマイシン一塩酸塩、水酸化第二銅・塩基性硫酸銅・無水硫酸銅・塩基性硫化銅、燐酸第二鉄水和物、石灰硫黄合剤、ヒドロキシイソキサゾールカリウムは、それぞれカスガマイシン、銅、鉄、全硫化態硫黄、ヒドロキシイソキサゾールとしての出荷量です。

● ストレプトマイシンに関しては、その原体がストレプトマイシン塩酸塩、ストレプトマイシン硫酸塩、塩酸塩と硫酸塩の混合物の場合が混在していたため、ストレプトマイシンに集約して整理しています。

製造輸入量

該当データがありません。

急性・慢性試験値

該当データがありません。

発がん性評価

該当データがありません。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.028 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.0046 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 0.012 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.0046 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >10 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 8.7 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.035 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >10 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 2.9 ㎎/L
1997 2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン<シメトリン> 魚類急性毒性試験 14日間 無影響濃度 魚類 NOEC 1.0 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

該当データがありません。

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
農薬取締法 登録農薬保留基準（水産動植物） Ｎ２，Ｎ４－ジエチル－６メチルチオ－１，３，５－トリアジン－２，４－ジアミン 基準値 6.2μg/L LINK
農薬取締法 登録農薬保留基準（水質汚濁） ２，４―ビス（エチルアミノ）―６―メチルチオ―１，３，５―トリアジン（別名シメトリン） H18年8月3日より前：基準値 0.3mg/L LINK
農薬取締法 農薬公共用水域水質指針 シメトリン 指針値 0.06mg/L以下 LINK
食品衛生法（ポジティブリスト制度規制対象物質） シメトリン 残留基準は食品ごとに異なります。リンク先「残留農薬基準値検索システム（公益財団法人　日本食品化学研究振興財団）」を参照してください LINK
水道水質基準 水質管理目標設定項目 シメトリン 目標値 0.03mg/L　農薬類の目標値＝検出値と目標値の比の和として、１以下 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

該当データがありません。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス5
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1992 29 954 化学物質分析法開発調査報告書（平成3年度） ●ジイソプロピル-1,3-ジチオラン-2-イリデンマロネート;カルボスルファン;キャプタン;2,4-ビス(エチルアミノ)-6-メチルチオ-1,3,5-トリアジン;トリシクラゾール;3-アリルオキシ-1,2-ベンズイソチアゾール-1,1-ジオキシド;3-イソプロピル-1H-2,1,3-ベンゾチアジアジン-4(3H)-オン2,2-ジオキシド;2,3-ジヒドロ-2,2-ジメチルベンゾフラン-7-イルメチルカルバメート;S-4-クロロベンジル-N,N-ジエチルチオカーバメートの分析法 水、生物、底質
2000 4 378 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 置換ベンゼン類;有機酸エステル類;有機リン酸エステル類及び農薬類の分析法 水、生物、底質
2003 82 146 農薬取締法第３条第１項第４号から第７号までに掲げる場合に該当するかどうかの基準を定める等の件　第４号の環境大臣の定める基準（平成15年4月10日現在） (96)シメトリン試験法 水
2019 153 12197 食品に残留する農薬、飼料添加物又は動物用医薬品の成分である物質の試験法 カフェンストロール、ジフェノコナゾール、シプロコナゾール、シメトリン、チフルザミド、テトラコナゾール、テブコナゾール、トリアジメノール、フルジオキソニル、プロピコナゾール、ヘキサコナゾール及びペンコナゾール試験法(農産物) 食品
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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