化学物質詳細情報

ジメチルホルムアミド

chem_id:YOT00201

CAS RN®:68-12-2

化学物質名（和名）:ジメチルホルムアミド

化学物質名（英名）:DIMETHYLFORMAMIDE

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
Dimethylformamide, n,n- 国際簡潔評価文書（Concise International Chemical Assessment Documents (CICADs)） 他
N,N-Dimethylformamide 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
N,N'-ジメチルホルムアミド 環境省-化学物質の環境リスク初期評価関連
N,N-ジメチルホルムアミド 環境分析法（大気） 他
ジメチルホルムアミド KIS-NET 他
Dimethylformamide logP実測値（文献調査）-Chemical Reviews vol 71 Number 6 December 1971 他
Formamide, N,N-dimethyl- OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
N,N-Dimethylformamide (DMF) 日本産業衛生学会

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 無色透明 KIS-NET
臭気 わずかにアミン臭 KIS-NET
その他特徴 水、多くの有機溶媒に易溶。 KIS-NET
分子量 73.09 73.09 KIS-NET
比重 0.94 0.96 KIS-NET
比重測定温度 0 25 deg C KIS-NET
溶解度記述 易溶 KIS-NET
蒸気圧（25℃） 3.7 3.7 hPa KIS-NET
蒸気圧 2.7 2.7 hPa KIS-NET
蒸気圧測定温度 20 20 deg C KIS-NET
オクタノール／水分配係数 -0.87 -0.59 KIS-NET
融点 -61 -61 deg C KIS-NET
沸点 153 153 deg C KIS-NET
燃焼性 加熱した状態で引火しやすい。蒸気な空気より重く、低所に滞留し、爆発性混合ガスを作り易い。 KIS-NET
発火点 445 445 deg C KIS-NET
引火点 57.8 57.8 deg C KIS-NET
爆発範囲 2.2 2.2 % KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
代謝性 経皮的にも体内に吸収される。吸収されたものの一部は代謝されずに、不変のまま尿中に排泄 KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 低濃縮性 METI_既存点検
オクタノール／水分配係数 -0.59 -0.59 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）
オクタノール／水分配係数 -0.87 -0.87 LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71）

用途

該当データがありません。

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 130 ジメチルホルムアミド LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 92 ジメチルホルムアミド LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第二種監視化学物質（改正前） 387 Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ジメチルホルムアミド LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） ジメチルホルムアミド LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 27 Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正前】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質（改正前） 172 Ｎ・Ｎ―ジメチルホルムアミド LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 232 Ｎ・Ｎ―ジメチルホルムアミド LINK
大気汚染防止法 揮発性有機化合物（VOC） 第二条　第四項 N,N-ジメチルホルムアミド LINK
大気汚染防止法 有害大気汚染物質 第二条　第十三項 N,N-ジメチルホルムアミド LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2001 全国 6039702 300900 0 0 954525 9002937 19343911 140405 138 25825056 kg/年
2002 全国 4614357 613542 0 740 947743 7248495 1632879 174893 7036412 kg/年
2003 全国 3931512 832861 0 710 1043844 9703100 218492 307335 5290908 kg/年
2004 全国 4038736 306124 41 0 1045252 9941165 231195 157461 1395 4734952 kg/年
2005 全国 4022768 309995 0 0 970937 9332504 1626306 101222 1125 6061415 kg/年
2006 全国 4343256 214062 35 0 667728 7701872 100043 101134 4315 4762846 kg/年
2007 全国 4368515 193090 18 0 341033 8674655 39128 118050 1171 4719970 kg/年
2008 全国 3433552 123197 29 0 249126 8529513 112081 96159 1215 3766233 kg/年
2009 全国 2557041 68595 23 0 253548 7091007 801270 95960 1285 3524172 kg/年
2010 全国 2088150 101702 1112 0 213294 7659344 54121 2245085 kg/年
2011 全国 2008580 130784 0 0 205496 7357016 69085 2208450 kg/年
2012 全国 2226183 79885 0 0 180133 6943141 52331 2358398 kg/年
2013 全国 2456658 87886 0 0 202272 6578241 154370 2698914 kg/年
2014 全国 2198412 109924 0 0 40771 6521283 153924 2462261 kg/年
2015 全国 1946038 97830 0 0 29557 6589913 1070613 3114481 kg/年
2016 全国 1897617 119386 0 0 40230 7500337 1276417 3293419 kg/年
2017 全国 1797097 26728 0 0 38009 7685471 1270483 3094307 kg/年
2018 全国 1845634 27478 0 0 36812 7124595 1076233 2949344 kg/年
2019 全国 1660758 28403 0 0 36267 7703743 965238 2654398 kg/年
2020 全国 1370039 28102 0 0 26093 8683952 832852 2230992 kg/年
2021 全国 1408522 24245 0 0 34180 8636136 742731 2175498 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 8 0 24 (10～50) μg/L
1978 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 0 8 0 24 (0.1～0.3) μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 7 16 18 48 0.1 6.6 (0.1) μg/L
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 11 17 21 49 110 1100 (110) ng/m3
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 3 16 9 48 0.03 0.11 (0.013) μg/g-dry
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 12 17 30 49 20 620 (20) ng/m3
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 12 5 36 0.080 0.11 (0.07) μg/L
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 4 12 10 36 0.0033 0.03 (0.003) μg/g-dry
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 59 <3 16 <3 <3 検出下限値 3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 11 <3 <3 <3 <3 検出下限値 3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 6 <3 <3 <3 <3 検出下限値 3 μg/L
2000 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 15 <3 <3 <3 <3 検出下限値 3 μg/L
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（河川） 0 10 <0.008 <0.008 <0.008 <0.008 検出下限値 0.008 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（海水） 0 10 <0.008 <0.008 <0.008 <0.008 検出下限値 0.008 μg/g
2002 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 底質（湖沼） 0 4 <0.008 <0.016 <0.016 <0.016 検出下限値 0.008～0.016 μg/g
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 4 9 10 27 0.037 1.5 (0.026) μg/L
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 16 16 44 46 10 620 (10) ng/m3
2006 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 4 8 6 24 0.0014 0.018 (0.0014) μg/g-dry
2011 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 37 47 37 47 0.019 0.53 (0.019) μg/L
2011 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 35 35 105 105 16 490 (3.9) ng/m3
2011 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 7 62 17 186 0.0026 0.015 (0.0026) μg/g-dry
2018 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 13 25 13 25 0.059 0.41 (0.059) μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2000 化審法監視物質告示 63043 63043
2001 化審法監視物質告示 57724 57724
2002 化審法監視物質告示 63452 63452
2003 化審法監視物質告示 50718 50718
2004 化審法監視物質告示 60312 60312
2005 化審法監視物質告示 49989 49989
2006 化審法監視物質告示 51940 51940
2007 化審法監視物質告示 43244 43244
2008 化審法監視物質告示 33272 33272
2009 化審法監視物質告示 19360 19360

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 マウス 経気道 LC50 2 時間 9400 9400 mg/m3

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans
日本産業衛生学会 2B the substances with less evidence 　(possibly carcinogenic to humans)
ACGIH A4 発がん性物質として分類できない物質

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1995 ジメチルホルムアミド 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >1000 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1000 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >1000 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC >1000 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >1000 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 >1000 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC >1000 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド 魚類急性毒性試験 14日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド 魚類急性毒性試験 21日間 半数致死濃度 魚類 LC50 >100 ㎎/L
1995 ジメチルホルムアミド 魚類急性毒性試験 21日間 無影響濃度 魚類 NOEC >100 ㎎/L

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1990 EPA IRIS N,N-Dimethylformamide ( last_significant_revision : 1990/10/01) - LINK
1991 IPCS EHC Dimethylformamide (EHC 114, 1991) - LINK
1999 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 47, 71/ 1999 - LINK
2000 IPCS ICSC ICSC:0457 N,N-DIMETHYLFORMAMIDE (Date of Peer Review: October 2000) - LINK
2001 IPCS CICADS (CICADS 31, 2001) - LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 生態リスク NO17 C LINK
2002 環境省 化学物質の環境リスク評価 1巻 健康リスク NO17 C LINK
2005 NEDO 有害性評価書　（評価書No.1～100番台：財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）/200番台：独立行政法人製品評価技術基盤機構/300番台：財団法人化学物質評価研究機構（経済産業省委託事業）） 評価書No.8 Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド (公表・更新年月 : 2005/02) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28533-4 -
2008 CEPA Priority Substances List PSL2 -
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -
2008 NEDO 化学物質の初期リスク評価書　（財団法人化学物質評価研究機構、独立行政法人製品評価技術基盤機構（独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構委託事業）） 評価書No.8 Ｎ，Ｎ－ジメチルホルムアミド （最終公開日 : 2008.10 / 評価指針Version : 2) - LINK
2009 日本産業衛生学会 Recommendation of Occupational Exposure Limits 2008-2009 - LINK

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

基準値名 規制名称 基準値等 リンク
大気汚染防止法 排出基準等（揮発性有機化合物（VOC）） N,N-ジメチルホルムアミド 施設ごとの排出基準 　400～60,000ppmＣ LINK
大気汚染防止法 排出基準等（有害大気汚染物質） N,N-ジメチルホルムアミド 知見の集積等、各主体の責務を規定　事業者及び国民の排出抑制等自主的取組、国の科学的知見の充実、自治体の汚染状況把握等 LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる基準値等を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 10.00 ppm ACGIH
OEL 10 ppm 日本産業衛生学会
OEL 30 mg/m3 日本産業衛生学会

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
生殖毒性クラス-2
変異原性クラス-1
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY

事故事例

発生日 発生時刻 事故の名称 被害金額(万円) 死亡者数 負傷者数 事故の概要 事故の原因 場所
1990-09-29 16:20:00 タンク残油処理中における爆発事故 8 1 当該製造所は定期修理中であり，社員４名により２０号タンク（ジメチルホルムアミド５０ｋｌ）のマンホールを開放し，清掃を行うために残油（１ｋｌ）を電動ポンプでドラム缶に吸い取っていたところ，タンク内が爆発，マンホール前で作業を実施していた従業員１名がタンク内より噴出した炎により広範囲熱傷（７０％）を負ったものである。 ２ケ所で定期修理中のため，保全担当者総動員で工事にあたっており，又作業上の慣れから防爆型電動ポンプを使用せず，当該電動ポンプの火花あるいは静電気により引火，発災したものと推定される。（１）ポンプ能力７５ｌ／ｍｉｎ（２）アースはとられていなかった。 横浜市

事故時処理内容

事故時処理内容
水噴霧
希釈する

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1978 10 496 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和53年度） ▲N,N-ジメチルホルムアミドの分析法 水、生物、底質
1991 28 931 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ◯N,N-ジメチルホルムアミドの分析法 水、底質
1991 28 945 化学物質分析法開発調査報告書（平成2年度） ◯N,N-ジメチルホルムアミド;ε-カプロラクタムの分析法 大気
1997 34 1053 化学物質分析法開発調査報告書（平成8年度） ◯ピリジン;N,N-ジメチルホルムアミドの分析法 大気
1998 35 1063 化学物質分析法開発調査報告書（平成9年度）【修正追記版】 ◯N,N-ジメチルホルムアミドの分析法【修正追記版】 水、底質
2000 4 376 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) 水、底質
2010 124 11736 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成23年3月改訂） 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気
2018 147 12053 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（平成31年3月改訂） 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気
2023 157 12570 有害大気汚染物質測定方法マニュアル（令和5年5月改訂） 大気中の高極性揮発性有機化合物の測定方法 大気

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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