化学物質詳細情報
ジメチルスルホキシド
chem_id:YOT00191CAS RN®:67-68-5
化学物質名（和名）:ジメチルスルホキシド
化学物質名（英名）:DIMETHYLSULFOXIDE
分子式:C2H6OS
示性式:(CH3)2S=O
SMILES:O=S(C)C
RTECS:PV6210000
化学物質名（別名）
| 物質名称 | 出典 |
| ジメチルスルホキサイド | 化審法 既存点検 分解性蓄積性 |
| ジメチルスルホキシド | 環境分析法（水質） 他 |
| dimethyl sulfoxide | OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set） 他 |
| DIMETHYL SULPHOXIDE | ICSC（International Chemical Safety Cards） |
| dimethylsulfoxide | 環境分析法（水質） 他 |
| (メチルスルフィニル)メタン | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| DMSO | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| スルフィニルビス[メタン] | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
| メチルスルホキシド | 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） |
物性情報
| 物性項目 | 最小値 | 最大値 | 単位 | 物性 | 出典 |
| 外観 | 無色透明、きわめて吸湿性のある液体。 | KIS-NET | |||
| 臭気 | 無臭かわずかに刺激臭 | KIS-NET | |||
| その他特徴 | わずかに刺激性の味覚 | KIS-NET | |||
| 分子量 | 78.13 | 78.14 | KIS-NET | ||
| 比重 | 1.1 | 1.1 | KIS-NET | ||
| 比重測定温度 | 20 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 蒸気圧 | 0.37 | 0.37 | hPa | KIS-NET | |
| 蒸気圧測定温度 | 20 | 20 | deg C | KIS-NET | |
| 融点 | 18.45 | 18.5 | deg C | KIS-NET | |
| 沸点 | 189 | 189 | deg C | KIS-NET | |
| 粘度 | 1.98 | 1.98 | KIS-NET | ||
| 燃焼性 | 淡青色の炎をあげて燃焼。熱や火炎にさらされると燃え易い。 | KIS-NET | |||
| 発火点 | 270 | 270 | deg C | KIS-NET | |
| 引火点 | 95 | 95 | deg C | KIS-NET | |
| 混合危険性 | 塩化アセチル、クロロトルエン、クロロベンゼン、テトラクロロシラン、三酸化リン、四塩化二窒素とで爆発的反応の危険性。水素化ナトリウム、過塩素酸マグネシウムとで条件により爆発の危険性。 | KIS-NET | |||
| 混合発火危険性程度 | 過マンガン酸カリウムで発火の危険性。 | KIS-NET | |||
| 爆発範囲 | 2.6 | 2.6 | % | KIS-NET | |
| 濃縮性 | 無し～低い | KIS-NET | |||
| 熱分解性 | わずかに分解しホルムアルデヒデを生成，ＳＯｘの毒性ガスを発生 | KIS-NET | |||
| その他の化学反応 | 強酸化剤によってジメチルスルホンに酸化され、還元剤でジメチルサルファイドへ還元反応する。塩素と反応して多様な反応物を生成、濃硫酸と反応して複化合物を生成。アシルやアリール族のハロゲン化物、ブロモベンジルアセトアニリド、シアヌル酸の塩化物、臭化メチル、ＮＩＯ４、Ｐ２Ｏ３、ＡｇＦと激しく反応。酸化性物質と反応。 | KIS-NET | |||
| 熱安定性 | 不安定 | KIS-NET | |||
| 生物分解性 | 難分解性 | METI_既存点検 | |||
| 生物濃縮性 | 低濃縮性 | METI_既存点検 | |||
| オクタノール／水分配係数 | -2.03 | -2.03 | LogP文献調査（ChemicalReviews Vol.71） |
用途
| 用途 |
| 中間物 |
| 希釈剤 |
| 洗浄剤 |
環境基準
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 環境基本法 | 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） | 127 | ジメチルスルホキシド | LINK |
注釈
(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。
法規制
※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。| 法令名称 | 物質リストの名称 | 通し番号 | 対象物質名 | リンク |
| 化審法（既存物質情報） | Japanチャレンジ | ジメチルスルホキシド | LINK | |
| 化審法（既存物質情報） | 既存点検（分解性・蓄積性） | ジメチルスルホキサイド | LINK |
注釈
(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。
(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。
対策等
該当データがありません。
外部サイト内個別物質ページへのリンク
| 外部サイト名称 | 化学物質名称 | link_url |
| ChemiCOCO 化学物質情報検索支援システム | ジメチルスルホキシド | LINK |
PRTR制度
該当データがありません。
環境中濃度測定値
| 年度 | 都道府県 | 調査名 | 媒体 | 検出地点数 | 調査地点数 | 検出検体数 | 調査検体数 | 最小値 | 最大値 | 算術平均 | 幾何平均 | 検出下限 | 単位 | 備考 |
| 1992 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 魚類 | 4 | 13 | 8 | 39 | 0.0056 | 0.028 | (0.005) | μg/g-wet | |||
| 1992 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 水質 | 6 | 15 | 17 | 45 | 0.2 | 4.2 | (0.2) | μg/L | |||
| 1992 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 底質 | 6 | 14 | 17 | 42 | 0.005 | 0.098 | (0.005) | μg/g-dry | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（河川） | 0 | 59 | <60 | <60 | <60 | <60 | 検出下限値 60 | μg/L | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（海水） | 2 | 11 | <60 | 310 | 75 | <60 | 検出下限値 60 | μg/L | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 水質（湖沼） | 0 | 6 | <60 | <60 | <60 | <60 | 検出下限値 60 | μg/L | |||
| 2000 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 地下水 | 0 | 15 | <60 | <60 | <60 | <60 | 検出下限値 60 | μg/L | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（河川） | 0 | 10 | <0.15 | <0.15 | <0.15 | <0.15 | 検出下限値 0.15 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（海水） | 2 | 10 | <0.15 | 3.3 | 0.47 | <0.15 | 検出下限値 0.15 | μg/g | |||
| 2002 | 全国 | 要調査項目モニタリング（環境省） | 底質（湖沼） | 2 | 4 | <0.15 | 0.48 | <0.3 | <0.3 | 検出下限値 0.15～0.3 | μg/g | |||
| 2010 | 全国 | 化学物質と環境（環境省） | 大気 | 8 | 14 | 18 | 42 | 22 | 46 | (22) | ng/m3 |
注釈
複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。
(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。
検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）
(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。
* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。
(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境 化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。
* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。
** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。
*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。
**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。
***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。
****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。
******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。
(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。
検出地点数：基準を超えた地点数
調査地点数：全調査地点数
農薬出荷量
該当データがありません。
製造輸入量
| 年度 | 出典 | 官報公示整理番号 | 官報公示整理番号の名称 | 範囲下限（または合計数量） | 範囲上限（または合計数量） |
| 2001 | 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 | 2-1553 | ジメチルスルホキシド | 1000.00 | 10000.00 |
注釈
(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。
急性・慢性試験値
該当データがありません。
発がん性評価
該当データがありません。
生態毒性
該当データがありません。
リスク評価関連文書の情報源
| 年度 | 評価組織名 | リスク評価書名 | 巻・号 | 判定 | 備考 | リンク |
| 2000 | IPCS | ICSC | ICSC:0459 DIMETHYL SULPHOXIDE (Date of Peer Review: April 2000) | - | LINK | |
| 2008 | OECD | HPV | SIDS Chemicals | - | ||
| 2009 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 7巻 健康リスク NO12 | C | LINK | |
| 2009 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 7巻 生態リスク NO12 | C | LINK | |
| 2015 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 13巻 健康リスク NO6 | C | LINK | |
| 2015 | 環境省 | 化学物質の環境リスク評価 | 13巻 生態リスク NO6 | C | LINK |
分類と表示
該当データがありません。
基準値等
該当データがありません。
許容濃度等
該当データがありません。
PRTR対象物質選定基準
該当データがありません。
事故事例
| 発生日 | 発生時刻 | 事故の名称 | 被害金額(万円) | 死亡者数 | 負傷者数 | 事故の概要 | 事故の原因 | 場所 |
| 1987-09-25 | 23:15:00 | 溶剤回収槽破裂事故 | 1422 | 2 | 0 | シュガーエステルプラント内の溶剤回収槽が，９月２５日，２３時１５分頃，大音響とともに破裂したものである。 | 溶媒回収缶で回収糖溶液を高沸処理中，運転管理基準の規定値（１３０．５℃）をこえた高温度（１５７．３℃）で運転したため，蔗糖を主成分とする内容物が熱分解反応をおこし，内圧が急激に上昇して回収缶が破裂したもの。 | 三重県四日市市 |
| 1992-07-04 | 02:34:00 | エポキシ樹脂製造設備の爆発火災 | 150000 | 1 | 3 | 溶媒回収槽のブリザー弁（圧力逃がし弁）からガス漏れを発見し、ドラム缶本体に設置されている温度計を確認したところ、通常４０℃位である液温が７８℃にまで上昇していた。その後、加温用に通常９０℃位の温水を通している温水バルブを閉め、パージ及びシール用窒素バルブを閉鎖、内容液４００リットルを排出し、更には温水コイルに冷水を送水したがブリザー弁からのガス漏れは止まらず、激しく噴出が始まった後、爆発に至った。 | 当該タンクを予備タンクとして使用していた際の残液と、原料タンク２基との連絡配管中の混合液が、何らかの原因によって予備タンクに漏れ込んだことによって自己発熱開始温度が１００℃前後の混合液となった。当該タンクは温水加温（５０℃）され、断熱も十分にされていたため、反応により自己発熱が起こり、反応熱が蓄積し異常反応を促進した。内圧の上昇により弁からのガス噴出が始まり、静電気により着火し爆発した。 | 愛媛県新居浜市 |
事故時処理内容
該当データがありません。
環境分析法
| 年度 | 出典id | 分析法id | 出典名 | 分析法名 | 媒体名 |
| 1977 | 9 | 436 | 化学物質環境調査分析方法報告書（昭和52年度） | ▲ジメチルスルホキシドの分析法 | 水、底質 |
| 1992 | 29 | 951 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成3年度） | ◯ジメチルスルホキシドの分析法 | 水、生物、底質 |
| 2000 | 4 | 376 | 要調査項目等調査マニュアル（平成12年度版）【修正追記版】 | 水溶性物質の分析法(固相マイクロ抽出法;SPME法) | 水、底質 |
| 2010 | 118 | 11636 | 化学物質分析法開発調査報告書（平成21年度）【修正追記版】 | ◯ジメチルスルホキシド(別名DMSO)の分析法 | 大気 |
注釈
(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。