化学物質詳細情報

ジブチルヒドロキシトルエン

chem_id:YOT00184

CAS RN®:128-37-0

化学物質名（和名）:ジブチルヒドロキシトルエン

化学物質名（英名）:DIBUTYLHYDROXYTOLUENE

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化学物質名（別名）

物質名称 出典
2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール 化審法第３種監視化学物質（平成２１年改正以前） 他
2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール(BHT) 環境基本法 要調査項目
2,6-ジ-tert-ブチル-4-メチルフェノール(別名:BHT) 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
2,6-ジ-tert-ブチル-p-クレゾール 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査） 他
2,6-ジ-tert-ブチル-p-クレゾール/2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 化審法 既存点検 環境省生態影響試験(J-CHECK)
2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 環境分析法（水質） 他
2,6-ジ-ターシャリ-ブチル-4-クレゾール(別名(BHT)) 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正後）
ジブチルヒドロキシトルエン KIS-NET
トリアルキル(又はアルケニル,C=1~4)フェノール 経済産業省-製造輸入量
二・六―ジ―ターシャリ―ブチル―四―クレゾール PRTR 対象物質選定基準
2,6-di-t-butyl-4-methylphenol 環境分析法（化学物質分析法開発調査報告書） 他
2,6-di-tert-butyl-4-cresol 経済産業省-化学物質排出把握管理促進法（PRTR制度/MSDS制度）（平成２０年改正後）
2,6-di-tert-butyl-p-cresol 経済産業省-製造輸入量 他
BUTYLATED HYDROXYTOLUENE ICSC（International Chemical Safety Cards）
Butylated hydroxytoluene [BHT] ACGIH許容濃度
Butylated hydroxytoluene(2,6-Bis(1,1-dimethyl)-4-methylphenol) ドイツの既存化学物質に関する有害性評価文書(略称BUA）
Butylated hydroxytoluene(BHT) 国際がん研究機関（IARC：International Agency for Research on Cancer）
DIBUTYLHYDROXYTOLUENE KIS-NET
Di-tert-butyl-p-cresol OECD_HPV_SIDS（SIDS：Screening Information Data Set）
4-メチル-2,6-ジ-tert-ブチルフェノール 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）
BHT 環境省-化学物質と環境（化学物質環境実態調査）

物性情報

物性項目 最小値 最大値 単位 物性 出典
外観 白色の結晶性粉末 KIS-NET
分子量 220.39 220.39 KIS-NET
比重 1.04 1.04 KIS-NET
比重測定温度 20 20 deg C KIS-NET
蒸気密度 7.6 7.6 KIS-NET
溶解度記述 不溶 KIS-NET
沸点 265 265 deg C KIS-NET
燃焼性 引火性あり。 KIS-NET
引火点 126.7 126.7 deg C KIS-NET
混合危険性 酸化剤と反応する。 KIS-NET
濃縮性 無し～低い KIS-NET
生物分解性 難分解性 METI_既存点検
生物濃縮性 中濃縮性 METI_既存点検

用途

用途
輸出
ゴム用添加剤
樹脂用添加剤
油用添加剤
半導体

環境基準

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前） 120 ２，６－ジ－ｔ－ブチル－４－メチルフェノール（ＢＨＴ） LINK
環境基本法 環境基準 要調査項目（水質） 81 ２，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－４－メチルフェノール（ＢＨＴ） LINK

注釈

(注） 平成25年度に「水環境保全に向けた取組のための要調査項目リスト」が改訂されました。それに伴い、改訂前の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）（平成26年3月31日改訂前）」、改訂後の対象物質を「環境基準 要調査項目（水質）」とそれぞれ別のカテゴリとして整理しています。なお、「環境中濃度測定値」では、要調査項目モニタリングの対象物質ではなく参考として測定された場合も含めて掲載しています。

法規制

※基準値等の詳細については、リスクタブの「基準値等」をご覧ください。
法令名称 物質リストの名称 通し番号 対象物質名 リンク
化審法（規制等）【H21改正前】 化審法第三種監視化学物質（改正前） 135 ２，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－４－メチルフェノール LINK
化審法（既存物質情報） Japanチャレンジ ２，６－ジ－tert－ブチル－ｐ－クレゾール LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（分解性・蓄積性） ２，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾール LINK
化審法（既存物質情報） 既存点検（生態影響） ２，６－ジ－ｔｅｒｔ－ブチル－ｐ－クレゾール/２，６－ジ－ｔ－ブチル－４－メチルフェノール LINK
化審法（規制等）【H21改正後】 化審法優先評価化学物質 64 ２，６－ジ－ｔｅｒｔ －ブチル－４－メチルフェノール LINK
化管法（PRTR）【平成20年改正後】 化管法（PRTR）第一種指定化学物質 207 二・六―ジ―ターシャリ―ブチル―四―クレゾール LINK

注釈

(注1） 同一物質に限らず関連が深いと考えられる法規制を掲載しています。詳細な情報はリンク先をご参照ください。

(注2） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

対策等

該当データがありません。

PRTR制度

●データおよびグラフ表示の際は、都道府県による絞り込みが可能です。プルダウンメニューから都道府県を指定して各ボタンをクリックしてください。
●業種別データおよびグラフはデータ数が多いため全国一括表示はできません。必ず都道府県を指定してください。
年度 都道府県 届出排出量(大気) 届出排出量(水域) 届出排出量(土壌) 届出排出量(埋立) 届出移動量(下水道) 届出移動量(事業所外) 届出外排出量(対象業種) 届出外排出量(非対象業種) 届出外排出量(家庭) 届出外排出量(移動体) 排出量総計 単位
2010 全国 6027 452 0 0 1 42822 16328 2955 5437 31199 kg/年
2011 全国 9380 349 0 0 1 37653 10293 2845 1104 23971 kg/年
2012 全国 9658 241 1 0 1 54391 729 2731 676 14035 kg/年
2013 全国 10722 250 1 0 4 46840 622 3576 4149 19320 kg/年
2014 全国 6838 253 0 0 11 42607 718 4005 2190 14003 kg/年
2015 全国 6789 205 0 0 10 50168 584 3517 1794 12887 kg/年
2016 全国 6227 135 0 0 7 47396 288 4010 1562 12221 kg/年
2017 全国 2434 136 0 0 9 51245 234 4222 1608 8634 kg/年
2018 全国 3318 133 0 0 9 50269 122 4199 1431 9203 kg/年
2019 全国 9950 137 0 0 2 54738 358 5015 1608 17066 kg/年
2020 全国 6240 117 0 0 3 52432 190 4977 1173 12697 kg/年
2021 全国 8648 208 0 0 3 64133 296 4697 1528 15376 kg/年

注釈

(注1) 都道府県は、事業所の所在地です。

(注2) 本ページ上部の｢県指定｣で全国を選択した場合に表示する届出の値は、各事業所から届け出られたデータ （ダイオキシン類を除き小数点第１位まで）の合計について小数点第１位で四捨五入した値 （経済産業省公表：届出排出量・移動量の対象化学物質別集計結果 -1．排出・移動先別の集計-全国・業種別） であり、｢県指定｣で得られる各都道府県別の値（経済産業省公表：個別事業所データ）を全国分合計した値とは 異なる場合があります。

●以下リンク先で、事業所ごとの排出量や移動量、推定在庫量等の情報が確認できます。
：本物質の届出事業所を地図上に表示することができます（ただし、地図を拡大しないと検索できない点にご留意ください）。
：本物質の届出事業所リストを都道府県、市区町村と絞り込んで表示することができます。

環境中濃度測定値

年度 都道府県 調査名 媒体 検出地点数 調査地点数 検出検体数 調査検体数 最小値 最大値 算術平均 幾何平均 検出下限 単位 備考
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 20 0 68 (0.4～5) μg/L
1976 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 3 20 10 68 0.066 1.69 (0.01～0.04) μg/g-dry
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 3 29 7 85 0.006 0.069 (0.004～0.12) μg/g-wet
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 39 0 117 (0.1～5) μg/L
1977 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 7 39 17 117 0.008 0.41 (0.008～0.06) μg/g-dry
1985 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 8 10 29 60 1.2 20 (1.0～5) ng/m3
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 18 0 0 μg/L
1986 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 7 18 0 0 0.0006 0.0609 μg/g-dry
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 3 22 0 0 0.008 0.052 μg/L
1988 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 6 22 0 0 0.0035 0.15 μg/g-dry
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 16 0 0 0.005 0.061 μg/L
1989 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 5 16 0 0 0.0038 0.075 μg/g-dry
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 1 18 0 0 0.0046 0.0046 μg/L
1990 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 9 18 0 0 0.00014 0.0335 μg/g-dry
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 18 0 0 0.011 0.043 μg/L
1991 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 9 18 0 0 0.00049 0.12 μg/g-dry
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 3 18 0 0 0.0066 0.42 μg/L
1992 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 13 18 0 0 0.00057 0.12 μg/g-dry
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 4 19 0 0 0.028 0.15 μg/L
1993 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 15 19 0 0 0.00037 0.090 μg/g-dry
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 3 17 0 0 0.011 0.030 μg/L
1994 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 11 15 0 0 0.00019 0.070 μg/g-dry
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 2 18 0 0 0.025 0.059 μg/L
1995 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 14 18 0 0 0.00027 0.063 μg/g-dry
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 0 11 0 33 (0.058) μg/g-wet
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 0 10 0 30 (0.3) μg/L
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 3 18 0 0 0.025 0.19 μg/L
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 大気 3 6 5 18 37 70 (32) ng/m3
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 11 18 0 0 0.00039 0.073 μg/g-dry
1996 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 1 11 1 33 0.103 0.103 (0.09) μg/g-dry
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 1 18 0 0 0.0730 0.0730 μg/L
1997 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 9 18 0 0 0.00074 0.029 μg/g-dry
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 4 18 0 0 0.016 0.092 μg/L
1998 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 11 18 0 0 0.0002 0.097 μg/g-dry
1999 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 8 18 0 0 0.00093 0.076 μg/g-dry
2000 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 7 17 0 0 0.0012 0.060 μg/g-dry
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 10 52 26 156 0.060 1.6 (0.050) μg/L
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 15 53 36 159 0.0068 0.077 (0.0064) μg/g-dry
2001 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 7 20 0 0 0.0018 0.030 μg/g-dry
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 7 7 29 31 0.0010 0.011 (0.00078) μg/g-wet
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 15 16 70 80 0.0010 0.016 (0.00078) μg/g-wet
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（温） 33 37 84 111 3.0 3800 (2.9) ng/m3
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（寒） 29 37 76 112 3.0 210 (2.9) ng/m3
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 2 2 7 10 0.00090 0.0019 (0.00078) μg/g-wet
2005 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 23 63 46 189 0.00063 0.027 (0.00060) μg/g-dry
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 4 50 <0.05 0.26 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 1 17 <0.05 0.09 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 4 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2006 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 0 7 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 2 37 <0.05 0.16 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 5 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 3 <0.05 <0.05 <0.05 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2007 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 地下水 2 5 <0.05 0.14 0.055 <0.05 検出下限値 0.05 μg/L
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 貝類 6 7 18 31 0.00053 0.0018 (0.00050) μg/g-wet
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 魚類 14 17 48 85 0.00050 0.026 (0.00050) μg/g-wet
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 9 36 9 36 0.0013 0.0078 (0.0011) μg/L
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（温） 77 86 33 34 1.6 230 (1.5) ng/m3
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 大気（寒） 75 10 32 37 1.5 1000 (1.5) ng/m3
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 鳥類 1 2 5 10 0.0019 0.0025 (0.00050) μg/g-wet
2008 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 20 56 51 164 0.0018 0.30 (0.0017) μg/g-dry
2015 全国 化学物質と環境（環境省） 貝魚 11 12 32 36 0.00036 0.12 (0.00029) μg/g-wet
2015 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 18 21 18 21 0.0067 0.043 (0.0062) μg/L
2015 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 20 21 52 63 0.00038 0.032 (0.00037) μg/g-dry
2019 全国 化学物質と環境（環境省） 貝魚 9 12 23 35 0.00050 0.0065 (0.00049) μg/g-wet
2019 全国 化学物質と環境（環境省） 水質 3 29 3 29 0.043 0.10 (0.035) μg/L
2019 全国 化学物質と環境（環境省） 底質 29 29 82 82 0.00033 0.48 (0.000070) μg/g-dry
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（河川） 4 15 <0.004 0.15 0.015 0.0040 検出下限値 0.004 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（海水） 0 1 <0.004 <0.004 <0.004 <0.004 検出下限値 0.004 μg/L
2022 全国 要調査項目モニタリング（環境省） 水質（湖沼） 0 4 <0.004 <0.004 <0.004 <0.004 検出下限値 0.004 μg/L

注釈

複数の情報源のデータを一つの表で記載するために、情報源によって異なる定義の数値を記載していますのでご注意ください。

(注1） 有害大気汚染物質モニタリング：地点数、検体数、年平均値の最大、最小、平均を表しています。

　検出地点数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点数
　調査地点数：全調査地点数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）
　検出検体数：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点における検体数
　調査検体数：全検体数（年平均値として評価することができないデータも含めた数値）

　最小値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最小値
　最大値：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の最大値
　算術平均：調査地点のうち月１回以上の頻度で１年間にわたって測定した地点の年平均値の算術平均（有効数字3桁目を四捨五入）

(注2） 要調査モニタリング：環境省「要調査項目等存在状況調査結果」に記載された物質（要調査対象物質以外の物質などを含む）について記載しました。値の算出方法に関しては データの出典ページをご参照ください。シアナミド（2014年度）、銅およびその化合物（2016年度）については、資料内で下限値が統一されておらず、分析結果の表内の値を採用しました。なお、算出前の値に関しては 環境省HPをご参照ください。

* : 2021年度の1,2,5,6,9,10-ヘキサブロモシクロドデカンについては、各異性体（α、β、γ、δ、ε）の集計値です。

(注3） 黒本調査：捕捉説明として、以下の記載を参照ください(環境省「化学物質と環境　化学物質環境調査結果概要一覧表」より)。

* : 同族体その他該当物質ごとの検出下限値の合計とした。

** : 水素化テルフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークのうち、分子量242のものをHT242a～HT242dとし、分子量236のものをHT236a～HT236cとして測定、定量した。

*** : ジエチルビフェニルについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた4本のピークを DDa～DDdとして測定、定量した。

**** : ジベンジルトルエンについては、標準物質（工業製品）のクロマトグラムにおいて得られた7本のピークを DTa～DTgとして測定、定量した。

***** : HCH類の大気については、2003年度から2008年度に用いた大気試料採取装置の一部からHCH類が検出され、HCH類の測定に影響を及ぼすことが判明したが、個別のデータについて影響の有無を遡って判断することが困難であるため、この期間の全てのデータについて欠測扱いとすることとした。

****** : 2009年度のペルフルオロオクタンスルホン酸（PFOS）及びペルフルオロオクタン酸（PFOA）の調査は、直鎖のオクチル基を有するn-ペルフルオロオクタンスルホン酸及びn-ペルフルオロオクタン酸を分析対象としている。ただし、ペルフルオロオクタン酸（PFOA）の生物では、オクチル基が分鎖状の異性体が含まれる可能性を否定できていない。

******* : 2017年度のアルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の調査は、組成を推計した工業製品を用いて環境試料中の濃度を定量した。このため、アルキル基の炭素数が12以外のポリ(オキシエチレン)=アルキルエーテル類の結果については、参考値として掲載している。

(注4） MOE_公共用水域測定結果：「水質汚濁に係る環境基準（人の健康の保護に関する環境基準）」を超えた地点数と調査地点数を下記のように掲載しています。なお、備考の基準値は当該年度における値です。

　検出地点数：基準を超えた地点数
　調査地点数：全調査地点数

農薬出荷量

該当データがありません。

製造輸入量

年度 出典 官報公示整理番号 官報公示整理番号の名称 範囲下限（または合計数量） 範囲上限（または合計数量）
2001 化学物質の製造・輸入量に関する実態調査 3-0540 トリアルキル（又はアルケニル，Ｃ＝１～４）フェノール 1000.00 10000.00

注釈

(注） 「範囲下限（または合計数量）」と「範囲上限（または合計数量）」が同じ値の場合には「合計数量」を表します。

急性・慢性試験値

試験種別 生物種 経路 エンドポイント 暴露時間 暴露時間単位 最小値 最大値 単位 毒性記述
急性・慢性毒性 ラット 経口 TD 3 年 247 247 g/kg
急性・慢性毒性 ラット 経口 TDL0 32 週 134 134 g/kg

発がん性評価

評価機関 評価結果 評価結果詳細 リンク
IARC 3 Not classifiable as to carcinogenicity to humans

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

生態毒性

年度 物質名 試験種別 生物種 エンドポイント 結果 単位 備考
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >7.0 ㎎/L
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1.7 ㎎/L
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >10 ㎎/L
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 藻類生長阻害試験 面積法72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 1.0 ㎎/L
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール ミジンコ急性遊泳阻害試験 48時間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.84 ㎎/L
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール ミジンコ繁殖試験 21日間 半数影響濃度 甲殻類 EC50 0.096 ㎎/L
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール ミジンコ繁殖試験 21日間 無影響濃度 甲殻類 NOEC 0.069 ㎎/L
1999 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 魚類急性毒性試験 96時間 半数致死濃度 魚類 LC50 1.1 ㎎/L
2007 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 半数影響濃度 藻類 EC50 >0.24 ㎎/L
2007 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 藻類生長阻害試験 速度法0-72時間 無影響濃度 藻類 NOEC 0.24 ㎎/L
2007 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）最小影響濃度 魚類 LOEC 0.14 ㎎/L
2007 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 魚類初期生活段階毒性試験（ELS試験）無影響濃度 魚類 NOEC 0.053 ㎎/L
2007 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 底質添加によるユスリカ毒性試験 羽化率 半数影響濃度 底生生物 EC50 600 ㎎/kg
2007 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 底質添加によるユスリカ毒性試験 羽化率 最小影響濃度 底生生物 LOEC 370 ㎎/kg
2007 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール 底質添加によるユスリカ毒性試験 羽化率 無影響濃度 底生生物 NOEC 130 ㎎/kg

注釈

*1 ガイドラインの規定により、0-48時間の毒性値を求めた

*2 化学物質審査規制法の第三種監視化学物質相当であるかを判定する際に考慮した、ばく露開始後120時間の毒性値

*3 四塩化無水フタル酸は水溶液中で100%分解し、分解物としてテトラクロロフタル酸を生成するため、このテトラクロロフ タル酸(CAS No. 632-58-6)として実施した結果

*4 参考値

*5 追加試験結果

*6 pH調整有り

*7 設定濃度に基づく毒性値

*8 実測濃度に基づく毒性値

*9 羽化率及び変態速度より求めた毒性値

*10 変態速度より求めた毒性値

リスク評価関連文書の情報源

年度 評価組織名 リスク評価書名 巻・号 判定 備考 リンク
1987 IARC AGENTS REVIEWED BY THE IARC MONOGRAPHS 40, Suppl. 7/ 1987 - LINK
1999 IPCS ICSC ICSC:0841 BUTYLATED HYDROXYTOLUENE (Date of Peer Review: March 1999) - LINK
2005 ACGIH ACGIH 2005 -
2006 BUA BUA Report ISBN=3-527-28412-5 -
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 健康リスク NO11 C LINK
2008 環境省 化学物質の環境リスク評価 6巻 生態リスク NO11 A LINK
2008 OECD HPV SIDS Chemicals -

分類と表示

該当データがありません。

基準値等

該当データがありません。

許容濃度等

種類 値 単位 評価機関名
TLV 2.00 mg/m3 ACGIH

注釈

(注） 出典によって更新年月日が異なります。また、掲載している情報が必ずしも最新であるとは限りません。各出典の更新年月日については、「データ出典情報」をご参照ください。

PRTR対象物質選定基準

選定基準およびクラス
総合製造輸入量クラス1
総合モニタリング検出結果-YY
生態毒性クラス-1

事故事例

該当データがありません。

事故時処理内容

該当データがありません。

環境分析法

年度 出典id 分析法id 出典名 分析法名 媒体名
1984 21 768 化学物質分析法開発調査報告書（昭和58年度） ◯1-メチルナフタレン;2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール;2-メチルナフタレンの分析法 大気
1985 22 800 化学物質分析法開発調査報告書（昭和59年度） ◯2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールの分析法 大気
1996 33 1031 化学物質分析法開発調査報告書（平成7年度） ◯p-t-ブチルフェノール;p-クレゾール;2,6-ジ-t-ブチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールの分析法 水、生物、底質
1996 33 1039 化学物質分析法開発調査報告書（平成7年度） ◯p-t-ブチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールの分析法 大気
2001 38 1106 化学物質分析法開発調査報告書（平成12年度） ◯2,4,6-トリ-t-ブチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノールの分析法 水、底質
2002 103 1229 化学物質分析法開発調査報告書（平成13年度） ◯2,6-ジ-t-ブチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-メチル-フェノール;2,4,6-トリ-t-ブチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-エチル-フェノールの分析法 生物
2002 114 11592 要調査項目等調査マニュアル（平成14年度版） 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチルフェノール;2,6-ジ-t-ブチル-4-エチルフェノール;2,4,6-トリ-t-ブチルフェノールの分析法 水、生物、底質
2004 105 1259 化学物質分析法開発調査報告書（平成15年度）【修正追記版】 ◯2,6-ジ-t-ブチルフェノール 2,6-ジ-t-ブチル-4-メチル-フェノール 2,4,6-トリ-t-ブチルフェノール 2,6-ジ-t-ブチル-4-エチル-フェノールの分析法【修正追記版】 水、生物、底質
2022 161 12586 AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル AIQS-GCによるスクリーニング分析法暫定マニュアル 水

注釈

(注） 分析法名の先頭の記号は報告書に記載された分析方法の適用の可否を次のように整理した結果です。
　　◯：検討された対象物質・媒体の全てについて使用に適している。
　　●：検討された対象物質・媒体の一部に関してのみ使用に適している。
　　▲：検討された対象物質・媒体の全てに関して使用が困難である。

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